模擬授業やデモ体験、第2回「関西 教育ITソリューションEXPO」大阪11/7-9
リード エグジビション ジャパンは2018年11月7日から9日まで、インテックス大阪にて2020年の学習指導要領 全面改訂に向けた最新教材・サービスが一堂に会する第2回 「関西 教育ITソリューションEXPO」を開催する。
マウスコンピューター、文教向けタブレットPC2機種
マウスコンピューターは2018年11月1日、文教向けOS「Windows 10 Pro Education」搭載のタブレットパソコン2機種を販売開始した。価格はそれぞれ4万9,800円（税別）。販売開始キャンペーンとして、小中高校を対象としたモニターを募集する。
IPAが注意喚起、大学Webメール狙うフィッシング増加…独自のデザインも模倣
IPAは、「大学におけるウェブメールサービスを狙ったフィッシングメールに注意～フィッシングの基本の手口を知って、継続的な対策を～」を安心相談窓口だよりとして公開した。
教職員の8割がストレスや悩み、原因は「残業の多さ」
教職員の80.7％が業務に関連するストレスや悩みを抱えており、最多の原因は「長時間勤務の多さ」であることが、厚生労働省が2018年10月30日に発表した「過労死等防止対策白書」より明らかになった。教職員の平均実勤務時間は11時間17分だった。
国立大学の統合、文科省が検討状況を公表…静岡大と浜松医科大など
文部科学省は平成30年10月24日、一法人複数大学制度によって統合を検討している国立大学の検討状況を公表した。静岡大学と浜松医科大学、岐阜大学と名古屋大学など4例が統合に向けて検討を続けており、各国立大学法人が掲げる基本設計や将来ビジョンなどが明かされた。
共同利用・共同研究拠点の中間評価…国立大S評価は東大など11拠点
文部科学省は平成30年10月30日、国立大学の共同利用・共同研究拠点の中間評価結果（平成30年度実施）を公表した。国立大学の77拠点を対象に中間評価を行った結果、最上位のS評価は東京大学、大阪大学、東北大学、京都大学、一橋大学の共同利用・共同研究拠点11拠点とした。
8つの学校・団体が「eポートフォリオ」事例発表、教育改革フォーラム11/25
日本アクティブラーニング協会は、2018年11月25日に「みんなの教育改革実践フォーラム2018」を、聖徳学園中学・高等学校で開催。「eポートフォリオ」を率先して活用している8つの学校・団体が、実践事例を発表する。参加費は無料。
実践者・学習者が登壇「国際バカロレアフォーラム」大阪11/11
大阪YMCA（公益財団法人）とYMCA総合研究所は2018年11月11日、「国際バカロレアフォーラム in 大阪～国際バカロレア実践者・学習者・保護者に聞く21世紀の学びの形～」を開催する。参加無料。申込みは、Webサイトにて受け付けている。
専門職大学、2019年度創設に向け説明会11/21…文科省
文部科学省は平成30年（2018年）11月21日、東京都内で専門職大学等の設置に関する説明会を開催する。おもな対象は、専門職大学等の設置検討者。各組織3名程度以内で、事前申込制。専門職大学の制度概要や設置基準、留意点などを説明する。
登山アプリ「ヤマップ」山岳遭難の防止に役立つ対処法を拡充
ヤマップは、登山アウトドア向けアプリ・Webサービス「YAMAP」内に、遭難防止を目的とした新機能としてオフラインでも緊急時の正しい対処法がわかるフローチャートを拡充した。
大学の実力フォーラム「未来の教室で高大接続を考える」11/17東京・大阪・福岡
読売新聞と内田洋行は2018年11月17日に、東京・大阪・福岡の教室をICT（情報通信技術）で結び「大学の実力フォーラム『未来の教室で高大接続を考える』」を開催する。元慶応義塾長の安西祐一郎氏による基調講演、3会場を接続したワークショップを行う。参加費は1,500円。
元日本代表・鈴木隆行氏と元鹿島・奥野僚右氏、サッカースクール設立
引退したアスリート・体育会の就職支援事業を行う「アーシャルデザイン」は、グループ企業として、元サッカー日本代表の鈴木隆行氏と元鹿島アントラーズの奥野僚右氏によるサッカースクール事業「SAMURAI（サムライ）」を設立した。
入学後に生徒を伸ばしてくれる大学、東大2位…1位は？
大学通信が運営する情報サイト「教育進学総合研究所」は2018年10月、「入学後、生徒を伸ばしてくれる大学」ランキングを発表した。高校の進路指導教諭が選ぶ1位は「東北大学」、2位は「東京大学」、3位は「金沢工業大学」だった。
教育現場はブラックな職場？約9割が「子どもの成長に悪影響」と認識
ブレストは、近年教職員の長時間労働などが問題視される教育現場に関して意識調査を実施。過半数の61.98％は「教育体制が整っていない」と回答。約9割は、劣悪な環境で働くスタッフによる教育が「子どもの成長に悪影響を及ぼす」と認識していることが明らかになった。
アクティブラーニング推進ツール「Joinny」阪大らが採用
学びの履歴を記録するブロックチェーン型のラーニングポートフォリオ「Joinny（ジョイニー）」が2018年10月より、アクティブラーニングを深化・推進するツールとして、大阪大学大学院工学研究科とグロービス経営大学院の共同講座で採択された。
国大改革を推進、指定国立大学法人に大阪大学追加で6法人に
文部科学省は2018年10月23日付で、第3期中期目標期間における指定国立大学法人として、大阪大学を追加指定した。すでに指定を受けている東京大学や京都大学らとともに、国立大学改革の推進役となることが期待される。
