東大推薦入試は是か非か、東大生に聞いた
東京大学が、後期日程試験に替えて実施する推薦入試。出願資格、推薦要件、選抜方法や制度の概要が発表されると、賛否の声が上がっている。東大生はどのように受け止めているのだろうか。
埼玉大学教育学部附属学校フォーラム「ICTを活用した教育実践活動」2/22
埼玉大学は、2月22日（土）に第4回教育学部附属学校FORUM「附属学校と学部を接続するICTを活用した教育実践活動」を開催する。参加費は無料で、事前申し込み不要。
ICTを活用した英語授業力向上の勉強会、大阪で3/22
大阪私学教育情報化研究会は、英語教育やICT教育に興味・関心をもつ教育関係者を対象とした「デジタル教材勉強会」を3月22日（土）に大阪ユビキタス協創広場CANVASで開催する。参加費は無料で、事前申し込みが必要。
学研と学校図書、デジタル教科書のプラットフォーム共同開発
学研教育みらいと学研教育出版、学校図書の3社は1月27日、デジタル教科書プラットフォームの共同開発を行うと発表した。プラットフォームの開発は学研教育出版が担当し、2015年2月完成を目指す。
小学生向けプログラミング教室「Tech Kids School」、大阪梅田校に開校
サイバーエージェントグループのCA Tech Kidsは、小学生向けプログラミングスクール「Tech Kids School」大阪梅田校を4月に開校。開校に伴い、保護者と教育関係者を対象とした講演会などの記念イベントを2月23日に開催するという。
電子教科書の国際標準報告会、2/19飯田橋で開催
日本電子出版協会（JEPA）は、「電子教科書の国際標準：EDUPUB2報告会」を2月19日、研究社 英語センター（東京・飯田橋）で開催する。
台東区教委の教育実践フォーラム2/13…ICT活用の公開授業など
台東区教育委員会は、2月13日（木）に教育実践フォーラム「台東区スーパーティーチャー育成講座報告会～多様な学習機会と学びの環境の充実を図る～」を開催する。参加費は無料で、定員は先着300名。電話にて申し込みを受け付ける。
横浜国大附属横浜中、言語活動を取り入れた研究発表会2/22-23
横浜国立大学教育人間科学部附属横浜中学校が「言語活動の先に見えるもの
～新たなる学びへの意欲を生む活用の授業づくり」と題し、研究発表会を2月22・23日の2日間にわたり行う。
兵庫教育大が教員就職率83％で全国1位
文部科学省は、国立の教員養成大学・学部の平成25年3月卒業者の就職状況について公表。教員就職率は61.3％と前年に比べ0.3ポイント減少した。教員就職率が高かったのは兵庫教育大学で83.1％、次いで鳴門教育大学が75.5％だった。
エプソン、学校向けプロジェクター3機種発表…湾曲した黒板の画面補正
エプソンは3月下旬より、学校向けプロジェクターの新商品として、超短焦点壁掛け対応モデル「EB-590WT」「EB-585W」「EB-580」の3機種を順次発売する。電子黒板機能搭載の「EB-590WT」は、湾曲した黒板でも画面のゆがみを四角く補正することができる。
東京都立高校入試、2016年度から教科などを共通化…検討委報告書
東京都教育委員会は1月23日、「東京都立高等学校入学者選抜検討委員会報告書」を公表した。複雑化した入試制度をわかりやすくするため、学力検査の教科を共通化することなどを盛り込んでいる。改善した制度は、平成28（2016）年度入学者選抜から実施される。
「達成度テスト導入」と「センター試験廃止」高校の4割が反対…ベネッセ調査
ベネッセコーポレーションは1月23日、高大接続に関する調査結果の速報を公表した。大学入試改革について、共通学力試験に多面的な評価を加える選抜に対しては高校、大学とも6割が賛成とした一方、創設が検討されている「達成度テスト」は高校の4割が反対だった。
文科省、第5回 学びのイノベーション推進協議会2/4開催
文部科学省は、「第5回 学びのイノベーション推進協議会」を2月4日、同省東館3階・特別会議室（東京都千代田区）で開催する。傍聴希望者は、メールにて1月30日までに申し込む。
科学技術振興機構、女子中高生理系進路選択支援プログラムの企画募集
科学技術振興機構（JST）は、女子中高生を対象に理系進路選択支援プログラムを計画している。平成26年度政府予算が成立すれば、下記の内容で実施する予定だ。
自宅から参加可能な反転授業オンライン勉強会、1/27に開催
Facebookグループ「反転授業の研究」は、「第5回反転授業オンライン勉強会」を1月27日22時から23時30分に開催する。「反転授業の研究」は、元予備校物理講師の田原真人氏が主宰、反転授業に関心のあるさまざまな業界の人が集まり、活発な意見交換を行っているという。
文科省が「大学改革」の審議まとめ公表…権限の明確化、教職員の意識改革
文部科学省は1月20日、「大学のガバナンス改革の推進について」と題した審議のまとめを公表した。学長のリーダーシップを発揮するための体制づくり、教職員の意識改革などを指摘するとともに、国に対しても効果的な制度改革とメリハリある支援を求めている。
