リクルートの就職みらい研究所は2022年4月21日、大学生・大学院生を対象にした「就職プロセス調査」の結果を公表した。就職確定先に「相談できる人がいない」学生が4割がおり、相談できる人の有無によって、就職確定先への認識に差があることがわかった。
就職・転職のためのジョブマーケット・プラッフォーム「OpenWork」を運営するオープンワークは2022年4月21日、「新卒入社してよかった会社ランキング2022」を発表した。1位に選ばれたのは「ベイン・アンド・カンパニー・ジャパン」。TOP10のうち7社は日系企業だった。
マイナビは日本経済新聞と共同で、2023年卒学生対象「マイナビ・日経2023年卒大学生就職企業ランキング」を実施した。文系総合は東京海上日動火災保険が2年連続のトップ、理系総合はソニーグループが首位となった。
人事院は、2021年度の就職活動を終えた学生を対象とする意識調査を実施し、結果概要を発表した。この調査の実施は初めての取組み。詳細な分析を行い、人材確保施策の改善につなげていきたい考え。
文化放送キャリアパートナーズの就職情報研究所は2022年4月4日、「2023年入社希望者対象 就職活動【前半】 就職ブランドランキング調査」の結果を発表した。3年連続の総合1位に選ばれたのは「伊藤忠商事」。
文部科学省と厚生労働省は2022年3月18日、2022年3月大学等卒業予定者の就職内定状況(2月1日現在)を公表した。大学生の就職内定率は、前年同期比0.2ポイント増の89.7%。2年ぶりに前年同期を上回ったものの、微増にとどまった。
ディスコは、2022年3月卒業予定の大学4年生(理系は大学院修士課程2年生含む)のうち就職先を決定した学生を対象に、大学進学に関する調査を実施。その結果、満足度の高い大学生活や就職先選びに結びつく要因がみえてきたことを発表した。
企業の選考活動開始時期が早まり、例年以上のペースで内定率が推移していることが2022年3月10日、リクルートの研究機関「就職みらい研究所」の調査結果からわかった。2022年3月1日時点の就職内定率は、前年同月より5.0ポイント増の22.6%となっている。
マイナビは2023年卒業予定の全国の大学生、大学院生を対象に実施した「マイナビ 2023年卒大学生 活動実態調査」の結果を発表した。2023年卒業予定の大学生・大学院生の内々定率は前年比5.1ポイント増の15.1%。学生の企業選択のポイントは「安定性」が最多となった。
「HRにおけるパーソナルデータテクノロジーの利活用研究会」は、2020年度の第1回に続き、第2回「就職活動におけるデータ利活用についての意識調査」を実施して結果をまとめた。学生にメリットがある場合のデータ利活用に対しては、74.6%が賛成、反対は4.3%だった。
文部科学省は2022年1月31日、国立の教員養成大学・学部および国私立の教職大学院の2021年(令和3年)3月卒業者・修了者の就職状況等について発表した。国立の教員養成大学・学部の全体の教員就職率は65.2%。もっとも教員就職率が高いのは上越教育大学87.9%だった。
2023年3月卒業予定の大学生・大学院生のうち、UIターンや地方での就職を希望する学生が4割に迫ることが、学情が実施した就職活動に関するインターネットアンケートで明らかになった。コロナ初期と比べるとUIターン就職を希望する割合が16.9ポイント増加している。
就職・転職のためのジョブマーケット・プラットフォーム「OpenWork」を運営するオープンワークは2022年1月20日、社員が選ぶ「働きがいのある企業ランキング2022」を発表した。
文部科学省と厚生労働省は2022年1月14日、2022年(令和4年)3月大学等卒業予定者の就職内定状況(2021年12月1日現在)を公開した。大学生の就職内定率は、前年同期比0.8ポイント増の83.0%。コロナ禍で落ち込んだ前年からわずかに回復の兆しを見せた。
ホワイト企業の調査・評価を行うホワイト企業総合研究所は2022年1月4日、2023年卒版「一流ホワイト企業ランキングTOP100 」を発表した。2年連続で1位となったのは「グーグル」。ついで、2位「Facebook Japan」、3位「アマゾン ウェブ サービス ジャパン」となった。
DX関連の情報を伝える「まるごとDX」は、2018年~2021年に就職活動をした社会人を対象に、新卒採用プロセスのオンライン化について調査を実施。コロナ禍での就職活動を経験した新社会人と、コロナ禍以前に就活をした社会人との、活動状況の違いを比較・分析した。