MMD研究所(モバイルマーケティングデータ研究所)は2日、「スマートフォン・PCのネットショッピングに関する利用実態調査」の結果を公表した。調査期間は7月2日〜3日で、20歳〜59歳のスマートフォン所有者556人から回答を得た。
総務省は7月31日、二人以上の世帯の家計調査報告として2012年6月分の速報を公表した。消費支出は、1世帯あたり269,810円で、前年同月比実質1.6%の増加、前月比実質1.3%の減少。このうち教育費は、7,598円と5か月連続の実質増加となっている。
リセマム リサーチでは、夏休みの保護者の悩みに関するWebアンケートを開始した。アンケートは2クリック形式で、どなたでも参加可能。アンケートに「回答する」もしくは「経過を見る」をクリックすると、途中経過を閲覧することができる。
マルハニチロホールディングスは、コンビニエンスストア利用実態調査を実施。その結果を発表した。
博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所は25日、「小学生のメディア接触や生活実態に関する調査」の結果を公表した。1都3県(東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県)の小学1〜6年生の男女とその保護者が対象。サンプル数は600サンプル。
2011年の1年間、世界中で排出されたCO2排出量。その数値が、前年よりも若干増えたことが分かった。
グラクソ・スミスクライン社は、子どもの睡眠力を判定する「睡眠力チェックテスト」を実施した。子どもの呼吸の仕方は、生活習慣や日中の快活状態、睡眠の熟睡度などに影響を与えるという。
マカフィーとPonemon Institute社は17日、「The Lost Smartphone Problem(スマートフォンの紛失問題:英語)」と題する調査結果を発表した。従業員が所有するスマートフォンの紛失・盗難件数と、その影響をあきらかにすることを目的とした調査となっている。
27日の土用の丑の日を目前に、稚魚の不漁で国産うなぎの価格が高騰、輸入うなぎが注目されている。インターネット調査会社のマクロミルは、全国の20才以上の男女に、「土用の丑(うし)の日に関する調査」を実施した。
文部科学省は7/13、2011年度に実施した「家庭教育支援の効果に関する調査研究」報告書を公表した。3種類の家庭教育支援施策を行い、学校教員や保護者、地域の支援者、教育委員会に与えた影響をまとめた。
デジタルアーツは、「未成年の携帯電話・スマートフォン使用実態調査」の結果を発表した。
消防庁は7月12日、2012年6月の熱中症による救急搬送の状況を公表した。搬送人員は1,837名と、前年同月の6,980名に比べ73.7%の減少だった。その一方で、年齢区分で見ると、満18歳未満の搬送者が全体の21%と、前年の10.1%を大きく上回った。
リクルート進学総研は7月10日、高校生価値意識調査2012の結果の一部を公表した。自分が社会人になるころの社会を「明るい」と感じている高校生は3割だったが、「自分の将来は明るい」と考える高校生は半数を超えていた。
イードは7月12日、スライドドア式コンパクトカー「プチバン」に関する調査結果を発表した。同調査では、20〜60代男女のプチバン意向者の夏休みの過ごし方についての意識調査を実施し、安近楽志向が強いことが明らかになったという。
東京都教育委員会は7月5日、2012年度「児童・生徒の学力向上を図るための調査」を実施した。調査対象は、都内公立小学校5年生(全数)1,304校93,297名と、都内公立中学校2年生(全数)631校77,416名。
エアーリンクは9日、「自転車保険の加入に関する調査」の結果を公表した。調査期間は6月26日〜27日で、自転車を利用している30歳〜59歳までの男女300名から回答を得た。