JAXA、水ロケット大会へ派遣する日本代表を募集…6/8締切
JAXA宇宙教育センターは、2018年11月3日から11月4日までシンガポール共和国において開催予定の「APRSAF-25水ロケット大会」に派遣する日本代表チームを募集している。募集対象は中学2年生から高校1年生とその指導者。
プログラミング・英語など網羅「ジャストスマイル8」6/11発売
ジャストシステムは、プログラミング教育や英語の授業をすぐに実践できる小学校向け学習・授業支援ソフト「ジャストスマイル8」を2018年6月11日に発売する。また、中学校向け学習・授業支援ソフトも6月11日に同時発売する。価格はいずれもオープン価格。
世界最大の学生団体、高校への出張授業を正式スタート
海外インターンシップの運営を主幹事業とするアイセック・ジャパンは、2018年5月より正式に高校出張事業を開始する。2018年度は全国にある25の委員会と1,600人ものメンバー数を生かし、約3,500人の高校生に出張授業の提供を目指す。
自殺サイトへのアクセス、学校が迅速対応可能に…さいたま市
デジタルアーツは2018年4月3日、児童生徒が自殺関連サイトへのアクセスを試みた際に学校がすぐに対応できる仕組みをさいたま市教育委員会へ導入した例を公表した。
転がして取り付け、黒板向けプロジェクタースクリーン
サンワサプライは2018年4月上旬、黒板などのスチール面に貼り付けて使えるマグネット式のプロジェクタースクリーン「PRS-WBC72HD」を発売する。マグネット式ケース一体型。標準価格は97,200円（税込）。
VSN「ロジカルシンキング」を学ぶ授業を無料提供
エンジニア人材サービスのVSNは、小学校を対象に「ロジカルシンキング（論理的思考）」が体系的に学べる授業の無料提供を開始すると発表した。対象学年は小学4年生から6年生で、サービス対象は関東圏の公立・私立小学校。
医学科か？数学科か？進路を迷った時に都合のいい東大の「進振り」
大学受験前に進路選択の悩みを抱える人も多いだろう。現役東大医学部生が、自らが悩んだことや進路を決定した理由について語る。
NTTドコモ・EduLab、学校向けオンライン英語4技能サービス開始
NTTドコモとEduLabは、学校向けオンライン英語学習サービス「English 4skills」を2018年4月2日より提供開始する。英語4技能別に実力を測定できるテストや、テスト結果に応じたトレーニング、学習進捗管理、授業支援などの機能を備える。
断ち切ろう貧困の連鎖、大阪府「子ども輝く未来基金」寄附呼びかけ
大阪府は平成30年3月28日より、「子ども輝く未来基金」を設置。寄附金は、子どもの教育や体験、生活支援など、直接子どもたちに提供できるものを基本に活用される。大阪府はWebサイトに寄付の基金の詳細や寄附の方法などを掲載し、寄附の協力を呼びかけている。
充実した東大医学部のキャンパスライフ、大事なのはクラスの団結
最高学府・東大の試験を突破した先に待ち受けている、東大医学部生の生活はどのようなものだろうか。リアルな東大のキャンパスライフについて、現役の東大医学部生が語る。
大学入学共通テスト、国立大学協会がガイドライン公表
国立大学協会は2018年3月30日、「大学入学共通テストの枠組みにおける英語認定試験および記述式問題の活用に関するガイドライン」を公表した。英語外部検定や国語・数学の記述式試験の活用方法など国立大学共通の指針を示している。
文科省「小学校プログラミング教育の手引（第一版）」公開
文部科学省は平成30年3月30日、新小学校学習指導要領におけるプログラミング教育の実施に向けた「小学校プログラミング教育の手引（第一版）」を公開した。
未来の学びコンソーシアム、プログラミング教育実施例検索を提供
文部科学省、総務省、経済産業省が展開する「未来の学びコンソーシアム」は平成30年3月30日、平成29年3月に公開したWebサイト「未来の学びコンソーシアム」をリニューアルした。事例の検索機能を新設した。
新高校指導要領に2,397件の意見、文科省の回答公表
文部科学省は平成30年3月30日、新しい高等学校学習指導要領案に対する意見公募手続き（パブリックコメント）の結果を公表した。計2,397件の意見が集まり、おもな意見の概要とそれに対する文部科学省の考え方を掲載している。
文科省、高校指導要領を告示…H34年度施行
文部科学省は平成30年3月30日、高等学校学習指導要領の全部を改正する告示を公表した。各教科の内容を「知識・技能」「思考力・判断力・表現力」「学びに向かう力・人間性」の3つの柱で再整理した。新しい学習指導要領は平成34年4月1日に施行する。
受動喫煙防止対策、全面禁煙の学校は90.4％…文科省
文部科学省は平成30年3月29日、「平成29年度学校における受動喫煙防止対策実施状況調査」の結果を公表した。敷地内の全面禁煙措置を講じている学校は90.4％、学校敷地内の全面禁煙措置を求めている市区町村教育委員会は77.9％と、平成24年度の前回調査より上昇した。
