ヤフーは2019年1月21日、検索データからインフルエンザが拡大していることを予測するレポートを発表した。定点あたり報告数は50を超えると予測され、今がもっとも警戒しなければならない状況にあるという。
東京都と大阪府は2019年1月17日、第2週(1月7日~13日)のインフルエンザ患者報告数が定点あたり30人を超え、流行警報を発令した。さらなる感染拡大も危惧されており、ワクチン接種、外出後の手洗い、早めの医療機関受診などの予防・拡大防止策が求められている。
受験シーズンの子どもについて、保護者が心配していることの1位は「インフルエンザ罹患」であることが、養命酒製造が公表した調査結果により明らかになった。家庭で取り入れられているインフルエンザ対策は、「うがい・手洗い」がもっとも多かった。
国立感染症研究所は2019年1月9日、2019年第1週(2018年12月31日~2019年1月6日)のインフルエンザ流行レベルマップを発表した。岐阜県、愛知県、北海道など、1道2府18県、計84か所の保健所地域で警報レベルを超え、全国的に大きな流行の発生・継続が疑われる。
東京都、神奈川県、埼玉県は2019年1月8日、都県内のインフルエンザの定点あたり報告数が基準値10人を超えたため、流行注意報を発令した。今後、大きな流行へと拡大する可能性があるため、インフルエンザの予防と拡大防止に留意するよう、呼びかけている。
厚生労働省は2018年12月14日、定点当たり報告数が流行開始の目安である1.00を上回り1.70となり、インフルエンザが流行シーズン入りしたことを発表した。今年の流行シーズン入りの時期は例年並みで、年末年始や受験シーズンでのさらなる流行が心配される。
厚生労働省は、2018年12月10日から16日までのインフルエンザの発生状況を発表した。定点あたり報告数は3.35となり、前週の1.70と比べて約2倍に増加。都道府県別にみると、「北海道」が9.59ともっとも多い。
普段から十分な量の野菜を摂取している子どもと、摂取していない子どもでは、風邪の罹患率に違いがあることが、トレンド総研のアンケート調査により明らかになった。小児科医も、「野菜摂取は『免疫力アップ』に有効」だとコメントしている。
厚生労働省は2018年12月14日、第49週(12月3日から12月9日まで)のインフルエンザ発生状況を発表した。定点あたり患者報告数が1.70人となり流行開始の目安である1.0人を上回ったことから、流行シーズンに入ったと発表した。
東京都は2018年12月13日、第49週(12月3日から9日)の都内インフルエンザ定点医療機関からの患者報告数が定点あたり1.57人となり、流行開始の目安となる定点あたり1.0人を超えたことを発表した。今後、本格的な流行が予想されるという。
受験生の母親の心配事は、「風邪やインフルエンザにかかること」が7割以上でもっとも高いことが、日本能率協会総合研究所が2018年12月4日に発表した調査結果より明らかとなった。
厚生労働省は2018年11月8日、2018年度「今冬のインフルエンザ総合対策について」を開設した。インフルエンザに関する専用ページで、流行状況やワクチン・治療薬等の確保の状況、2018年度版のインフルエンザQ&Aなど、さまざまな情報を提供している。
日本小児科学科は2018年10月31日、2018・2019シーズンのインフルエンザ治療指針を発表した。抗インフルエンザ薬は、オセルタミビル(タミフル)を推奨するが、就学期以降の小児・未成年者には、異常行動に注意して投与を考慮すべきだとしている。
厚生労働省は、2018年10月15日から21日までのインフルエンザの発生状況を発表した。定点あたり報告数は「沖縄県」が2.21ともっとも多く、ついで「三重県」1.35。両県は定点あたり報告数が流行開始の目安である1.00を上回り、流行シーズン入りした。
QLife(キューライフ)は2018年10月24日、2018年・2019年インフルエンザワクチンの接種価格に関する調査結果を発表した。成人1回目の全国平均額は3,529円。都道府県別では、最高額は新潟県の3,799円、最低額は宮崎県の3,093円であった。
Z会グループの栄光が運営する進学塾・栄光ゼミナールが保護者を対象に実施した調査によると、2017年度にインフルエンザ・風邪対策を行った家庭は全体の82.1%であったことが明らかとなった。