Webエントリーに便利、証明写真のスマホ転送サービス登場
カメラのキタムラは1月27日より、撮影した証明写真の画像データをスマートフォンに転送するオプションサービスを開始した。就職活動やアルバイト応募のWebエントリーに利用できるほか、SNSのプロフィール写真としても利用できる。
近畿大が在学生・卒業生にコンビニで各種証明書発行、国内初
近畿大学は、西日本電信電話（NTT西日本）の「証明書発行サービス」の導入を決定、4月1日から在学生・卒業生に対し、全国のコンビニエンスストアで各種証明書を発行するサービスを提供する。コンビニエンスストアで大学の各種証明書を発行するのは、近畿大学が日本で初。
大学生の貯金額は？ 何に使う？ 院生の平均貯蓄は102.3万円
就職ジャーナルが大学3年生～大学院2年生を対象に現在の自分自身の貯蓄額について調査した結果、平均貯蓄額は54.1万円、大学院生では平均102.3万円の貯蓄があることがわかった。調査ではアルバイトや500円玉貯金などでコツコツと貯めた努力が垣間見えた。
就職諦めないで…H28年卒の未内定就活生集中支援、心ケアや合説
厚生労働省と文部科学省、経済産業省は、平成28年3月卒業予定で就職が決まっていない学生・生徒を対象に、「未内定就活生への集中支援2016」を実施する。卒業までに1人でも多くの学生・生徒が就職できるよう、就職面接会やハローワーク・学校などとの連携を行う。
女子学生優勢、エリアは九州が苦戦…H28年卒の大卒就職内定率
厚生労働省は文部科学省と共同で、平成28年3月に大学を卒業する学生の就職状況を調査した。平成27年12月1日現在で、大卒予定者の就職内定率は80.4％で前年同期より0.1ポイント増加した。短期大学（女子のみ）は前年同期より7.1ポイント増の68.0％だった。
世界遺産検定、3/6実施…200以上の大学がAO・推薦で優遇
世界遺産アカデミーは3月6日、第23回「世界遺産検定」を東京、大阪、福岡など8会場にて実施する。2月1日までインターネットにて申込み受付を行っている。世界遺産検定は、2015年8月時点で全国200校以上の国公私立大学がAO・推薦入試で評価の対象としているという。
2017年卒は「将来性」重視、見えてきた就活生の特徴
ディスコは18日、就職意識調査「キャリタス就活 学生モニター調査」の結果を発表。就職先企業を選ぶ際に重視する点として「将来性がある」、「給与・待遇が良い」、「福利厚生が充実している」、「職場の雰囲気が良い」が上位に挙がった。
「就活スーツ」量販店の顧客満足度No.1はTHE SUIT COMPANY
イードが運営するキャリア情報サイト「MyCareerCenter web」と教育情報サイト「リセマム」は1月12日、イード・アワード2016「就活スーツ」を発表した。最優秀賞は、THE SUIT COMPANY（ザ・スーツカンパニー）が受賞した。
明大「女性のためのスマートキャリアプログラム」、文科省がBPに認定
明治大学は履修証明プログラム「女性のためのスマートキャリアプログラム」が、文部科学省の「職業実践力育成プログラム」（BP）に認定されたことを公表した。現在、2016年4月開講の3期生を募集しており、12月19日、21日に概要説明や個別相談会を実施する。
国公立vs私立大、文系vs理系…マナビジョンが大学生の就職内定状況公開
ベネッセコーポレーションが運営する高校生の進路・進学を応援するサイト「マナビジョン」は12月15日、TOPICSとして「大学生の就職内定状況」を公開した。内定率やその背景、今後の動き、大学の就職支援などについてポイントを紹介している。
NTT西日本、コンビニで大学各種証明書を発行できるサービスを拡充
西日本電信電話（ＮＴＴ西日本）は、利用者が卒業（見込）証明書などの各種証明書類をオンラインで申請し身近なコンビニエンスストアから出力できる「証明書発行サービス」を、「Bizひかりクラウド」のサービスラインアップとして2016年2月1日より提供開始すると発表した。
就活開始「6月1日」に前倒し決定、経団連が指針を正式発表
日本経済団体連合会（経団連）は12月7日、2017年3月卒業予定の大学生らを対象とした「採用選考に関する指針」を発表した。就職活動開始時期を2か月間前倒しして、6月とすることなどを盛り込んでいる。
父母回答に激変、祖父母は財閥…子どもや孫に勤めてほしい企業ランキング
リスクモンスターは、子どもや孫に「勤めてほしい企業ランキング」調査を実施、上位2社は前回調査と変わらず1位「トヨタ自動車」、2位「全日本空輸（ANA）」という結果だった。また、「アップル（Apple）」は前回43位から大幅ランクアップの18位となった。
7割の企業は就活解禁6月を「遵守しない」、広報開始は3月から
「新卒WATCH」が行った調査によると、就職活動の選考解禁が6月になった場合、73％の企業が方針を「遵守しない」と回答したことがわかった。割の企業は2016年3月1日より前に広報活動を予定している。
馳浩文科相、就活時期前倒しに関し帰国生や教育実習生への配慮求む
馳浩文部科学大臣は11月24日、定例記者会見で平成27年度就職・採用活動の変更に関しコメントを行った。馳浩文科相は、留学から帰国する学生が不利な状況にならないよう、また、学生が学業の本文である授業に出られるような配慮を求めた。
グローバルに活躍したい大学生へ…海外インターンEXPO11/28
NPO法人のPALETTEは、「語学留学×インターン」をテーマにした、大学生対象のイベント「海外インターンEXPO2015」を、11月28日に開催する。ゲストによる講演や、海外インターン経験者による体験報告、インターン支援会社などによるブース出展会が行われる。入場無料。
