研究内容をもとに優秀な理系学生をスカウトできる採用サービス「LabBase(ラボベース)」を提供するPOLは、博士課程の学生と企業へのアンケート調査を実施。博士学生8割が博士進学に不安があり、もっとも不安なのは進学後の就職という結果になった。
求人情報サイト「バイトル」などをを運営するディップは、「学生時代の起業志向について」の調査を実施。平成元年生まれの男性4人1人が学生時代に起業を考えたことがあると回答した。
小中高生の半数以上が将来就きたい職業があり、中高生はそのうち67.8%が就きたい職業のために努力していることが、栄光ゼミナールの調査からわかった。また、保護者の8割以上が、子どもが仕事を選ぶ際に「好きなこと・得意なこと」が生かせるかを気にかけると回答した。
新卒向け就職エージェント「Career Ticket (キャリアチケット)」は、大学生に就職活動に関する調査を実施。文系、理系に分けて調査し、興味のある職種として文系女子学生は「事務職」、理系の男女学生ともに「研究職」の割合が高くなった。
2020年3月卒業予定の大学生が、就職活動にかかった費用は平均13万6,867円であることが2019年10月31日、ディスコの調査結果より明らかになった。最安だった前年につぐ低い金額。地域別では「北海道」23万3,525円がもっとも高く、「関東」11万3,868円がもっとも低かった。
文部科学省は2019年10月30日、「2019年度就職・採用活動に関する調査」の結果(速報版)を公表した。就職・採用活動の設定について、学生の45.9%が「現在の開始時期でよい」と評価した一方、「早期に開始する企業があり、就職活動に混乱が生じた」との声も41.0%あった。
リスクモンスターは2019年10月28日、第5回「大学1、2年生が就職したいと思う企業・業種ランキング」調査結果を発表。1位は5年連続で「地方公務員」、2位には「国家公務員」が続いた。民間企業トップは3位「グーグル(Google)」だった。
ディスコは、全国の主要企業13,658社を対象に、2020年3月に卒業予定の大学生の内定状況および2021年3月に卒業予定の大学生の採用計画について調査した。
就職・転職のためのジョブマーケット・プラットフォーム「OpenWork」を運営するオープンワークは2019年10月23日、「新卒入社してよかった会社ランキング2019」を発表した。1位に選ばれたのは「グーグル」。上位企業は若いうちから成長できる環境や自由さなどが評価された。
日本財団は2019年9月17日、2018年10月からスタートした「18歳意識調査」の第18回結果を発表した。今回のテーマは「働く」。2021年春の新卒生から導入される「通年採用」について、回答者の29.5%が「賛成」と答え、「反対」6.4%を上回った。
2021年卒の学生のうち、大手企業のみを志望する学生は1割程度であることが、エンカレッジとRECCOOの共同調査から明らかになった。また、7割近くの学生が1か月以上の長期インターンシップに興味を持っていたが、経験者(現在就業中を含む)は19.4%だった。
帝国データバンクは2019年8月15日、「女性登用に対する企業の意識調査」の結果を発表した。女性管理職の割合は平均7.7%と緩やかな拡大が続いている。女性の活躍促進のために重要なことでは、子育て支援など、家庭の負担経験に関する項目が上位に並んだ。
幻冬舎とトップアスリートが運営する「13歳のハローワーク公式サイト」は、2019年7月の人気職業ランキングを発表した。7月の1位に選ばれたのは「プロスポーツ選手」。サイトでは上位100位までの職業を紹介している。
男性が働き、女性は家庭に入るもの。そんな通説が残る現代で初めて、月次での女性就業者数が3000万人を突破した。
コアタイムのある研究室に所属する修士2年生の39.2%が就職活動をしにくいと感じていることが、POLが2019年7月31日に発表した「就職活動に関する調査」結果より明らかとなった。
帝国データバンクは2019年7月30日、「全国社長出身大学分析(2019年)」を発表した。社長の出身大学1位は「日本大学」、上場企業社長の出身大学および40歳未満の出身大学では「慶應義塾大学」が1位となった。出身大学上位30位のうち、国立大はわずか2校にとどまった。