好きなスポーツ選手1位は大谷翔平選手、子どものスポーツ年間費用は？
小中学生が好きなスポーツ選手の1位は「大谷翔平」選手であることが、バンダイが2018年9月25日に発表した調査結果より明らかになった。体育の授業以外に行っているスポーツでも「野球」は2年ぶりにTOP5にランクインしている。
有料学習サービス、7割の子どもは家計負担で「ためらい」
家計負担を考え、有料学習サービスの利用をためらったことがある子どもは7割にのぼることが2018年9月11日、リクルートマーケティングパートナーズの調査結果から明らかになった。一方、保護者の9割以上は有料学習サービスを「相談されれば検討する」と考えていた。
世界の子どもの夏休みオンライン活動…SNSより動画や音楽
カスペルスキーは、夏休み期間中の世界中の子供や青少年のオンライン活動についてまとめたレポートを2018年9月7日に発表した。
0-2歳児母に聞く、息子に習わせたいスポーツの決め手は？
子育て情報を発信するコズレは2018年9月6日、「子どもに習わせたいスポーツ」に関する調査結果を公表。子ども（男の子）に習わせたいスポーツは1位「水泳」、2位「サッカー」、3位「野球」となり、父親が学生時代に注力していたスポーツとの一致率は平均30.92％となった。
8/31は野菜の日…子どもの好きな野菜1位は「トマト」、嫌いな野菜は？
バンダイが実施した調査によると、子どもの好きな野菜1位は「トマト（ミニトマト含む）」、嫌いな野菜1位は「ピーマン（パプリカ含む）」であることが明らかとなった。「トマト」は嫌いな野菜にも2位にランクインしている。
塾の課題解決「入塾率向上・退塾抑止・顧客満足度向上」全国保護者調査レポート発売
イードは、「入塾率向上・退塾抑止・顧客満足度向上」など塾の課題、および市場における潜在顧客像を明確にする「リセマム塾リサーチ」保護者調査レポートの販売を開始した。
子どものいる家庭、53％が非常食の備えなし…備蓄率最多の地方は？
ミドリ安全が実施した調査によると、子どものいる家庭の53.0％が非常食を備えていないことがわかった。非常食の備蓄率は関東地方が58.7％ともっとも高く、中国地方は24.0％ともっとも少なかった。
夏休みの宿題、6割の親が手伝う…その後の自主性に影響
小学生の子どもの夏休みの宿題を手伝う親は58.4％にのぼり、入学から3年連続で宿題を手伝うと、4・5年生になっても引き続き手伝ってしまうケースが多いことが、イオレが2018年8月23日に発表した調査結果より明らかになった。
【中学受験】塾と習い事の両立、約9割「できている」
中学受験の情報ポータルサイト「かしこい塾の使い方」を運営するアクセラレーテッドラーニングジャパンが実施した調査によると、塾と習い事を両立できている子どもは約9割にのぼることが明らかになった。
「学校の授業だけで英語は話せる」保護者94％が否定
小中高校生の保護者の94％が、学校の授業だけでは英語は話せるようにならないと思っているが、学校以外で学習させている家庭は25％にとどまることが、日本マーケティングリサーチ機構の調査からわかった。
子育て女性の有業率、全年齢層で上昇…1位の都道府県は？
育児をしている女性の有業率がすべての年齢階級で上昇していることが、総務省の「2017年就業構造基本調査」の結果からわかった。都道府県別では、「島根県」81.2％、「福井県」80.6％、「高知県」80.5％などで高い割合を示している。
理想の子どもの人数を持たない理由、トップは「経済的負担」
子どもがいる25歳から44歳の既婚者が理想の子どもの人数を持たない理由は、男女ともに「今以上の生活費や教育にかかる経済的負担に耐えられないから」が最多だったことが、明治安田生活福祉研究所の調査結果より明らかになった。
子どもの迷子、8割が「2～5歳」 3人に1人が行っている対策とは
ドリームエリアは2018年8月17日、子どもが迷子になったニュースを受けて実施した緊急アンケート調査の結果を公表した。子どもとはぐれることが多かった年齢は「2～5歳」が8割を占めた。迷子対策では「目立つ服を着せる」がもっとも多かった。
9月1日は防災の日 災害時の連絡、中高生の親1位は「メール」
9月1日は「防災の日」。栄光が運営する進学塾・栄光ゼミナールは2018年8月16日、防災の日に向けた家庭の防災に関する実態調査結果を発表した。中高生の保護者は、災害時の子どもへの連絡はメールやLINEで行うことがわかった。
禁煙した母親6割、喫煙再開も「子どもの前で吸わない」57.9％
喫煙経験がある母親のうち、6割が妊娠・出産をきっかけに禁煙したことがあることが2018年8月15日、カラダノートの調査結果からわかった。産後に喫煙を再開した母親のうち、「子どもの前で吸わない」という人は57.9％にのぼった。
出産退職20万人、経済損失は1.2兆円…第一生命経済研究所
第一生命経済研究所は2018年8月1日、「出産退職の経済損失1.2兆円」とする試算を発表した。出生数94.6万人のうち、出産に伴って退職した人は20万人、育休制度を活用して就業継続した人は23.7万人。育休制度の拡充によって、経済損失をもっと少なくできると提言している。
