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宇宙航空研究開発機構（JAXA）宇宙教育センターがResearch AssociateとしてNASAのエイムズ研究センターに派遣する学生を募集する。これは国際宇宙教育会議（ISEB）の枠組みの一環として、学生1人を選出するもので期間は夏期に11週間程度となる。
東京女子学園中学校・高等学校はスマートフォン用の英会話学習アプリ「すぐに話せる！ホームステイ英会話」を開発した。1月9日より一般向けに公開しており、「App Store」にて200円で販売されている。
ベネッセコーポレーションは、「Ed Tech 新しい学びのシンポジウム第2回」を1月29日に東京大学本郷キャンパスにて開催する。プレセッションのほか2部制となっており、今回は英語開催となる。参加はチケット制で、参加費は無料。
下村文部科学大臣は1月17日、教科書検定基準の一部改正で政府の立場がわかる教科書へ、「八重山地区の分割はしない」沖縄県教委は速やかに是正要求を、浜松市で多数の児童が嘔吐・下痢に集団感染した疑いがあることなどについて発言した。
北海道大学は、小学生親子向け公開講座「冬の植物園ウォッチング・ツアー」を3月1・2日、同大学植物園（札幌市中央区）で開催する。冬の植物館を観察するだけでなく、「かんじき」の体験会や、「まつぼっくり」を使った工作教室などが行われる。
イオンモール幕張新都心にオープンした職業体験テーマパーク「カンドゥー」が1月15日より一般入場を開始した。架空の宇宙旅行の添乗員を体験できるアクティビティや、オリジナルマッキー作りなど、約35の体験プログラムがある。
宇宙航空研究開発機構（JAXA）は、種子島宇宙センターでの「ホンモノ体験プログラム」として、DPR（二周波降水レーダ）を搭載した「GPM主衛星」の打ち上げを取材する「一日宇宙記者」を募集する。
トップクラスのアスリートを子どもに持つ母親は、「ほめて伸ばす」「自分の人生を楽しむ」など、ポジティブな子育てを実践する傾向が強いことが、P＆Gと日本オリンピック委員会（JOC）が実施した「子育て調査」の結果から明らかになった。
デジタルハリウッドは1月より、全国に展開するデジタルハリウッドSTUDIOにおいて、「反転授業」を取り入れた新学習システムの導入を開始する。オンライン化した教材を用いて自宅で基礎を自習し、教室で対話をしながら応用課題に取り組むという授業形態。
海外留学支援事業を展開するICC国際交流委員会（テンプ総合研究所）は、2014年の留学を考えている中高生、およびその保護者を対象とした留学説明会を1月19日、ICC東京本部（東京都渋谷区）で開催する。
代々木ゼミナール名古屋校は1月26日、高校1～2年生と保護者のための「今から始めるセンター対策」を開催する。18、19日に行われる「大学入試センター試験」の最新データを交えながら、センター試験の早期対策について解説する。
文部科学省が1月10日に発表した平成24年度「子どもの学習費調査」結果によると、幼稚園から高校までの15年間で、すべて私立に通った場合は約1,677万円かかり、すべて公立に通った場合（約500万円）の3.36倍であることがわかった。
日本科学未来館（東京都江東区）は、実験教室「導電性プラスチックを作ろう ～有機ELへの応用」「DNAの抽出」「ロボット感覚系～センサーの役割」を開催する。
未就学児の母親の87％が「小学校の英語必修化」に賛成していることが、トレンド総研が1月9日に発表した調査結果より明らかになった。
科学技術振興機構（JST）・理数学習支援センターは、平成26年度「サイエンスキャンプ」をJSTと共同で主催する実施機関の募集を開始した。実施にあたってはJSTから経費の支援が行われる。
2014年に続けたい目標は、親子ともに「家での毎日の勉強習慣」が1位となり、家庭学習が親子共通の目標であることが、ベネッセコーポレーションの調べで明らかになった。
