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iTeachers TVは1月11日、2016年12月28日から続けて公開してきた年末スペシャル企画「年末・年始特別企画 3ミニッツ祭り」の最終回を公開した。これまでiTeachersTVに出演した講師を迎え、教育現場ですぐに利用できるICT活用テクニックを紹介する。
小学館集英社プロダクションは1月11日、保育事業者向けの研修「楽習保育」プログラムを2017年春より販売開始すると発表した。子どもが課題に対して主体的に取り組むアクティブラーニングを取り入れ、あそびを通して学ぶ基盤をつくる楽習保育の実践を目指す。
よんでんメディアワークスは、授業でアクティブラーニングを実施する教員をサポートするためのクラウドサービス「アクティブラーニング支援システム MEDIA-LAS」を1月10日にリリースした。反転授業の効率をあげる動画教材の作成や学習プロセスの可視化をサポートする。
日本英語検定協会 英語教育研究センターは3月18日、研究者らの成果発表を行う「特別講演会」を都内で開催する。対象は、小中学校・高校・大学の教職員、大学生・大学院生、英語教育に関心のある人。定員100名。講演会後には懇親会も予定されている。
大阪府は2月8日、「子ども読書活動推進ネットワークフォーラム」をエル・おおさかにて開催する。対象は大阪府内の学校関係者のほか、子どもに関わる施設などの教職員や司書、子どもの読書活動に関わる地域のボランティアなど。1月27日まで申込みを受け付けている。
eラーニング専門ソリューション企業のデジタル・ナレッジは、無料のアクティブラーニングツール「Clica（クリカ）」の最新バージョンを1月10日にリリースした。ポートフォリオ機能で反転授業やレポート提出管理などが可能になる。
松野博一文部科学大臣は1月6日、学校現場における業務の適正化について、平成29年の年頭にあたるメッセージを発した。平成29年は改善方策を確実に遂行するべく、大きく分けて3つの施策に取り組む。
ウェブベルマーク協会は1月5日、「学校支援プログラム」を開始した。協会のWebサイトから出前授業や商品配布を申し込み、実施すると協賛会社から送られる支援金の半分を受けられる。残り半分の支援金は、東北の被災校に送られる。
文部科学省より12月27日に正式に公開された次期学習指導要領の答申について、ICT CONNECT 21は12月28日、13個のPDFについて、それらがどのような資料なのか補足説明付きでまとめた。
文部科学省は平成29年2月6日、「平成28年度スーパー・プロフェッショナル・ハイスクール成果発表会」を開催する。参加を希望する都道府県・政令指定都市教育委員会などの関係者・学校関係者などは、平成29年1月13日までにメールで申込みが必要。
DMM.comが展開するオンライン英会話サービス「DMM英会話」は、学校の先生の英語力アップをサポートする「学校の先生応援プロジェクト」を開始すると発表した。忙しい合間の時間にレッスンを受けられるほか、先生向けのセミナーを開催する。
神奈川県教育委員会は平成29年1月20日、神奈川県立総合教育センターで「平成28年度かながわ学力向上シンポジウム」を開催する。一般参加者の事前申込みは不要。県内公立学校教職員や保護者は、各学校で取りまとめ、所管の教育委員会を通じて申し込む。
クリエイティブ市場の総合商社Tooは2017年1月24日、教育関係者向けのApple＆Adobe導入セミナーを開催する。「創造力を育むための教育ICT導入」と題して、「Adobe Creative Cloudの学校導入」などについて伝える。事前申込みが必要で、定員は20名。受講料は無料。
ICT CONNECT 21（みらいのまなび共創会議）は12月22日、2020年度から始まる予定の次期学習指導要領の答申について、その概要にあたる部分のポイントをまとめたサイトを公開した。答申の中でアンダーラインが引かれている部分を中心にまとめている。
コクヨの社員が実践する100通りのノートの使い方を紹介した書籍「コクヨのシンプルノート術」がKADOKAWAより12月23日に発売した。定価は1,400円（税別）。読んですぐに真似したくなるコツが満載されているという。
NTTタウンページは12月21日、独自の視点で各業界の現状・課題を分析する「3分読めば解かる業界動向レポート」の発信を開始した。「学習塾業界動向」については、学習塾の生徒獲得競争が激化している現状と生き残りのカギを解説している。
