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高校生のための進学情報サイト「エイビ進学ナビ」は、公立大学、私立大学のAO入試結果の調査速報を掲載。公立大学は国際教養大学国際教養学部のAO入試倍率が6.8倍、私立大学は青山学院大学のスポーツ推薦入試倍率が経済学部5.8倍など。
1月18日、大学入試センターは平成29年度（2017年度）大学入試センター試験に関する中間集計を発表した。受験者のうち26万2,031人を対象にした各教科・科目の平均点を掲載した。東進は同日、合否ライン一覧を掲載。大学ごとに合格可能性を示している。
無料で学べるスマホ学習塾「アオイゼミ」を運営する葵は、アオイゼミの会員登録者数が30万人を突破したことを記念して、通常月額3,500円のプレミアムプランを無料で使えるキャンペーンを1月18日～31日の期間限定で実施する。
Z会を通じて総合教育サービスを展開する増進会出版社は1月18日、オンライン教育サービスを提供するCoursera Inc.と業務提携契約を締結したと発表した。2017年春より両社の共同ブランドのWebサイトにてサービス提供する。
文部科学省は、「情報活用能力調査（高等学校）」の結果を公表。生徒の情報を読み取る能力は高いが、統計情報を数的に処理することに課題がみられた。また、インターネット上のルール意識が高い生徒ほど得点が高かった。
大学入試センターは1月18日、平成29年度（2017年度）大学入試センター試験の平均点等一覧（中間集計）を発表した。1月21日・22日に一部会場で実施される追試験・再試験実施に関する情報も公開されている。
河合塾は1月18日、Kei-Netでバンザイシステム・ボーダーライン一覧を公開した。東京大学、京都大学、早稲田大学、北海道大学、東北大学、大阪大学、一橋大学などの合格ボーラーラインを確認できる。
AO・推薦入試専門塾「KOSSUN教育ラボ」の代表を務める小杉樹彦氏は、このたびエール出版社より、2020年の大学入試制度改革を見据えたAO入試・推薦入試の受験生と保護者のための指南書「AO入試の赤本＜2020年教育改革で変わる大学入試＞」を出版した。
慶應義塾大学は1月17日、2017年度一般入学試験の入学志願者数状況を公表した。出願は1月6日からインターネットと郵送で受け付けており、毎日更新される。17日に発表された受付数は文学部で707人、経済学部（A方式）で803人となった。出願締切は1月20日。
データネット2017は1月18日、各大学の合格可能性判定基準を公開した。東京大学理科三類の合格可能性80％の得点は855点、得点率は95.0％。また、46万人によるセンター試験自己採点の最終集計より、得点調整実施の可能性は低いと予想される。
2016年12月26日、東京・築地の朝日新聞本社にて、朝日新聞社とグローバルリーダー塾「英語で考えるリーダー塾igsZ（Institution for a Global Society × Z会）」による「未来のSEKAIを考えるWinter2016」が共同開催された。
グルペディアは1月17日、同社が運営する学習プラットフォーム「過去問.com（過去問ドットコム）」にて、模試出題機能を提供開始した。英検や漢検、TOEICの予想問題のほか、薬剤師や保育士などの資格試験の問題を出題し、合格可能性を判定する。
東京都は1月16日、世帯年収760万円未満の家庭を対象に、都内在住で私立高校に通う生徒の授業料を実質無償化する方針を明らかにした。平成29年度予算案として、約80億円を盛り込む。
ベネッセ・駿台データネットは1月16日、「問題講評の要約」と「模試と同傾向の出題」を公開した。2017年度大学入試センター試験について、教科・科目別の出題特徴や難易度、模試と類似した出題内容などをまとめ、情報提供している。
代々木ゼミナールは1月16日、2017年度大学入試センター試験速報に「学習アドバイス」を掲載した。今年度の傾向から、次年度のセンター試験に向けた学習法や対策などについてのアドバイスとなっている。
留学・語学教育事業を展開するイー・エフ・エデュケーション・ファースト・ジャパンは、東京2020オリンピック・パラリンピックのオフィシャルパートナーとして、次世代を担う子どもたちへの教育支援として語学プログラムを開始すると発表した。
