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みらいの学び共創会議として、学習・教育オープンプラットフォームの技術標準化などを策定する「ICT CONNECT21」の設立発表会が2月2日に開催される。設立発起人代表として三菱総合研究所理事長の小宮山宏氏、日本教育情報化振興会会長の赤堀侃司氏が登壇する。
朝日大学マーケティング研究所は、電子書籍に関するデータを公表した。電子書籍や電子新聞を読むことで紙媒体を読む回数が減った人は3割ほどおり、紙媒体に影響を与えているが、紙媒体は疲れにくく読みやすいと使い分けているユーザーも多いようだ。
エレコムは、2ウェイ開閉方式の電子辞書ケース1製品と、液晶保護フィルム4製品を、1月下旬より発売する。カシオ「EX-word」とシャープ「Brain」の新製品に対応した、軽くて丈夫なEVA素材を使用したセミハードタイプだ。
オンライン英会話は「マンツーマン」が主流で、「1日1,000円未満」のレッスン料が65％を占めることが1月19日、eラーニング戦略研究所の調査結果から明らかになった。利用理由は「レッスン料の安さ」と「自宅受講できる」が6割に上った。
高田馬場と石神井公園で開校している、小中学生対象の進学塾メイツは、情報の集約により生徒ひとりひとりに適した学習課題を提供するため、新学期よりタブレット端末を用いた個別指導に完全移行すると発表。
代々木ゼミナールは、TwitterとLINEの公式アカウントを開設したことをホームページ上で発表。代ゼミの講座・講習会やイベントの案内、入試情報などを配信する予定で、今後は各校舎のアカウントも開設予定だという。
ベネッセ・駿台は1月19日、大学入試センター試験自己採点集計「データネット2015」にて、全体概況と国公立大合格発表日一覧、個別試験出願に向けてのポイントを掲載した。科目別の問題講評も随時更新している。
1月18日17時40分に終了した2015年度センター試験の最終教科、理科（2）新過程科目に関し、ベネッセ・駿台と代々木ゼミナールはそれぞれ問題分析速報の公開を開始した。
河合塾は、2015年度のセンター試験問題のうち地理歴史・公民の科目別速報の掲載を開始した。14時時点で掲載されているのは、「世界史B」「日本史B」「地理B」「現代社会」「倫理」「政治・経済」「倫理、政治・経済」となっている。
東進ドットコムは、センター試験初日の1月17日に試験が行われた科目のうち、地理歴史・公民の科目別の全体概観の掲載を開始した。このあと、より詳細な分析や、問題・解説・解答、さらに新高校2、3年生向けのアドバイスも掲載される模様だ。
ベネッセ駿台データネットは、2015年度のセンター試験問題のうち地理歴史・公民の科目別問題講評の掲載を開始した。13時時点で掲載されているのは、「世界史B」「日本史B」「地理B」「現代社会」「倫理」「政治・経済」「倫理、政治経済」。
マナボは、家庭教師から個別指導が受けられるiOS版教育アプリ「スマホ家庭教師mana.bo（マナボ）」を1月15日より配信を開始した。アプリでどこからでも家庭教師に質問ができる教育サービスで、
デジタル教科書教材協議会（DiTT）は、シンポジウム「未来の教育のあり方を考える～先導自治体が描く未来～」を2月23日、慶應義塾大学三田キャンパスで開催する。
児童1人1台情報端末時代に向けて実施されている「明日の学びプロジェクト」の研究授業が1月14日、神奈川県川崎市立川崎小学校で公開された。近郊の各小学校はもとより、各地から数多くの教育関係者が集まった。
カシオ計算機は、電子辞書「EX-word（エクスワード）」シリーズの新製品として、英語の対話力強化に役立つコンテンツを収録した、高校生モデル「XD-K4800」や中学生モデル「XD-K3800」など15機種を1月23日より順次発売する。
学研教育みらいは、学研が長年培ってきた園児向け教育カリキュラムをICT教材化した「学研知育タブレット キッズボード」を幼稚園・保育園向けに2月より発売する。価格は118,000円（税別）。
