埼玉県立の伝統校で男子校である熊谷高校では、総合的な学習の中で1年生に対して「ひとり一研究」という活動「熊高ゼミ」を5年ほど続けており、今年はプレゼンテーションの事前学習にMOOCを活用した。
全国の中学生、高校生30万人以上が利用するライブ学習サービス「アオイゼミ」は3月21日より、AppleTV対応アプリを配信する。家庭内で最大サイズのスクリーンを持つ「テレビ」の学習用途としての活用が期待される。
Z会は3月20日、障害が発生していた運用システムを2016年度以前の運用体制に戻す形で復旧し、2017年度コースへの新規申込み受付けを再開した。ただし、一部の中学生・高校生コースは2017年度の開講を中止する。
文部科学省は3月17日、医療人材の養成事業を支援する「課題解決型高度医療人材養成プログラム」について、中間評価の結果を公表した。「医師・歯科医師を対象とした人材養成」14件、「看護師・薬剤師等のメディカルスタッフを対象とした人材養成」12件が対象。
ソフトバンク コマース＆サービスは、英語学習用AI（人工知能）搭載ロボット「Musio X（ミュージオ エックス）」を4月14日に発売する。英語の勉強が楽しくなる「お友達ロボット」で、3月17日からSoftBankオンラインショップや一部家電量販店で予約受付を開始した。
お茶の水女子大学とゼンリンは、産学連携の取組みとして地図を使った文房具を共同企画した。同大学有志グループ「地理女子」とゼンリン社員が協力し、お茶の水女子大学周辺の地理ネタを盛り込んだノートやファイル、メモバッドなどを開発した。
保育事業や介護事業などを展開するヒューマンライフケアは、東京工業大学大岡山キャンパス内の学内保育所「てくてく保育園」の運営を受託し、4月1日に開園する。ヒューマングループは、事業所内保育所の運営受託に本格参入する。
学校広報ソーシャルメディア活用勉強会（略称：GKB48）による2014年8月開催の第3回教育カンファレンスの内容を書籍化した「これからの『教育』の話をしよう2教育改革×ICT力」が3月17日に発行される。電子書籍版が1,200円、印刷書籍版が1,500円（いずれも税別）。
文部科学省は3月15日、平成28年12月22日付の「義務教育の段階における普通教育に相当する教育の機会の確保などに関する法律について（通知）」を公開した。不登校児童生徒に対する教育機会の確保、夜間授業などを行う学校における就学機会の提供などが盛り込まれている。
文部科学省は3月15日、平成29年度「学力調査を活用した専門的な課題分析に関する調査研究」について募集を開始すると発表した。必要書類の提出は4月24日まで。3月24日には、文部科学省で入札説明会が開催される。
学校におけるプログラミング教育を普及・推進することを目的とした団体「未来の学びコンソーシアム」が、3月9日に設立された。同日に設立総会を開催するとともに、3月15日に公式サイトを公開した。官民協働のもと、イベント開催やサイトでの教材情報発信を行っていく。
日本英語検定協会は3月10日、2017年度第1回実用英語技能検定（英検）の受付けを開始した。締切りは5月12日（書店は5月8日）。個人受験の申込みは、インターネット、コンビニ、特約書店にて受け付ける。
日本私立学校振興・共済事業団は3月14日、私立の大学・短期大学・高等専門学校への補助金交付状況を発表した。平成28年度は877校に対して、前年度比約37億円増の3,211億6,333万7千円を交付。補助金の平均額は、私立大学では学生1人あたり15万6千円にのぼる。
文部科学省は3月14日、「部活動指導員」の規程をあらたに設ける、学校教育法施行規則の一部を改正する省令を公布した。松野博一文部科学大臣は同日、定例記者会見を開催し「部活動指導員の制度化」について言及した。改正省令は4月より施行の予定。
オフィスサニーは、読み書き学習に困難を抱える子どもの学習効果を大きく向上させる教材「凹凸書字教材シート」を発売した。視覚と触覚の両方に訴えて読み書きの学習効果を大きく高める。価格は、なぞり書き編セットが2,100円（税別）。
総務省統計局が3月10日に発表した「日本の統計2017」によると、高校卒業者の大学などへの進学率は男子が52.1％、女子が56.9％。男子の進学率は、平成7年の29.7％から平成27年の52.1％へと、20年間で1.8倍に増加していることが明らかになった。
