増進会出版社とレゴ エデュケーションは、レゴブロックを活用したプログラミング教育サービスの共同開発、提供に関するライセンス契約を締結した。両社の知見を生かし、2017年夏に新しいプログラミング教育サービスの提供を開始する。
マイクロソフトを中心とする団体「Windows Digital Lifestyle Consortium（ウィンドウズデジタルライフコンソーシアム、通称WDLC）」は12月、パソコンを活用した学習方法やプログラミング、知育アプリの体験イベントを実施する。参加は無料。
サーティファイは、ビジュアルプログラミング言語「Scratch」の活用能力を測定・評価する「ジュニア・プログラミング検定」を12月20日より開始した。小学生を中心とした若年層が対象。4級種に分かれており、60％以上の得点率で合格となる。
パソコン・周辺機器の取り扱うサンワダイレクトは、Makeblock社製「mBot」（型番800-MBSET001）を12月14日に発売した。子ども向けのプログラミング教育ロボットキットで、販売価格は16,800円（税込）。
学研プラスは12月9日、子どもを持つ30代～40代の女性200人を対象に行った「子どものプログラミング教育」に関するアンケート調査を公開した。プログラミングを学ばせたい母親は過半数を超えるが、プログラミング教育に対する認知度はまだ低いことがわかった。
サンコーは12月12日、ロボットアーム「Dobot Arm Entry model」を発売した。誰でも簡単に動作を学習させて自動的に動かすことができるほか、本格的にプログラムで動かしたいという人に合わせたモードも装備されている。価格は9万8,000円（税込）。
総務省は12月9日、「地域IoT実装推進ロードマップ」および「ロードマップの実現に向けた第一次提言」を公表した。ロードマップは「教育」を含む7つの地域IoT分野別モデルについて、課題や2020年度までに達成すべき指標、2020年度までの工程・手段をまとめている。
アメリカでプログラミング学習を推進しているCord.orgのプログラミング教育推進運動「Hour of Cord」が今年も開催された。Apple Japanの「Hour of Cord」ワークショップに小学2年生の子供と参加したレポートをお届けする。
日本教育工学会は12月18日、内田洋行の大阪ユビキタス協創広場CANVASで第6回ワークショップ「これからのプログラミング教育を考えるワークショップ」を開催する。教育関係者や研究者らを対象としており、参加費は無料。
埼玉県戸田市立美谷本小学校は12月15日、プログラミング教材「Bee-Bot（ビーボット）」を利用したプログラミング授業を実施する。企画提案はCeeジャパン。講師は同校の校長自らが務める。実施対象は小学2年生。
37年の歴史を持つ「U‐22プログラミング・コンテスト」の2017年の開催が決定した。22歳以下の若者を対象にしたコンテストで、小学生から大学生まで幅広い年齢層が応募する。現在協賛スポンサー企業の募集を行っており、2017年7月より応募受付を開始する。
今や教育の現場にパソコンは必須の時代。パソコンをより便利な道具として使いこなせるよう、家庭で子ども専用の「マイパソコン」を提案する。
CA Tech Kidsは過疎地域におけるプログラミング教育の支援活動を推進するため、鳥取県に本拠地を置くIT企業アクシスと共同で、鳥取県八頭町立隼小学校でプログラミング教室を開催する。2016年11月～2017年2月に、8回の授業を行う。
ヤフーは、自由な発想をもとに24時間でアプリなどの動くプロトタイプを開発するハッカソンイベント「Yahoo! JAPAN Hack Day 2017」を2月4日・5日に東京秋葉原で開催する。12月7日よりWebサイトにて申込み受付を開始した。
国立高等専門学校機構は、中学生向けパンフレット「『高専』という選択。」を作成。高等専門学校の専門分野、コンテスト、卒業後の進路、学費や寮など、高専についてまとめたガイドになっている。
都内近郊に学習塾を10教室運営するメイツは、12月17日に渋谷、24日に新宿で、中高生を対象とした「冬期プログラミング1Dayキャンプ」を開校する。iPadとApple公式アプリ「Swift Playgrounds」を利用したアプリ作成に挑戦できる。参加費用は29,000円（税別）。
