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デジタル・ナレッジは12月20日、「スマートフォンによる参加型授業の実践と文字発言の効果」研究結果を発表した。授業中の文字発言を取り入れた結果、授業への参加意識の高まりや授業内容の理解の深まりに効果があることが明らかとなった。
学習塾を運営する進学心教育システムが今年11月に行なったインターネット調査（回答数：5,801人）で、英語の必要性を感じている人は、77％に達することが分かった。
IBMは12月18日、今後5年間で人々の働き方、生活、関わり方を変える可能性を持った一連のイノベーションを発表した。今後5年間であらゆるものが学習する時代になるという。
東京書籍は12月18日、高等学校のiPad向けデジタル教科書「数学II」「新編数学II」「新編物理基礎」を発売開始した。数学は各3,000円、物理は4,300円で、いずれもApp Storeで購入できる。
立正大学経済学部は、2014年度から日本経済新聞社と連携した授業「日経電子版×iPad mini で経済を学ぶ！」を開講する。講義と現在の経済の流れをリンクさせることで、生きた経済とその学び方を知ることができるという。
中学受験の進学教室「浜学園」は2014年2月より、ベテラン講師による算数・理科の全問解説を映像化した「全問解説Web講義」を塾生に無料配信する。また、要望の多かった「小1最高レベル特訓算数」を2014年4月に開講する。
グローバルコミュニケーション学習サービス「DreamPIE」は、3歳～6歳向けにレゴブロックを使った英語でのオンラインレッスンを開始した。
小学生向けプログラミングスクールを運営するCA Tech Kidsは、11月16日と12月1日に開催された、プログラミングイベント「Tech Kids Hackathon2013」で使用した学習テキストを期間限定で無料公開した。
ディー・エヌ・エー（DeNA）は12月16日、スマートフォンやタブレットで学ぶ新サービス「アプリゼミ」をiPhone/iPad、Android端末向けに提供開始した。「小学校入学準備号」の配信を皮切りに、2014年4月より「小学1年生講座」を開始する。
ベネッセは、小学校高学年から中学生を対象とした電子書籍ストア「ブクフレ本」を12月16日より開始、子どもたちが安心安全な環境で読書を楽しめる環境を整えた。同時に、読書に関するSNSサービス「ブクフレWeb」も提供を開始する。
「大学入試シリーズ」（赤本）を発行する図書出版・教学社は、これまでに実施されたセンター試験リスニングの問題がすべて搭載されたスマートフォンアプリ「センター赤本-英語リスニング過去問」を公開した。
チエルは12月16日、児童がタブレットを使って繰り返しながら学べる教材の第2弾「小学校のいっしょに算数」を全国の小学校や教育委員会向けに発売開始した。価格は1ライセンス2,000円。
佐賀県は、平成26年度に県立高校全校で導入するタブレットを富士通の「ARROWS Tab Q584/H 佐賀県学習用パパソコン特別モデル」に決定したと発表。OSはWindows 8 Pro、Microsoft Officeのほか、国語辞典、英和辞典、古語辞典などのソフトが搭載される。
大日本印刷（DNP）は、デジタル教科書・教材システムを活用した学校教育のICT化を推進しており、11月28日から2014年3月末までの約4か月にわたり、茨城県の古河市立古河第五小学校で実証研究を行う。
コンピュータソフトウェア著作権協会（ACCS）は12月10日、中学生から大学生を対象としたスマートフォンサイトをオープンした。著作権を楽しんで学べるよう、4コママンガを交えて情報発信している。
パイオニアソリューションズは、電子黒板を使って学生間の協働学習を活性化する「xSync（バイシンク）」のマルチOS対応キットなどを12月12日に発売。タブレット端末やスマートフォンの対応に加え、WindowsとMac OSにも対応したという。
