LINEの既読無視は「マナー違反ではない」女子中高生の約9割
女子中高生の86.7％が「LINEの既読無視はマナー違反ではない」と回答したことが、ふみコミュニケーションズが7月22日に発表した「中高生を中心とした女子のマナーに関する意識調査」より明らかになった。
スマホ持つ高校生、3割以上が「家庭内ルールない」
スマートフォンを利用している高校生の3割以上が家庭内ルールを設けていないことが、総務省情報通信政策研究所などの調査結果からわかった。「ひまさえあればスマホでネット」という生徒も4割以上を超えた。
スマホ使用率95％、よく利用するのはLINE…近大生アンケート
近畿大学は6月19日、コミュニケーションツールに関して新入生を対象に実施したアンケート結果を公表した。スマートフォンの使用率は95％に達し、もっともよく利用するコミュニケーションツールは「LINE」だった。
10代のスマホ閲覧時間は1日104分…テレビ視聴を上回る
10代のスマートフォン閲覧時間がテレビ視聴時間を上回ったことが、ジャストシステムが6月10日に発表した「モバイル＆ソーシャルメディア月次定点調査（2014年5月度）」より明らかになった。
タカラトミー、本物のスマホとLINE体験できるスマホ型玩具を発売
タカラトミーは、近距離ながら本物のスマートフォンとコミュニケーション遊びができるスマホ型玩具「マイタッチスマート LINEフレンズ」を8月7日に発売する。
LINEと静岡大が共同研究、小中学生向け情報モラル教材開発へ
LINEと静岡大学は5月21日、小中学生向け情報モラル教材開発のため、共同研究を開始すると発表した。子どもが安心・安全にインターネットやスマートフォンを利用できるよう、小中学校の授業で活用できる啓発教材の共同開発に取り組んでいく。
東京工科大生の約9割がコミュニケーションツールに「LINE」を使用
東京工科大学はコミュニケーションツール利用実態調査を発表した。新入生のコミュニケーションツールとして約9割が「LINE」を使用していることがわかった。
一般ユーザーが制作したLINEスタンプの販売開始
LINEは8日、一般ユーザーが制作したスタンプの販売を開始した。スタンプは、LINE STOREの「クリエイターズスタンプ」ページから購入が可能。クリエイターが公開可能なスタンプは、約350セットとなっている。
固定・携帯電話と低料金で通話、LINE電話がiPhone対応
LINEは2日、同社のスマートフォンアプリ「LINE（ライン）」のiPhone版のバージョンアップを行い、IP電話サービス「LINE電話」への対応を開始した。Android版は3月17日よりすでに対応していた。
ソーシャルメディア過半数が利用、若者中心に拡大…総務省調査
総務省は4月15日、「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の速報を公表した。ソーシャルメディアの利用が過半数を超え、幅広い年齢層で増加傾向がみられた。特に若者では、平均利用時間が前年の2倍に増えていた。
明治大学、SNSと上手に付き合うためのマンガ事例集を公開
明治大学は、ソーシャルメディアと上手に付き合うためのマンガ事例集「明大SNSスタイル（就活編）」を作成、Webサイトで公開した。PCとスマートフォンで閲覧可能となっている。
「LINE KIDS動画」iPhone版リリース…28タイトル1,500本以上
LINEは4月7日、同社が運営する無料通話・無料メールスマートフォンアプリ「LINE（ライン）」の新サービスとして、子ども向け動画配信アプリ「LINE KIDS動画」のiPhone版を提供開始した。28タイトル・1,500本以上の動画コンテンツを取り揃える。
LINE、未就学児と保護者のための新サービス「LINE KIDS動画」発表
LINEは3月20日、「小さいお子様とその保護者のための新サービス発表会」を開催。新たな子ども向け動画配信アプリ「LINE KIDS動画」などを発表した。近日中にiPhone版の提供を開始し、2014年春を目処にAndroid版の提供を開始する。
21時以降のスマホ・ケータイ禁止、愛知県刈谷市の小中学校
若者によるスマートフォンの長時間利用などが問題視される中、愛知県刈谷市では、小中学生に午後9時以降、スマートフォンや携帯電話を使わせないよう、保護者に対する働きかけを始めた。強制力はないものの、全市を挙げた新しい取組みとして注目されそうだ。
LINEが子どもたちのイラストを復興支援スタンプに、売上は全額寄付
LINEは3月11日、スマホアプリ「LINE（ライン）」において、東日本大震災の被災地復興を支援するスタンプ「3.11こどもスタンプ」の販売を開始した。
東京都、携帯・スマホ利用時の注意事項をまとめたチラシを作成
東京都青少年・治安対策本部は、青少年が携帯電話・スマートフォンを利用する上での危険性と留意事項をまとめた保護者向けのチラシを作成。携帯電話・スマートフォン販売店で配布を行う。
