高校生の保護者の約7割は、進路選択のアドバイスを「難しい」と感じていることが、「高校生と保護者の進路に関する意識調査2017」からわかった。また、高校生も約7割が、進路選択を考えるときの気持ちを「不安」と答えている。
子どもの育て方について、「褒めて伸ばすようにしている」に同意した人がもっとも多かった都道府県は「秋田県」「山梨県」であることが、ソニー生命保険が公表した調査結果より明らかになった。「叱って伸ばす」の1位は「神奈川県」だった。
小中学生のお年玉平均額は2万4,424円で、平均として小学生の間は2年ごとに約2,000円ずつ増加し、中学生になると金額が大幅にアップすることが、バンダイの調査結果より明らかになった。
公文教育研究会は2018年1月30日、「家庭学習調査2017」の結果を公表した。小学1年生~3年生の平日の家庭学習平均時間は35.8分、週平均5.8日であることがわかった。
東京都は平成30年1月26日、「東京都保育ニーズ実態調査」の速報版を公表した。育児休業取得者の68.1%が1年以上の取得を希望していたが、実際の取得割合は51.3%と16.8ポイントの差がみられた。希望よりも短くなる理由は「保育所に入れなくなると思ったため」が最多。
子どものスマートフォン所持を親の7割近くが心配していることが2018年1月26日、MMD研究所の調査結果からわかった。一方、所有する高校生の7割以上が「使い方に気を付けている」と回答。「親より使いこなしている」は9割近くに達した。
ソニー生命が行った子どもの教育資金に関する調査によると、6割以上の保護者が「子どもの学力や学歴は教育費次第」と考えていることが明らかになった。7割が「早期の知育や英才教育は子どもの将来のために重要」と考え、学校以外の教育費支出は増加傾向にあった。
女子小学生の保護者の4割以上は「タブレットでの学習」に前向きだが、「タブレットでの読書」については6割近くが消極的であることが、アスキー・メディアワークスなどの調査からわかった。女子小学生の半数は、紙とタブレットを併用して学習したいと考えていた。
2017年に子どもがしていた習い事は「スポーツ系」がもっとも多いことが、Gakken Tech Programの調査結果より明らかになった。2018年にさせてみたい習い事では、「プログラミング」が「ダンス・体操」よりも上位にランクインしている。
4歳から6歳の約8割の子どもが習い事に通っており、8歳になると約9割に急増することが、アクトインディの調査結果より明らかになった。習い事にかける予算は、同一地域で二極化している傾向がみられ、体験格差が拡大しているという。
全体の約6割が志望校も併願校も決定しており、受験予定の学校数は1~3校であることが、ディスコの大学進路選択に関するアンケートからわかった。また、男子生徒よりも女子生徒の方が志望校を絞る傾向にあった。
イー・ラーニング研究所が子どものいる親を対象に実施した調査によると、将来子どもになってもらいたい職業と今後注目している職業の第1位は「プログラマー」で、2018年には子どもに「プログラミング」を習わせたいと考える保護者が多いことが明らかとなった。
全国大学生活協同組合連合会は2018年1月5日、「2017年度保護者に聞く新入生調査」の結果概要を公表した。受験から入学までの費用がもっとも低かったのは国公立・医歯薬系の自宅生で125万6,100円、もっとも高かったのは私立・医歯薬系の下宿生で316万7,600円だった。
中学受験を目指す子どもを持つ保護者のほぼ全員が併願を予定していることが、中学受験の情報ポータルサイト「かしこい塾の使い方」の調査結果より明らかになった。併願校は6年生の9月~10月には決めておくと良いという。
AIを活用したデータ分析で入塾率向上・顧客満足度向上を支援するサービス「リセマム塾リサーチ」では、全国の小学生・中学生・高校生の保護者各1,500名、合計4,500名を対象に塾に関する意識調査を実施した。
国立教育政策研究所は、3歳児から小学2年生までの育ちと学びを継続的に検討するため、「幼児期からの育ち・学びのプロセスと質に関する研究」を平成34年度まで継続調査する。保育者や保護者のほか、一部の園では子どもへの面接調査も実施する。