2月22日は「おでんの日」、20代も60代も人気の具材第1位は大根
タキイ種苗は、2月22日の「おでんの日」に向け、特に冬に人気の高い「おでん」について、20～60代の男女352人を対象にアンケート調査を実施した。おでんの具材で人気が高いのは大根となった、
東京都で国内では非常に稀な「コクサッキーウイルスA群21型」を検出
国立感染症研究所は2月19日、2013年第35～36週（8月26日～9月8日）に採取された2検体から、ウイルス性髄膜炎などを引き起こす国内では非常に稀な「コクサッキーウイルスA群21型」（以下CA21）が検出されたと報告した。
豪雪から1週間、山梨と長野で100校以上が休校
このたびの記録的な豪雪の影響で、山梨県や長野県の学校では、2月20日現在も臨時休校が続いている。山梨県では公立95校、長野県では公立8校と私立3校が休校したという。
スマホの発熱に注意喚起…やけどの被害も
国民生活センターは2月20日、スマートフォンの充電端子の焼損や本体の発熱について、注意喚起を行った。やけどを負った事例もあるという。内閣府の調査では、携帯電話などを所有する高校生のスマートフォン割合が8割を占め、青少年にも急速に普及が進んでいる。
サラリーマン川柳100選発表、「学芸会 孫が登場 もう涙」
第一生命は、第27回サラリーマン川柳の傑作100選を発表。2月19日から3月19日まで、100選からお気に入りの1句を選んで投票する「サラ川投票」を同社Webサイトで受け付けている。
就活生、9割が英語力の必要性を実感…実際は「会話できない」が4割
就活生の9割が将来の仕事に英語力が必要と考えていることが、2015年3月卒業予定の大学3年生を対象にディスコが実施した就職活動状況調査の結果からわかった。
家計支出2年連続の増加…外食や旅行が好調、教育費は減少
総務省は2月18日、家計調査報告（家計収支編）の平成25（2013）年平均速報結果を公表した。総世帯の消費支出は、1世帯あたり1か月平均25万1,576円。物価変動の影響を除いた実質消費支出は、前年比1.1％増で、6年ぶりの増加幅となった。
善光寺本堂の屋根が一部破損、315校が臨時休校…山梨県の豪雪
山梨県教育委員会は2月17日、豪雪の影響を発表した。善光寺本堂の屋根の一部が破損するなど、国・県指定文化財に被害が出ている。また、公立小中学校と県立学校では、320校のうち315校が臨時休校している。
小学生のおこづかい、小1の半数が100円だが 1,500円以上は15％
学研教育総合研究所は2月17日、小学生白書Web版「小学生の日常生活に関する調査」を更新した。小学生のおこづかいについて、小学1年生の半数近くは毎月100円だが、15％は1,500円以上もらっていることが明らかになった。
東大・早慶の就活生人気企業ランキング、Top5は商社
同調査は、東京大学、早稲田大学、慶應義塾大学、京都大学、東京工業大学と、その5大学の大学院の計10校に所属する2015年度卒の就職活動生1,341名を対象にアンケートを実施。調査期間は2013年12月1日～2014年1月25日。
車庫の崩壊など、雪災に保険は適用されるのか？
大雪は各地に被害をもたらしている。積雪が1メートルを超えた地域もあり、孤立するなど深刻な被害が出ている。また、カーポートが破損するといった被害も相次いでいるという。こうした雪災に、保険は適用されるのだろうか。
大雪の首都圏…9割が「不安」、対策とった企業や学校は5割
大雪に見舞われた首都圏の社会人や学生を対象にマクロミルは2月14日、首都圏緊急調査を実施した。帰宅の足を直撃した大雪について約9割が「不安」と回答。早めの帰宅指示など、大雪対策が実施された企業や学校は5割だった。
はしかが流行、前年同期比から倍増…京大も患者発生で注意喚起
麻しん（はしか）の感染が増えている。今シーズンの患者数は、前年同期比から倍増。全国でもっとも患者数が多い京都では、京都大学が3名の発症者を出し、学生や教職員に注意を呼びかけている。
【インフルエンザ2014】定点あたり患者報告数が減少、終息へ
厚生労働省は2月14日、第6週（2014年2月3日から9日まで）のインフルエンザの発生状況を発表。患者報告数は15万1,829件、第43週以降、第5週までは増加が続いてきたが、定点あたり患者報告数は30.72人となり、前週の34.44人より減少した。
関東で大雪、14日は塾など相次ぎ休講
関東全域に降り続いている雪の影響により、2月14日（金）は学習塾や予備校などが相次いで休講の案内を公表している。
いじめ「相談した」45％、しない理由は「被害が悪化するから」75％…東京都が報告書
東京都教育庁は2月13日、「いじめ問題に関する研究報告書」をまとめ、公表した。調査研究によると、いじめられた経験をだれかに相談した児童・生徒は45％。相談しなかった理由では、「被害が悪化するから」が75％に上った。
