長谷工アーベストが首都圏居住のモニターを対象に実施した「住みたい街(駅)ランキング2021」で、「横浜」「吉祥寺」が同率1位に選ばれた。「海老名」「町田」「千葉」が初のトップ10入りとなり、コロナ禍で生活の利便性の良い「郊外中核駅」が人気を維持している。
JSコーポレーションは、大学生を対象に実施した「大学への志望校選択理由」についてのアンケート結果を発表した。選択理由は、国公立大学進学者は「学校のレベル・偏差値が適切」、私立大学進学者は「学べる内容やカリキュラムが良い」が最多だった。
全国の自治体が、2020年度の学校トイレの改修時の感染症対策として手洗いの自動水栓化を実施している割合が53%となり、前年度と比べて18ポイント増加したことが明らかになった。また、80%の自治体が今後の学校トイレにおける自動水栓化が感染症対策で有効と考えていた。
子供の歯科矯正治療について、7割以上の歯科医師が12歳までに矯正治療を始めるのがベストと考えていることが、吉祥寺セントラルクリニックが実施した調査から明らかになった。一方、小学生以下で矯正治療を受けている割合は1割にとどまっている。
スポーツをしている現代の子供は必要な栄養素が不足しがちだと考える管理栄養士が9割以上にのぼることが2021年9月14日、日本安全食料料理協会の調査結果からわかった。管理栄養士が不足しがちと考える栄養素は「たんぱく質」「ビタミン」「カルシウム」の順に多かった。
ポプラ社とリセマムは共同で、PTAに関する調査を実施する。対象は、小学生、中学生のお子さんをおもちでPTA役員活動を経験された方、幼稚園、保育園、小学生、中学生のお子さんをおもちでPTA役員活動を未経験の方。
クロス・マーケティングは、全国の20歳から69歳までの仕事・バイト・パートをしている男女を対象に「選択的週休3日制に関する調査(2021年)」を実施した。調査の結果、若い世代ほど「休日が増えれば生産性が上がる」と考えていることがわかった。
保育士・幼稚園教諭の96.2%が子供からの感染リスクに不安を感じていることが、「保育園・幼稚園のコロナ対策」の実態調査より明らかになった。
大東建託は2021年9月8日、「いい部屋ネット 街の幸福度&住み続けたい街ランキング2021」の首都圏版を発表。「街の幸福度(駅)」ランキングの1位は「みなとみらい」、「街の幸福度(自治体)」ランキングの1位は埼玉県の比企郡鳩山町となった。
保護者の9割以上が子供にSDGsを学んでほしいと希望していることが2021年9月7日、イー・ラーニング研究所の調査結果から明らかになった。SDGsの項目の中では、「質の高い教育をみんなに」がもっとも保護者の関心が高く、子供に学んでほしい項目の1位にもあげられた。
昨今耳にする機会の増えた「DX」。主婦層の約6割が「名前も内容も知らない」と回答し、DX人材になりたいと思う主婦層は4人に1人にとどまることが、しゅふJOB総研が行った調査により明らかになった。同調査を国立大理系学生にも行い、比較をまとめている。
ネクストビートとTENGAヘルスケアは性教育の適切な知識を提供し、認識を変えていくきっかけを作りたいとの思いから「幼少期からの性教育改革」を始動。第1弾として「性」の3テーマに関するママパパ座談会を開催し、そのようすをまとめた記事をWebサイトに公開した。
日本財団は2021年7月16日から20日、全国の17歳から19歳の男女計1,000人を対象に「新型コロナワクチン」をテーマにしたインターネット調査「18歳意識調査『第40回 新型コロナワクチン』」を実施。その結果を8月26日に公表した。
クロス・マーケティングの調査で、7割以上の人が環境問題に危機感を感じていることが明らかになった。「夏の暑さ」「ゲリラ豪雨」「地震」といった直近で発生した自然現象に関心が高く、ひとりひとりが行動することが環境を守ると考える人が多かった。
栄光ゼミナールは2021年8月18日、小中高生の家庭の防災に関する調査結果を発表した。これによると「東日本大震災の話をしたことがある」保護者は9割超で、災害時の家族間の連絡については、中高生はLINE等のメッセージアプリが主流だということが分かった。
ヤフー・データソリューションがヤフーの検索データを分析した「ビッグデータから見るストレス・悩み」によると、「子育てママは20時以降に子育てブログを見ることでストレスを緩和している」傾向が見られることが明らかになった。