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当セミナーでは今注目の、武蔵野大学附属千代田高等学院の荒木貴之校長と、札幌新陽高等学校の荒井優校長の両氏を迎え、学校改革からICT活用を含めた最新の取組みについてお話しいただく。
経済産業省は2019年3月18日、第7回「未来の教室」とEdTech研究会を経済産業省本館で開催する。委託事業者による報告などを受け、2018年度実証事業の総括を行う予定。傍聴の申込みは、3月13日午後5時までWebサイトで受け付けている。
Classiは2019年3月5日、学習支援プラットフォーム「Classi（クラッシー）」のスマートフォン・タブレット向けサービス「Classiホーム」を新たに提供開始したと発表した。休校情報をスマートフォンで受け取ることなどができる。
英国の「バーキー財団」は、世界の優れた教師を選出する「グローバル・ティーチャー賞 2019」の最終候補者10人を2019年2月21日に発表。立命館小学校（京都）の正頭英和（しょうとうひでかず）氏を選出した。
津田塾大学数学・計算機科学研究所は2019年2月24日、学生・教職員・研究者を対象にした「教育用プログラミング環境『Scratch』による教育実践シンポジウム」を開催する。参加費は無料。2月21日までWebで参加を受け付けている。
文部科学省、総務省、経済産業省は2019年2月18日、2020年度からの小学校プログラミング教育に向け、2019年9月を「未来の学び プログラミング教育推進月間」として取組みを実施すると発表した。17社の民間企業・団体と連携し、スペシャル授業の実施や教材配信などを行う。
マイナビは2019年3月7日、教育関係者を対象に、マイナビニュースセミナー「『未来の教室』における教育ICT環境とは 変革する学び方と教え方」を開催する。参加無料。事前申込制。
インプレスとTENTOは2019年2月24日と3月20日、子どもたちにプログラミングを教える教室やワークショップの講師、ICT事業者などを対象とした「スクラッチを使って子どもにプログラミングを教えよう！」セミナーを開催する。参加は無料。定員は先着順で各日20人。
Appleは、学生や教職員を対象としたキャンペーン「新学期を始めよう」を2019年2月6日より4月3日まで実施する。対象のMacかiPad Proの購入で最大で1万8,000円分のApple Storeギフトカードを贈呈する。
6万人以上の小中高生が参加する国際ロボットコンテスト「WRO」国際大会が2018年11月16日から18日、タイ・チェンマイにて開催された。新設の「WeDo Challenge」に出場した日本代表チームに取材した。
Appleは2019年1月30日、Today at Appleで新しいプログラム導入すると発表した。写真やコーディング、アート、デザインなどに興味があるすべての年齢層のファミリーや子どもにも役立つほか、教育者向けのセッションも用意されている。
リセマムは私立中高の経営層と関係者を対象に2019年3月26日、セミナー「なぜ注目されるのか？千代田・札幌新陽の学校改革とICT活用」を、すららネットと共催する。
中央教育審議会は2019年1月25日、学校における働き方改革の方策を文部科学省の柴山昌彦大臣に答申した。同日策定したガイドラインでは、教員の残業時間の上限目安を月45時間、年360時間と定め、答申には「上限ガイドラインの実効性を高めることが重要」と明記している。
ODKソリューションズは2019年1月25日、大学横断型「受験ポータルサイト『UCARO』」に、受験票・合格通知書・振込依頼書のPDF出力機能を新たに追加したと発表した。書類郵送の省力化・費用削減を実現でき、受験生は郵送にかかるタイムラグが解消される。
2019年1月23日から26日にかけて、英・ロンドンで世界最大級の教育展示会・EdTechカンファレンス「Bett（Bett Show）2019」が開催されている。世界の教育関係者・教育関係企業が集う中、マイクロソフトブースでは教育向けの新しいWindowsデバイスなどを発表する。
富士通は2019年1月22日、文教向けタブレットなど法人向けパソコン7シリーズ11機種を発売すると発表した。文教向け「ARROWS Tab Q509／VE」には、鉛筆に近い感覚で利用できる六角形タイプのペンが標準搭載されている。
