advertisement
advertisement
中学校での給食実施率が上がると、男子生徒の肥満が一定の割合で減少することが、東京大学大学院の研究グループにより明らかになった。研究結果の論文は、2018年6月5日に英国の国際学術誌「Journal of Public Health」オンライン版に掲載された。
「自ら本を読む子にしたい」「読書好きに育ってほしい」保護者の声に応えて『頭がいい子の家のリビングには必ず「辞書」「地図」「図鑑」がある』の著者・小川大介氏を訪問。なぜ絵本や図鑑が教育的によいのか、具体的な親子のコミュニケーションについて聞いた。
東京医科大学は2018年8月28日、医学部医学科入学試験の合格者選定における不適切な行為に関する事実調査を目的に、第三者委員会を設置すると発表した。消費者機構日本（COJ）は、選考料の返還を希望している人がどのくらいいるか把握するため情報提供を呼びかけている。
経済産業省は2018年8月27日、ポータルサイト「未来の教室 Learning Innovation」をオープンした。「未来の教室」実証事業の情報を一元化し、最新情報を発信していくほか、学校・学習塾・個人学習向けにEdTechのデータベースを構築し、ニーズに応じた検索も可能にした。
金沢工業大学は2018年8月27日、自動車リサイクル事業を展開する会宝産業など4社、産業機械の設計・制御を手がけるリバーヘッドシステムズと連携し、破砕・粉砕・洗浄が一体化した小型破砕洗浄機の開発に連携して取り組むと発表した。
国立大学協会は平成30年（2018年）8月24日、協会副会長らが林芳正文部科学大臣を訪問し「平成31年度における国立大学関係予算の充実および税制改正の要望書」を提出。国立大学の基盤的経費である運営費交付金の確実な措置による予算の充実などについて意見交換を行った。
私立大学の2018年一般入試において、志願者数上位30大学を志願する受験生が、受験生全体の56.2％を占めることが、旺文社の調査結果より明らかになった。また、首都圏の大学の合計志願者数は全体の60％を占める。
西日本電信電話は2018年8月27日、京都大学への「証明書発行サービス」導入が決定したことを発表した。今後はコンビニエンスストアのマルチコピー機で証明書を取得できるようになる。開始予定は2019年1月7日。
日本航空（JAL）は2018年8月23日、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会（東京2020大会）のオフィシャルエアラインパートナーとして、スポーツを通じた次世代育成への取組みを加速させると発表した。
千葉県内の千葉市や市原市にある11の私立大学、短期大学が結集した「ちば産学官連携プラットフォーム」が2018年8月9日に設立された。参加大学・短大は、淑徳大学・敬愛大学・植草学園大学・千葉経済大学など。
フリービットは2018年8月21日、語学教育事業を展開するアルクの子会社化について発表した。フリービットの掲げる「EdTech」事業展開を加速させる構え。株式譲渡実行日は2018年9月28日。
富士通ラーニングメディアのプログラミングスクール「F@IT Kids Club（ファイトキッズクラブ）」は、プログラミングを6ヶ月間学んだ子どもたち（小学生）が、一緒に学んだ友だち、講師、保護者の前でその成果を発表する場として「発表会」を開催している。
埼玉県の浦和ルーテル学院と青山学院は2018年7月18日、浦和ルーテル学院の設置学校である浦和ルーテル学院小学校、中学校、高等学校が、青山学院大学の「系属校」となる協定を締結した。同日に協定書の調印式も実施。2019年4月より青山学院大学系属校となる。
菅公学生服、ストライプインターナショナル、ノートルダム清心学園清心中学校・清心女子高等学校が産学連携。同じ岡山の地にある者らが協力し、2019年春に入学する生徒の制服デザインおよびキャリア教育に取り組む。
東京都教育委員会は、SNSを利用した教育相談を試行的に実施するため、無料通話・メールアプリ「LINE」を活用した相談窓口を設置する。開設期間は2018年8月25日から9月7日まで。対象は都立高校生など。
米ニューヨーク大学は2018年8月16日（現地時間）、現役の医学部生と今後入学する学生全員の授業料を免除する全額支給型の奨学金制度を導入すると発表した。年間授業料にあたる5万5,018ドル（約600万円）が免除される。
