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日本自動車工業会は、各地の大学と連携し、会員自動車メーカーから講演者を派遣して特別講演を行う「大学キャンパス出張授業2018」を実施する。
九州大学基幹教育院の田村かおり特任助教、岡本剛准教授、システム生命科学府一貫制博士5年濱川昌之大学院生は、柑橘系の果物に含まれる匂いがオレンジ色を覚えにくくする効果があることを発見した。匂いを使った学習教材などの開発が期待される。
海外留学支援事業を展開するICC国際交流委員会（ICCコンサルタンツ）は2018年10月7日、「オーストラリア大学・大学院留学フェア2018」を東京で開催する。参加無料。参加予約はWebサイトもしくは電話にて受け付けている。
経済協力開発機構（OECD）は2018年9月11日（パリ現地時間）、2018年版の「図表でみる教育（Education at a Glance 2018）」を公開した。国内総生産（GDP）のうち小学校から大学までの教育機関に対する公的支出の割合は、日本が最下位だった。
経済協力開発機構（OECD）は2018年9月11日（パリ現地時間）、教育機関の成果と教育・学習の効果、教育への支出と人的資源などについて国際比較したOECDインディケータ「図表でみる教育」の2018年版を公開した。
C-mindは、キャリア×スポーツをコンセプトにした新卒学生向け就活イベント「キャリスポ」を2018年9月22日（土）にフィスコフットサルアレナとしまえんにて開催する。
グローバルIT人材育成事業を手がけるNexSeedは、DreamCatcherと業務提携し、沖縄県北谷町にてエンジニア沖縄留学のNexSeed沖縄校を2018年10月1日に開校。学生や第2新卒者の就職や転職、キャリアチェンジを支援する。
平成30年（2018年）司法試験の合格者数と合格率を法科大学院別にみると、1位はいずれも「予備試験合格者」であることが、法務省の発表より明らかになった。予備試験合格者の合格率は77.6％。一方、合格者を出せなかった法科大学院は9校あった。
法務省は2018年（平成30年）9月11日、平成30年司法試験の合格者を発表した。最終合格者数は1,525人で、前年の1,543人と比較して18人減少した。受験者数5,238人に対する合格率は29.11％。合格者の最高年齢は68歳、最低年齢は19歳であった。
英国の公的な国際交流機関であるブリティッシュ・カウンシルは、2018年10月20日に秋葉原UDX GALLERYにて「英国留学フェア2018」を開催する。英国の教育機関約45校が参加し、個別相談に応じるほか各種セミナーが行われる。参加無料、登録制。
平成30年（2018年）9月11日、平成30年司法試験の合格発表が行われる。発表時刻は午後4時。
大学中退者の2人に1人にあたる約48％は、就職を考えずに大学を中退し、その後将来への不安や焦りが就職を考えるきっかけになっていることが、ジェイックの調査により明らかになった。就職活動方法についても約30％がやり方がわからないと回答した。
こども国連環境会議推進協会は2018年9月13日と10月17日、「SDGs×LEGO：わたしとSDGsをつなぐ、はじめの1歩」を開催する。参加費は、学生500円、大人2,000円。申込みは、Webサイトにて受け付けている。
代々木ゼミナールは2019年4月より、AO・推薦合格者を対象とした大学入学前準備教育として「英語脳」トレーニングジムを開講する。「Lepton Reading FARM」と「ベストティーチャー」 、代ゼミオリジナル教材に取り組み、英語4技能習得を目指す。申込受付は大学団体のみ。
ODKソリューションズは2018年9月6日、入試向け動画面接サービス「Movie インタビュー for University」を立命館アジア太平洋大学（APU）大学院への提供を発表した。APUでは留学生対象入試向けに導入する。留学生の受験負担を軽減し、優秀な学生の受験機会拡大をねらう。
イギリスおよびアイルランドの大学・大学院の留学サポートを行うStudy International（SI-UK）は、2018年10月19日に東京、10月17日に大阪にて、留学フェアを開催する。最大50校以上が参加予定。参加費無料、入退場自由。
