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慶應義塾大学は3月16日、公式YouTubeチャンネルを開設したと発表。同大に関するさまざまな動画を日本語と英語の2つの言語で公開していくという。同大広報室では、TwitterやFacebookなど、さまざまなソーシャルメディアで情報を発信している。
ベネッセホールディングスは3月16日、子会社であるベネッセコーポレーションが、オンライン教育プラットフォームを提供する米Udemy社と包括的業務提携契約を締結したと発表した。4月下旬から日本版Udemyのサービス提供開始を予定している。
NTT東日本は、学習支援クラウドサービス「おまかせ教室」を4月27日より提供開始する。「おまかせ教室」はタブレットや電子黒板等を用いた授業で活用できる学習支援アプリケーションをクラウド型で提供するサービス。低コストで導入できる。
光文書院は3月10日、デジタル教材プラットフォーム「ひまわりポケット2015」を公開した。Windows Vista（SP2）以降のパソコンやタブレットにインストールすれば、漢字ドリルや計算ドリル、社会科資料集などのデジタル教材を利用することができる。
2013年に文部科学省による「グローバル化に対応した英語教育改革実施計画」が発表されて以来、ますますの勢いをみせている英語教育業界。ベネッセは2015年4月に小学生向けの在宅英語教材「チャレンジイングリッシュ」を開講する。
お台場のメディアージュ内にあるソニーの体験型科学館「ソニー・エクスプローラサイエンス」では、ソニー・ミュージックエンターテインメントの音感育成アプリ「おとあて」の体験イベントを3月27日から29日まで開催する。
BIGLOBEは、「小学館ランダムハウス英和大辞典」アプリのiPhone/iPad版、Android（TM）版の提供を3月11日より開始した。2015年4月20日まで、先着500名に発売記念セール価格として3,800円（税込）で販売する。
早稲田大学は平成27年度から、全学の科目情報を検索できるWebシラバスで、分野別・レベル別の検索ができるようになるという。これまで国際教養学部などで導入されていたが、全学部・研究科目で導入する。
MMD研究所は3月12日、「2015年タブレット端末に関する定点調査」の結果を発表した。タブレット端末の所有率は前年比8.1ポイント増の33％で、「iPadシリーズ」がシェアの半数近くを占めた。
東芝情報機器は、教育市場向けにタブレット用ソフトウェア「dynaSchoolシリーズ」3商品を3月13日より順次発売する。手書きや画像、動画、音声といったデジタルデータを簡単に追加できるタブレット用デジタルノートなどを提供する。
日本マイクロソフトは、ベネッセホールディングスおよびベネッセグループが展開する、全社の情報セキュリティ対策強化と今後の事業成長に向け、ITパートナーとして協力していくことを発表した。グループ全体で、マイクロソフトのクラウドサービスを導入するという。
ASUSは11日、日本語入力システム「ATOK」を標準搭載した7インチAndroidタブレット「MeMO Pad 7」(ME171C)を発表した。価格はオープンで、予想実売価格は17,800円前後（税抜）。3色がラインナップされ、発売はブラックとゴールドが13日、レッドが3月下旬となっている。
文部科学省は3月11日、教育の情報化サイトに平成25年度の市区町村別「教育用コンピューター・電子黒板の設置状況」を掲載した。教育用コンピューター1台あたりの児童生徒数は鹿児島県が小中学校ともにもっとも少ないことが明らかになった。
つくば市教育委員会と奈良教育大学は、インテル、日本マイクロソフト、ピアソン・ジャパンの3社が協働で運営する「21世紀型スキル育成支援連携（略称：21CS）」の協力のもと、「21世紀型能力を考えるフォーラム2015」を開催する。
大阪私学教育情報化研究会は、3月21日「隣の府県では何している？」をテーマに、教育の情報化などに関する2014年度春の研究発表大会を開催する。今回は大阪府内の取り組み事例だけでなく、近隣府県の京都や奈良の事例を聞くことができる会となっている。
大分県は「大分県教育情報化推進戦略2015」を策定して公開した。2年前から毎年策定しており、今年度は「教育情報化推進組織の定着」などを中心に、子どもたちの「思考力・判断力・表現力」につながる情報活用能力の育成に重点を置く。
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