身長は横ばい、体重は減少傾向…平成25年度学校保健統計調査
文部科学省は3月28日、平成25年度の学校保健統計調査（確定値）の結果を公表した。平均値の推移では、身長は横ばい、体重は減少傾向にあったが、親や祖父母世代より早期に発育する傾向がみられた。視力1.0未満や喘息（ぜんそく）は、親世代より増えていた。
文科省、学校給食での食物アレルギー対応について各教育委員会などへ通達
文部科学省は、今後の学校給食における食物アレルギー対応に関する最終報告書を取りまとめ、各都道府県教育委員会などへ通達を行った。
父親の4人に1人は平日家事を行わず、8割は1時間未満
父親の約4人に1人は、平日にほぼ家事を行っていないことが、日本テトラパックが3月27日に発表したアンケート結果より明らかになった。平日は8割が「1時間未満」、休日は4割以上が「1時間以上」家事を行っているという。
小5男児は肥満、女児は痩身が多い…厚労省調べ
小学5年生の体型について、「太りぎみ・肥満」の割合は男児の方が25.0％と高く、「やせぎみ・やせすぎ」の割合は女児の方が28.9％と高いことが、厚生労働省が3月27日に発表した「第11回21世紀出生児縦断調査（平成13年出生児）の概況」より明らかになった。
ケータイ・スマホの留意点まとめたリーフレット、小中高生向け…文科省
文部科学省は3月27日、携帯電話やスマートフォンのトラブル・犯罪被害例などをまとめたリーフレットを作成し、公表した。小中学生版と高校生版の2種類あり、子どもにも読みやすいようにマンガも交えて、留意点などを紹介している。
2015年卒大学生の就職人気1位…文系「JTB」、理系「カゴメ」
マイナビは3月27日、「2015年卒マイナビ大学生就職企業人気ランキング」を発表した。文系は7年連続で「JTBグループ」、理系は初めて「カゴメ」が1位にランクイン。選社理由はどちらも「やりたい仕事ができそう」が最多となった。
個人主義的な日本人…友人少なく幸福感低い、京大研究グループ
個人主義的な日本の大学生は、親しい友人が少なく、幸福感も低いことが、京都大学の研究グループによる調査結果から明らかになった。アメリカの大学生には、個人主義傾向と親しい友人の数、幸福感に関連がなかった。
春の子ども服の買替え…平均は7着、16,528円
サイバーエージェントが運営するフリマサービス「マムズフリマ」は3月26日、「春の衣替え」に関する調査結果を発表した。子ども服の購入予定は、点数は平均で7着、金額は平均16,528円となった。
就活に7割が満足、理想の上司はイチロー…新入社員調査
明治安田生命は3月25日、「新入社員を対象としたアンケート調査」の結果を発表した。2014年春の新入社員は、72.4％が「就職活動に満足」と回答しており、理想の男性上司は「イチロー」が1位となった。
外国人留学生は3年連続で減少、受入れ生徒数の最多は早稲田大学
日本学生支援機構は3月25日、外国人留学生の在籍状況調査結果を発表した。平成25年5月1日現在の留学生数は13万5,519人で、3年連続して減少していることが明らかになった。
動きに連動して音が出る玩具「Moff」、ウェアラブル技術展で注目浴びる
現在開催中の「Wearable Tech Expo in Tokyo 2014」で、来場者から注目を浴びていた展示の1つにウェアラブルデバイス「Moff」がある。これは、自分の腕に付けて、動きに連動して音を出せるという新しい玩具だ。
日本人の海外留学者数が7年連続減少、ピーク時の3割減
文部科学省は3月25日、2011年の日本人の海外留学者数を発表した。2004年より7年連続して減少し、2011年は57,501人だったことが明らかになった。ピーク時である2004年の82,945人と比べ、25,444人（30％）減少した。
2014年4月からの「就学支援金制度」とは…公立高校無償制度は廃止
東京都教育委員会は、全国一律に平成26（2014）年4月以降の入学者から公立高校の授業料無償制度が廃止となり、就学支援金制度へ移行することについて、ホームページで紹介している。
平成26年の保健師・助産師・看護師国家試験合格発表
厚生労働省は3月25日、保健師、助産師、看護師の国家試験の合格発表を行った。合格率は、保健師が86.5％、助産師が96.9％、看護師が89.8％となった。いずれの試験も新卒者の合格率が高かった。
筑波大でキッズ・ユニバーシティ、4/19に特別授業や科学実験
筑波大学は4月19日、科学の面白さや大学の魅力が体感できるイベント「キッズ・ユニバーシティ」を開催する。主な対象は、小学生以上。「一日筑波大生」として、特別授業や科学実験への参加、学食でのランチなどを楽しむことができる。
教育資金の準備、6割の保護者が「不安」…日本生命調査
約6割の保護者が子どもの教育資金の準備に不安を感じていることが、日本生命保険相互会社が3月20日に公表した「教育資金の準備」に関する調査結果から明らかになった。一方、教育費の総額について「具体的に知らない」という回答が6割を超えた。
