ノートの取り方、生徒の学力に関係…中高教師対象にコクヨが調査
ほぼすべての教師が、生徒の学力とノートの取り方に関係性があると考えていることが、コクヨグループのコクヨS＆Tが実施した調査結果からわかった。学力が高い生徒は、「板書以外も書く」「自分なりに工夫したまとめ方をしている」などの割合が高い傾向にもあった。
センター試験に代わる達成度テスト発展レベル試験、教科融合型の導入も検討
文部科学省は3月10日、大学入試センター試験を廃止して導入する予定の「達成度テスト（仮称）」の発展レベル試験の基本方針案を公表した。複数教科を融合した「合科目型」や教科試験で評価できない能力を測る「総合型」の導入を検討するという。
教育分野タブレット市場、2018年に128万台・759億円規模へ
IT専門調査会社のIDC Japanは3月6日、国内教育分野タブレットソリューション市場予測を発表した。国内教育分野におけるタブレット市場は、2013年の260億円から2018年は759億円に達するという。
ジャストシステム、小学校向けタブレット活用統合ソフトを6/23発売
ジャストシステムは3月5日、小学校向けタブレット活用統合ソフト「ジャストスマイル クラス」を6月23日（月）より発売すると発表した。子どもたちの意見の共有や可視化に便利な「デジタルノート」など、タブレットならではの学習が行える機能を搭載している。
Appleの学生・教職員対象の購入キャンペーンは4/9まで
AppleオンラインストアとApple直営店は、学生および教職員を対象とした「2014年『新学期を始めよう』キャンペーン」を4月9日まで開催。新学期に向け、特別価格のMacや、アプリや本などの購入に使用できるApp Store Cardのプレゼント企画が展開される。
新しい放射線副読本が完成、福島原発事故受け見直し…文科省
文部科学省は3月3日、新しい放射線副読本を公表した。小学生用と中高生用の2種類あり、平成26年度から使用できるよう、希望する全国の学校に配布する。
東京都教委、発展的な学習用指導資料（中学校編）公開
東京都教育委員会は3月3日、習熟の程度の早い生徒に対する指導の充実を図るため、「発展的な学習を推進するための指導資料＜中学校編＞」を公開した。また、特別支援学級向けに学習習得状況把握表を活用した指導の手引も掲載している。
未来教育会議、キックオフシンポジウムを開催…テーマは「子どもたちの力」
未来の社会や教育のあり方を考える「未来教育会議」は、教育に関心のある人々を対象としたキックオフシンポジウムを3月16日、東洋大学 白山キャンパスで開催する。
国立教育政策研究所、小中学校・理科の指導事例集を公開
国立教育政策研究所は、全国学力・学習状況調査の結果を踏まえた、理科の観察・実験に関する指導事例集を作成。各都道府県教育委員会、各市町村教育委員会に送付した。
【文科省】世界に伍する大学を築くガバナンス改革…2/25下村大臣会見
下村博文文部科学大臣は2月25日の定例記者会見で若手や女性の活躍で未来へ繋がるオリンピックに、世界に伍する日本の大学を築くガバナンス改革のため法令改正を行うことについて発言した。
教育機関対象の映像制作配信サービス、3/3開始…浜学園とNTT3社が連携
NTTスマートコネクトは3月3日より、浜学園とNTT西日本、NTTラーニングシステムズと連携して、教育機関を対象とした映像制作配信サービス「光Webスクール」を提供開始する。
小学校教員向け「学校教材の使い方 ミニ研修パッケージ」無料配布開始
学校教材活用指導法研究会は、小学校教員の研修・勉強会向けに「学校教材の使い方 ミニ研修パッケージ」を作成、無料配布を開始した。10分から15分のミニ研修が20講座収録されており、1校につき1セット無料で提供される。
Blackboardの学習管理システムに脆弱性、最新版へアップデート促す
IPAおよびJPCERT/CCは、Blackboard, Inc.が提供する学習管理システムである「Blackboard Vista/CE」に、クロスサイトスクリプティングの脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
MOOCsの最新動向を紹介する国際シンポジウム、法政大学で開催 3/7
法政大学 情報メディア教育研究センターは、MOOCsやポストMOOCsに向けた最新動向を紹介する国際シンポジウム「映像配信を利用した教育情報システムの最新事情」を3月7日、市ヶ谷キャンパスで開催する。
「教師に相談しても状況は改善しない」が約半数…教師への不信広がる
日本法規情報は学校への不満について意識調査を行い、「学校への不満の実態」について発表した。それによると教師への不満を教師に相談した際に「状況は改善しない」が45％と半数近くを占め、教師への不信が大きく広がる結果となった。
2014年度 スーパーグローバルハイスクールに246校が公募
文部科学省は2月19日、平成26（2014）年度「スーパーグローバルハイスクール」の公募申請状況を発表した。国立学校10校と公立学校117校、私立学校119校の合計246校の申請があったという。
