advertisement
advertisement
2020年の大学進学率（現役）を都道府県別にみると、「東京」が64.7％ともっとも高いことが、リクルート進学総研が公開した「18歳人口推移、大学・短大・専門学校進学率、地元残留率の動向2020年」より明らかになった。
学研エデュケーショナルと学研教育総合研究所は2021年4月2日、新型コロナ感染拡大に伴う臨時休校措置による子供の学力状況に関する調査結果を発表した。コロナ禍による学習内容理解への影響はないと判断されたが、一部の都道府県では影響を受けていることがわかった。
リクルート進学総研は、「18歳人口推移、大学・短大・専門学校進学率、地元残留率の動向2020年」をWebサイトに公開した。18歳人口は2032年に102.4万人となり、2020年から14.3万人減少すると予測。大学入学者の地元残留率は44.1％と、10年間で0.9ポイント上昇している。
学校に教師の服装のことでクレームが入ることがあります。学校種によっても相応しい服装というものは少しずつ違ってきます。今回は、教師の服装について取り上げます。
東京都教育委員会は2021年3月31日、「いじめ総合対策（第2次・一部改定）」をWebサイトに公開した。いじめ防止の取組みを推進するポイントなどをあげ、新たに開発した「保護者プログラム」や「地域プログラム」も盛り込んでいる。
一般社団法人日本音楽著作権協会（JASRAC）は3月18日、音楽教室事業者がJASRACを被告として提起した「音楽教室における請求権不存在確認訴訟（控訴審）」の判決についての見解を発表した。
文部科学省は2021年3月30日、教育図書の総合出版社である第一学習社が、隠蔽虚偽の報告をしていたと発表した。同社から高校へ教師用教材を無償で提供する不適切な行為の件数を過少報告していたほか、不公正な行為が1,328件報告されている。
世界経済フォーラムは2021年3月30日、「グローバル・ジェンダー・ギャップ・レポート（世界男女格差指数）2021」を発表。新型コロナウイルスの世界的大流行の影響により、世界の男女格差の解消にかかる時間は1世代分増加し、135年を要すると報告している。
2021年4月1日、イードが運営する「リセマム」は編集長交代を発表した。10周年を迎え、新たなステップを踏み出す旧編集長・田村麻里子、新編集長・野口雅乃、2人の思いとは。
東京都は2021年3月30日、新たな「東京都教育施策大綱」を策定したと発表した。東京の目指す教育の姿を「東京型教育モデル」と位置づけ、優先的に取り組む事項や施策例などを示している。
千葉県四街道市役所は2021年3月26日、千葉市、市原市、茂原市と連携し、4市の企業や事業所で働く技術職・技能職の若手人材を取材した冊子「STYLES」を作成したことを発表した。4月以降、市立中学校に通う新中学2年生全員に配布予定。
大日本印刷（DNP）は2021年3月29日、出版社と大学と書店をネットワークで結び、教科書・教材の選定で教員が情報検索・閲覧・選書やシラバス登録などを容易に行うことができる「教員向けオンライン教科書選定サービス」を開発したと発表した。
大阪市教育委員会は2021年3月29日、2020年度「中学生チャレンジテスト」「大阪市版チャレンジテストplus」の結果概要を公表した。クロス分析によると、授業中に自分の考えを書く場面がある生徒や平日のスマートフォン使用時間が短い生徒のほうが教科の平均点が高かった。
産業技術総合研究所と情報・人間工学領域東京大学モビリティ・イノベーション連携研究機構（UTmobl）は23日、モビリティ・サービス分野で連携する協定を締結したと発表した。
春の時期には「PTA」のことがよく話題になります。「クラスの委員の決め方が平等でないのではないか」「加入する必要があるのか」などについてです。
東京大学大学院総合文化研究科と日本能率協会マネジメントセンター、NTTデータ経営研究所は2021年3月19日、使用するメディアによって記憶力や脳活動に差が生じることを明らかにした。
