学芸大 教職大学院生ら教育ネットワークの構築方法をテーマに12/2より講義
東京学芸大学大学院教育学研究科（教職大学院）は、院生らが企画、プロデュースする公開特別講義「教育ネットワークの構築方法」を、12月2日から開催する。参加費は無料。
フラッシュ型教材提供の「eTeachers」特別支援教育を支援
フラッシュ型教材活用実践プロジェクトは、「特別支援学校ネットワーク構築事業」の活動を支援し、フラッシュ型教材ダウンロードサイト「eTeachers（イーティーチャーズ）」で特別支援教育向けのフラッシュ型教材を公開した。
ICT授業支援ツール「サイバー先生」がWin8に対応…異なるOSでも同一画面に
NTTアイティは、Android、iOS、Windows8の3大タブレットOSに対応した学校教育ICT化支援ツール「サイバー先生2.0」を開発、12月2日より販売を開始する。異なるOSが混在する環境でも同一の画面・操作により授業を行うことができるという。
大阪府、教育シンポジウム「先生になろう」1/20…乙武洋匡氏が講演
大阪府教育委員会は、協同出版との共催による教育シンポジウム「先生になろう！子どもたちのためにできること」を、2014年1月20日、大阪国際交流センターにて開催する。乙武洋匡氏の講演や教員採用選考テストの説明会が行われる予定。
大阪市民間採用の校長、当初予定を大きく下回り20人に
大阪市教育委員会は2014年度の市立小学校・中学校・高等学校の校長公募の最終合格者数を発表した。これによると民間採用が当初の予定を大きく下回り20人の採用となり、内部と合わせて59人となった。
若手小学校教員向けセミナー、模擬授業を通じて学ぶ授業のコツ
学校教材活用指導法研究会は、若手小学校教員を対象とした「第4回 学校教材活用セミナー」を2014年2月16日、JA共済カンファレンスホール（東京都千代田）で開催する。講師は、玉川大学教職大学院教授の堀田龍也氏が担当する。
上智大×ベネッセ、中高での英語の指導と学びを考えるシンポジウム12/1
上智大学とベネッセ教育総合研究所は、英語教育シンポジウム「これからの中学校・高校での英語の指導と学びを考える」を12月1日、上智大学・四谷キャンパスで開催する。参加は無料、事前申込み不要。
東京都、公立中高英語科教諭に海外留学を義務付け
東京都教育委員会は、都内の公立中学校と高校に勤務する採用3年目の英語科教諭を対象に平成26年度から、若手教員研修の一貫として3か月間の海外留学を義務付ける方針を固めた。
ICTを活用した21世紀の授業を考えるフォーラム、12/1東京学芸大学
東京学芸大学と3市連携IT活用コンソーシアムは12月1日、小中高大の教員、大学生、大学院生および教育関係者を対象とした教育フォーラム「ICTを活用した21世紀の授業を考える」を開催する。同フォーラムは2008年の開催から今回で6回目となる。
【文科省】就職活動開始時期変更について外資系企業をけん制…11/22下村大臣会見
下村博文文部科学大臣は11月22日の定例記者会見で、就職活動開始時期変更について外資系企業をけん制、教科書問題の是正要求を行わない沖縄県教育委員会を糾弾したことなどについて発言した。
【高校受験2014】東京都立高校の募集案内公表
東京都教育委員会は11月19日、平成26（2014）年度東京都立高等学校募集案内をホームページ上に公表した。受験を控えた中学3年生と保護者に学校選択の参考にしてもらおうと、都立高校の種類や入試の日程、方法などを紹介している。
シェアウィズ、教材配信などに利用可能な学校向けeラーニングシステムを発表
無料オンライン学習サイトを運営するシェアウィズは、企業・学校向けeラーニングシステム「シェアウィズ エンタープライズ」 を11月19日にリリースした。8月に発表していた無料トライアル版の正式リリースとなる。
立命館大で理系女子シンポジウム12/21開催、OGの姿に自分の未来を重ねて
立命館大学は、中学3年生から高校生とその保護者・教師を対象としたシンポジウム「理系女子（リケジョ）的学び方、生き方、暮らし方」を12月21日に開催。事前申込みが必要で、定員は400名となっている。
塾講師1,000人の授業力No.1は難関高校入試を担当する女性講師…J-1グランプリ
臨海セミナーは10月9日、神奈川県立音楽堂にて、同塾の講師1,000名以上の中から授業力ナンバー1の講師を決定する「J-1グランプリ決勝戦」を開催。優勝は、2年連続で女性講師となった。
自転車の安全利用にはマナー教育・啓蒙活動・自転車保険が必要…ホダカ大宅氏
自転車の運転に関する道路交通法の改定など、自転車利用者を取り巻く環境が変化している。子どもの自転車事故に伴う親の賠償責任も高額化していることもあり、自転車を安全に利用する上でのマナーの確認や教育の必要性が注目されている。
教科書検定の基準見直し改革プラン発表、平成26年度から適用
文部科学省は11月15日、「教科書改革実行プラン」を発表した。教科書の検定基準見直し、検定手続きの透明化などを盛り込んでおり、平成26年度の中学校用教科書検定から適用される。
