大学に入学した学生やその保護者を対象に、奨学金、アルバイト、サークル活動などの学生生活情報、教育イベント、留学、資格などの勉強情報、就職活動に関連した調査結果など、幅広く情報提供をしている。 そのほか、東京大学や京都大学をはじめとする旧帝大や、早慶、MARCH、関関同立などの校内情報なども扱う。大学受験生をもつ保護者の方々が大学情報を収集する上でも活用してほしい。
文部科学省は4月25日、平成26年度に創設した海外留学支援制度「トビタテ!留学JAPAN日本代表プログラム」の応募状況と支援企業・団体の状況をとりまとめ、公表した。応募学生数は、採用予定300人を大幅に上回る1,700人。支援企業・団体数は53社となっている。
慶應義塾大学は、湘南藤沢キャンパス(SFC)の総合政策学部・環境情報学部で7年ぶりとなるカリキュラム改革を実施、2014年4月から4学期制に対応した新カリキュラムを開始した。
新入社員研修の一貫として企業対抗プレゼンテーションバトルが4月24日と25日、ベルサール西新宿(東京都新宿区)で開催された。ITベンチャー9社から73名の新入社員が参加し、トレンドマイクロのチームが優勝した。
宮城県は4月21日、東北地方の医師不足を解消するため、卒業後10年間、東北地方の自治体病院に勤務することを条件に、当該医学生の学費返済が免除される「医学生修学資金制度」創設について発表した。
ディスコは4月24日、2015年度日経就職ナビ学生モニター調査結果を発表した。4月1日時点の内定率は23.7%で、リーマンショック以降の最高値となったことが明らかになった。同社は「就活環境が改善している」と分析している。
大卒の求人倍率は1.61倍と、前年より好調であることが4月24日、リクルートワークス研究所が実施した調査の結果からわかった。全国の民間企業の求人総数は、前年比25.6%増の68万3,000人。特に300人未満の企業で前年比1.5倍と大幅に上昇している。
長野県生坂村は、大学などを卒業後、村内に定住した場合、未返済分を全額免除する奨学金制度を平成26年度から始める。継続した居住期間が8年(高校・短大は6年)以上などの条件があり、平成26年度は大学生2人、高校生1人を募集する。
明治大学大学院と国際大学(大学院大学)は、大学院進学の意義や大学院での学びを紹介する「合同進学相談会」を5月31日、駿河台キャンパスで開催する。教員・大学院生による個別相談や施設見学ツアー、先端研究を担う教員による特別講演のほか、奨学金説明会を実施する。
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションは、大妻女子大学・井上俊也教授らと共同で「キャリア意識に関する調査」を実施した。調査の結果、女子大生の45.7%がエキスパートを志向し、58.1%が結婚・出産後も正社員を希望する結果となった。
大阪府教育委員会は、教員志望者を対象とした平成26年度「大阪教志セミナー」を平成26年8月より27年3月までの期間に12回にわたり開講する。それに伴い、募集説明会を5月10日(土)に大阪府教育センターで開催する。
上智大学と聖マリアンナ医科大学は4月22日、教育・研究活動の交流と連携を目的とした大学間交流に関する包括協定を締結した。教育プログラムの相互提供や共同開発、教職員交流など、活性化を図る施策を検討していく。
神奈川県は4月21日、県内の大学に在籍する大学2年生を対象とした「課題解決力向上プロジェクト学習」の募集を開始した。6-7月に事前研修、8-9月に職業体験、9月に成果発表会を行う。
早稲田大学の2013年度卒業生の最終的な就職率は94.7%となったことが、同大キャリアセンターの調査でわかった。就職者は学部生、大学院生あわせて約8,600人で、そのうち半数が大手300社に集中。企業別では金融機関、公務員、通信業、製造業などが上位を占めた。
2014年度新入社員の初任給は、大学卒で20万6,258円、高校卒で16万1,687円となり、同一企業で見た前年度比は、それぞれ582円(0.3%)、552円(0.3%)上昇したことが、労務行政研究所が4月23日に発表した調査結果より明らかになった。
世界100か国でNGOや学校の先生たちが参加する「世界一大きな授業」が4月21日(月)より5月18日(日)まで実施されている。九州大学は5月11日(日)と5月18日(日)に、世界の教育の現状を話し合う「世界一大きな授業2014@九州大学」を開催する。