ベネッセコーポレーションの通信教育講座「進研ゼミ小学講座」は、全国の新小学1年生を対象に「赤ペン先生の問題」の無料体験キャンペーンを実施する。申込期間は2022年1月15日まで。先着5万名。
埼玉大学理学部らは2022年1月22日、理系志望の女子中高生とその保護者を対象に「第2回女性科学者の芽セミナー」を無料開催する。会場は埼玉大学とZoomによるオンラインで開催する。セミナー申込は、サイト内のフォームより受け付ける。
灘中学校は2022年1月5日、願書受付終了後の出願者数を発表した。募集人員約180人に対し、1月5日午後5時時点の出願者数は653人で、出願倍率は3.63倍。過去6年で出願最多の2020年度（令和2年度）に比べると122人減少、過去6年でもっとも少ない出願数となった。
コロナ禍の受験に不安を感じている保護者は50.9%と約半数であったが、2020年12月の調査より2割減少していることが、やる気スイッチグループのアンケート調査より明らかになった。
Z会ソリューションズは市販教材「Z会共通テスト予想問題パック」の購入者なら誰でも無料で参加できる共通テスト本番直前リハーサルを2022年1月8日と9日にYouTubeでライブ配信する。事前申込不要。
毎日新聞出版は2022年1月4日、「難関私立大学科別最終難易度」等を掲載したサンデー毎日（1月16日号）を発売した。その他、業界編集長12人による先読みや、寺島実郎の眼力「日本埋没 脱却元年」等の2022年度流行予測を掲載している。
総務省統計局は、2022年（令和4年）1月1日現在の「寅（とら）年生まれ」と「新成人」の人口を発表した。寅年生まれの人口は、十二支の中で9番目に多い1,025万人。新成人人口は、前年比4万人減の120万人。総人口に占める新成人人口は、12年連続で1％を下回った。
厚生労働省は2021年12月24日、2021年の放課後児童健全育成事業（放課後児童クラブ）実施状況を公表した。登録児童数は前年（2020年）比3万7,267人増の134万8,275人で、過去最多を更新。放課後児童クラブ数2万6,925か所も、過去最多を更新した。
新型コロナウイルスの流行が、約4割の高校生の進路選択に影響したことが、学研教育総合研究所の調査でわかった。具体的な理由については「地元を志望する気持ちが強くなった」「学力への影響で志望校や進路を変更した」が上位にあがった。
学情は2021年12月27日、2023年に卒業する学生対象の「就職人気企業ランキング」を男女別に比較し公表した。男性部門トップは、伊藤忠商事、2位任天堂、3位アサヒ飲料。女性部門トップは、集英社、2位講談社、3位資生堂となった。
さいたま市教育委員会と三菱UFJモルガン・スタンレー証券は2021年12月24日、金融経済教育において連携する協定の調印を行い、同証券と「教育と探求社」が共同開発する「金融経済教育プログラム」を2022年度からさいたま市内の小学校で導入することを決定した。
スポーツスタートアップ企業ookamiはスポーツエンターテイメントアプリ「Player！」において、2021年12月27日から開催中の第101回全国高校ラグビー大会の全試合を1回戦からリアルタイム速報している。
法務省は、2022年（令和4年）の司法試験予備試験の受験案内について公表した。出願期間は2022年1月17日～28日（消印有効）。受験票の発送は4月22日を予定している。
スポーツナビは、2021年12月27日～2022年1月8日に開催される「第101回全国高校ラグビーフットボール大会」の全試合を昨年に引き続き、無料ライブ配信する。全50試合のライブ動画の他、見逃し動画や得点ハイライト等のコンテンツを多数掲載する。
自然科学研究機構生理学研究所と理化学研究所脳神経科学研究センターは2022年2月6日、高校生以上を対象に「脳とこころの不思議に迫る」と題し、精神・神経疾患の解明に向けた最新研究を公開するシンポジウムをオンライン開催する。参加費無料。
千葉大学と横浜国立大学は2021年12月23日、両学の特色を活かした交流を図り、学術研究および教育等において連携を推進し、両学の一層の発展を目的として、相互の連携と協力に関する協定を締結すると発表した。
