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サイバーエージェントは、小学生向けオンラインプログラミング学習サービス「QUREO（キュレオ）」を2018年2月19日より提供すると発表した。利用料は月額1,240円（税込・12か月プラン）」より。2月19日には事業者向けの導入説明会も開催される。
米Microsoftは2018年1月22日（現地時間）、STEM教育の加速を目指した教育分野における新展開を発表した。新発表はたとえば、「Office 365 Education」の強化やMinecraft（マインクラフト）の化学版など。
文部科学省は平成30年1月19日、小中学生や高校生が社会科で活用できる教材や資料集などのWebサイト情報について、一覧にまとめて公表した。主権者教育、消費者教育、ワークルールなど18分野の副教材やパンフレットを紹介している。
孫正義育英財団は平成30年1月22日、平成30年度の支援人材募集を開始した。応募は2月28日まで受け付ける。自由に利用できるスペースを提供するほか、原則返済不要の支援金を給付する。
デジタル・ナレッジが運営するeラーニング戦略研究所が、小・中・高校、塾・予備校の英語教育に関わる教員・講師を対象に実施したアンケートによると、英語4技能すべてに対応した授業を実施している学校は45％であることが明らかになった。
受験生の集まる学園として年々評価を高めている広尾学園中学校・高等学校の学校改革について、副校長の金子暁氏に話を聞いた。
フィットネス＆ライフスタイルメディア「Women’s Health（ウィメンズヘルス）」は、スポーツで社会に貢献する女性たちを表彰するアワード「Woman in Sports (ウーマン・イン・スポーツ)」を設立した。
mikanは2018年春より、同社が提供している学習アプリ「英単語アプリmikan」の教育事業者向けパッケージ「mikan for School」の提供をスタートする。おもな対象は塾や学校など。
日本教育情報化振興会（JAPET＆CEC）は平成30年3月9日・10日、「教育の情報化推進フォーラム」を開催する。今回は「新学習指導要領とICT」をテーマに、大学教授らによる講演やパネル討論、活用事例発表などを行う。参加無料。3月6日までWebサイトから申し込む。
ホンダの米国部門は12月18日、AR（拡張現実）を使ったホリデーカードを開発した、と発表した。iPadを通してホリデーカードを見ると、ARコンテンツが表示される。
スポーツ庁は平成30年1月16日、第6回「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン作成検討会議」において、ガイドライン骨子案を公表した。中学校運動部の活動時間を「平日2時間程度、休日3時間程度」とし、週2日以上の休養日を設けることなどを示している。
モンキーマジックは、東アフリカに位置するケニアの視覚障害の子どもたちを対象に、2018年3月12日（月）～16日（金）までクライミングプログラムを提供する。
学研のプログラミングスクール「Gakken Tech Program」は2018年2月17日、「コエテコ byGMO（コエテコ）」と共同で、プログラミングの基礎を学習する無料ワークショップを開催する。定員は30人。
JR東日本グループのJR中央ラインモールは2018年4月、プログラボ教育事業運営委員会とフランチャイズ契約を締結し、4月6日に中野、4月11日に武蔵小金井で子ども向けプログラミング教室「プログラボ」を開校する。
東京都は2020年度から、東京都立高校において個人のスマートフォンを授業で活用する方針を明らかにした。モデル校で実証実験を進めるため、2018年度予算案にWi-Fi環境の整備費として2億3,000万円を計上している。
岩波書店より2018年1月12日に全国一斉発売された「広辞苑」第7版。第6版から10年をかけた大改訂を経て、1万語が新しく追加された。新しく追加された項目については、「LGBT」や「しまなみ街道」の説明が議論を呼んでいる。
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