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首都圏を中心に展開する大手学習塾の栄光ゼミナールは、2014年9月、全国の母親500人を対象に、ICT教育活用に関するアンケート調査を実施。文部科学省のICT教育を勧める方針の認知度は低かったが、約6割が「賛成」と回答した。
三重県松阪市立三雲中学校は、1人1台のタブレット端末（iPad）環境など理想的な学習環境を実現していることから、米アップルより「Apple Distinguished School 2014-2016」の対象校として認定された。
学校情報のポータルサイト「JS88.com」を運営するJSコーポレーションは、2月9日より大学・短大の学費が一目でわかるアプリ「学費シミュレーション」の無料配信を開始した。志望校を入力し、学部を選択するだけで簡単に学費を調べることができる。
朝日学生新聞社は、パワーポイント資料を使ったプレゼンテーション能力を競う、小学生対象の「第2回学校・地元・家族自慢プレゼンコンテスト」の決勝大会・表彰式を2月7日に開催した。
北海道教育委員会は、児童生徒の学力向上を目的に「チャレンジテスト」と題した問題を作成し、Webで公開している。集計結果を分析・活用できる「北海道学力向上Webシステム」とも連動しながら、補充学習や家庭学習などに役立てている。
ディー・エヌ・エー（DeNA）は2月5日、日本ユネスコ協会連盟とともに世界遺産をコンテンツにした教育ゲーム「世界遺産ランナー」の無料配信を開始した。楽しく遊びながら、世界遺産について学ぶことができる。
バンダイとYahoo！JAPANは、動画の投稿・閲覧を通じて子どもたちの「習いたい」「覚えたい」「競いたい」に応える無料の参加型学びサイト「WONDER！SCHOOL」（ワンダースクール）を2月9日から提供開始した。
大日本印刷（DNP）は2月5日、日本マイクロソフトと連携して、学校の授業で使用するテストをタブレット端末で解答・採点できる「DNP学校向けデジタルテストシステム」を開発したと発表した。Wordで作った小テストをタブレット端末用のデジタルテストに変換できるという。
中高生向けITキャンプの運営会社「Life is Tech！」は、教育とテクノロジーの祭典「Edu×Tech Fes 2015」を3月1日（日）に、ニューピアホール（東京都港区）で開催する。参加費は、高校生以下が無料。
東京・お台場のメディアージュにあるソニーの体験型科学館ソニー・エクスプローラサイエンスでは3月1日（日）、小学1～6年生を対象とした「アニメーション・ワークショップ～環境問題を考えながら、映像の仕組みを体験しよう～」を開催する。
日本マイクロソフトは5日、学生向けのITコンテスト「Imagine Cup」日本予選大会の参加募集を開始、3月19日まで受け付ける。世界規模で開催される同コンテストには、これまでに190を超える国から、延べ165万人以上の学生が参加している。
ベネッセは、2月17日よりプリペイドカード式オンライン教育講座「BenePa」を開始すると発表。500円より提供されるプリペイドカードをコンビニで購入し、専用Webサイトにログインすることで学習が開始できる同社の新サービスだ。
区立小中学校で情報機器整備を進めている東京都港区教育委員会は、すべての区立小学校において、1校につき40台のタブレット端末を導入すると発表。また、区立中学校のモデル校3校においても、各校40台のタブレットを導入する。
チエルは、タブレット対応の児童用教材として2014年11月に発売した「小学校のチャレンジミニドリル」第1巻に続き、2月6日に第2巻を発売する。国語、算数、社会、理科のドリル教材で、より児童が直観的に操作できる仕様になっているという。
つくる社は、教育用プログラミング環境の「Scratch（スクラッチ）」とロボット「Romo（ロモ）」を連動させるアプリiOS用「Scratch2Romo（スクラッチトゥロモ）」を2月下旬より提供する。ロボットの動きを確認しながらプログラムを作ることができるという。
栄光HDグループのエデュケーショナルネットワークとアフレルの2社が業務提携し、4月より新サービス「ロボットアカデミー」を展開する。対象は小中学生で、プログラミング学習を通じて子どもたちの生きる力の育成を行うという。
