大学に入学した学生やその保護者を対象に、奨学金、アルバイト、サークル活動などの学生生活情報、教育イベント、留学、資格などの勉強情報、就職活動に関連した調査結果など、幅広く情報提供をしている。 そのほか、東京大学や京都大学をはじめとする旧帝大や、早慶、MARCH、関関同立などの校内情報なども扱う。大学受験生をもつ保護者の方々が大学情報を収集する上でも活用してほしい。
金融広報中央委員会が運営するサイト「知るぽると」は、お金の知恵を紹介するシリーズとして「新成人のための 人生とお金の知恵」を掲載した。社会人としての一歩を踏み出す新成人に、人生とお金について考えるきっかけを提示している。
2016年4月入社対象の採用選考活動について、企業の9割以上が「売り手市場(学生側が有利)であった」と考えていることが2月16日、日本経済団体連合会(経団連)の調査結果からわかった。内定辞退者数が、前年より増えたという企業は過半数に達した。
ソフトバンクとウィルコム沖縄は2月19日より、25歳以下の新規契約者を対象としたキャンペーン「Pocket WiFi 学割」を開始する。月間データ通信料の上限はなく、「Pocket WiFiプラン2」を3年間、月額3,696円(税別)で利用できる。
日用品流通の情報基盤を運営するプラネットは2月16日、「初めての一人暮らし」に関する意識調査の結果を公表した。初めての一人暮らしの理由1位は「進学・通学」で、20代以下が一人暮らしで購入したものは「電子レンジ」と「炊飯器」が多い。
タイバンコクのサイヤム・パラゴンで2月12日から14日までの3日間、「JAPAN EXPO IN THAILAND 2016」が開催された。会場は、保護者とともにブースに訪れ、熱心に説明を聞く高校生の姿で溢れていた。
日本英語検定協会は2月15日、2016年度第1回検定より、全会場にて二次試験の音声録音を導入すると発表した。導入にあたり、2月21日に実施する2015年度第3回検定の二次試験において一部の会場で音声録音を試験的に実施するという。
厚生労働省は、平成26年11月までに子宮頸がん予防ワクチンの副反応の疑いがあると病院から報告のあった人のうち、約6分の1しか確認していないという一部報道に対し、副反応追跡調査の詳細を公開。報告があった人全員に可能な限り確認がとれていると反論した。
大学院生は、学費を親の収入に頼らず、奨学金やアルバイトで賄う割合が高いことが2月15日、神奈川大学が実施した調査結果より明らかになった。大学納付金は、大学生の8割以上が「親の収入」だったが、大学院生は6割にとどまり、「奨学金」5割、「バイト料」4割であった。
明治大学米沢嘉博記念図書館(東京都千代田区)は、企画展「マンガと戦争展 6つの視点と3人の原画から+α」を開催している。会期は6月5日までで、入場無料。
東京都は、若者の悪質商法被害を未然に防ぐため「若者向け悪質商法被害防止キャンペーン」を実施している。3月には、特別相談ダイヤルや電車の中吊り広告などによる被害防止のための啓発事業を集中的に実施する。
慶應義塾大学は2017年3月、留学生・日本人学生混住ユニット型の「日吉国際学生寮(仮称)」を開設する。慶應義塾大学が提供する留学生用学生寮の8件目になるが、初めてユニット形式を採用。国際学生寮ならではの日常的にグローバルな交流を促す居住環境を提供する。
2月10日、「デジタルマンガ キャンパス・マッチ2015」の表彰式が行われ、合計2,064作品の中から、デジタルマンガ大賞、ちばてつや賞など各賞が発表された。
日本英語検定協会は2月12日、「2015年度 第3回 実用英語技能検定」の一次試験において準会場団体1会場の受験者25名分の答案用紙が回収できない事案が発生したと発表した。該当する受験者全員に対し、すでに再試験を実施している。
リクルートキャリアの研究機関、就職みらい研究所が、大学生の生活や価値観の実態を明らかにする「大学生の実態調査2016」 を実施した。調査では、大学生の普段の活動や1か月の平均的な収入、所有するデジタル機器についての調査結果などが明らかになっている。
文部科学省では、新たな「所得連動返還型奨学金制度」の第一次まとめ(案)について、パブリックコメントを募集している。案には、学生の奨学金返還に係る負担を軽減するため、これまでの制度の見直しや、マイナンバー制度を取り入れた新しい方式がまとめられている。
マイナビは今年就活に励む2017年卒業予定の大学生・大学院生を対象に、ライフスタイル調査を実施。その結果を9日に発表した。