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東京大学先端研究所センター（東大先端研）と日本マイクロソフトは、肢体不自由や学習障害の児童・生徒が入試において合理的な配慮を受けられるよう支援ソフトを共同開発。2月9日に無償公開を開始した。
スペイン高等科学研究院（CSIC）は、世界レポジトリランキングを発表。収録論文数、公開度、他サイトからのリンク数などを反映した調査結果よる同ランキングでは、京大が14位に、北大が45位にランクインした。
東京大学大学総合教育研究センターは2月6日、情報技研と共同で開発した、講義のビデオ映像をはじめ、講義資料や講義内容を文章化したテキストを提供する電子教材システム「理想の教科書（Todai-eTEXT）」について発表した。
チエルは2月9日、SCORM規格eラーニング教材「2012年度版 スーパー情報倫理」について発表した。インターネットと個人情報・知的財産権等、生活に密着した情報倫理を体系的に習得することができる。大学等の新入生教育の教材、情報モラルの自習用教材として利用可能。
JPCERTと経済産業省は、Java言語での開発におけるセキュリティや脆弱性を取り巻く現状、セキュアコーディングの必要性を理解し、自ら学習するための方法や有効なリソースについて学ぶための「Java セキュアコーディングセミナー」を開催する。
慶應義塾大学大学院は8日、ショッピングエリアなど屋内混雑度の共有を目的としたアプリ「aitetter」を開発したことを発表した。同日より、Androidアプリケーションとして無料公開する。
米教育科学研究所の調べによると、eラーニングを含めた遠隔教育による大学レベルの単位を取得する学生が2割を超えた。約430万人（20.4％）の大学生が、遠隔授業により最低1単位取得したとされ、約4％の大学生が単位の全てを遠隔教育にて取得したという。
米マサチューセッツ工科大学（MIT）では、2012年春、新たなオンライン学習プログラムを立ち上げる予定。「MITx」と呼ばれる同取り組みは、オンラインによる学習プラットフォームを構築することにより、学習体験の更なる向上を図るという。
イードとイード子会社でセキュリティ情報サイト「ScanNetSecurity」を運営するネットセキュリティ総合研究所は、共同でセキュリティ製品およびサービスの顧客満足度調査結果を発表した。
コンピューター教育開発センター（CEC）は、3月2日、3日に、教育ICTの推進フォーラムを開催すると発表。更なるICT活用が図られた、新学習指導要領に対応した実践例の発表や、企業による教育ICT関連商品の展示などが行われるという。
Z会の大学生・社会人向け通信・通学講座を運営する「Z会キャリアアップコース」では、TOEICテストの簡易模擬試験がWeb上で受けられる「TOEIC対策 Z会 レベルチェックテスト」の無料サービスを開始した。
NECと日本ガーディアン・エンジェルスは、子どもが安全にインターネットを活用できるよう教育する「NECネット安全教室」を1999年より開催している。2月11日には、学校からの依頼を受け、大田区立入新井第四小学校の5年生、約65名を対象に実施する。
私立大学の入試が本格化するなか、予備校各社では今年度の入試解答速報ページを立ち上げ、問題および解答の掲載を開始している。ここでは、代々木ゼミナール、河合塾、駿台予備学校、東進の各社の解答速報を紹介する。
富士通は2月3日、企業や教育機関などに向けたAndroid OS搭載のタブレット端末「STYLISTIC（スタイリスティック） M350/CA2」の販売を開始した。価格はオープンで、同社の直販サイトでの販売価格は34,800円となる。
NPO法人 u-School 推進コンソーシアム（USEC）は、2011年度文部科学省委託事業 情報モラル教育シンポジウム「ケータイ・インターネット・スクランブル」を2月28日に国立オリンピック記念青少年総合センターにて開催する。
立命館大学、京都市、ソフトバンクテレコムなどによる産学公連携プロジェクトは6日、立命館大学が行う防災イベントのなかで、エリアワンセグによる災害時情報配信実験の公開イベントを実施することを発表した。
