教育分野における日本最大級の専門展「第9回 教育ITソリューションEXPO(EDIX)」が、2018年5月16日から18日の3日間、東京ビッグサイトで開催される。今回は、初開催となる「学校施設・サービス展」も同時開催。700社が出展するほか30を超えるセミナーが開催される。
大阪市教育委員会は、平成30年4月17日に実施した「平成30年度全国学力・学習状況調査(全国学力テスト)」において、大阪市立中学校1校で理科の問題に関する内容が一部未履修だったことを発表した。
国立教育政策研究所(NIER)は平成30年4月17日、同日に一斉実施された平成30年度(2018年度)「全国学力・学習状況調査」の調査問題と正答例、解説資料を公開した。
Skyは2018年6月、タブレット端末に対応した学習活動ソフト「SKYMENU Class 2018」と、コンピューター教室での学習活動をサポートする学習活動ソフト「SKYMENU Pro 2018」を発売する。いずれも価格はオープン。
全国学校図書館協議会(全国SLA)は、平成29年度(2017年度)学校図書館整備施策の実施状況について調査結果を公表した。平成29年度予算における1校あたりの平均図書費は、小学校42万895円、中学校58万4,940円。学校司書は、35.8%の市区町村教育委員会で未配置だった。
2018年5月9日と10日の2日間、東京都千代田区の学術総合センターで「アクティブ・ラーニング&カリキュラム・マネジメントサミット2018」が開催される。
国際基督教大学(ICU)と上智大学、同志社大学、南山大学は、「4大学合同進学フェア」を名古屋で2018年6月3日、札幌で6月10日に開催する。大学紹介・入試説明、個別相談などがある。入場無料で、事前予約不要、入退場自由。
東京都教育委員会は平成30年4月28日と30日、中高生や保護者らを対象とした「高校生留学フェア」を開催する。留学の事情に詳しい講師による講演会や大使館職員によるプレゼンテーション、都立高校生のための留学支援事業の説明会など。定員は計1,800名。
文部科学省は2018年4月、「教育のICT化に向けた環境整備5か年計画」を策定した。大型提示装置・実物投影機の100%整備などの方針を掲げる。必要な経費は、2018年度から2022年度まで単年度1,805億円の地方財政措置を講じる。
文部科学省は平成30年4月13日、平成30年度全国学力・学習状況調査(全国学力テスト)の参加教育委員会数・参加学校数などについて公表した。4月10日時点で、国公私立学校2万9,709校が参加し、参加率は98.4%。調査は4月17日に一斉実施される。
スポーツオブハートは、昨年に引き続き、障がい者も健常者も一緒に楽しめるスポーツと文化のイベント「SPORTS of HEART 2018」を東京、大分の2会場で開催することを決定した。
東京都教育委員会は平成30年(2018年)4月12日、平成30年度オリンピック・パラリンピック教育アワード校に、事業推進部門で135校、環境部門で19校の計154校を決定した。顕彰校は今後、部門ごとに指定された推進活動などに取り組む。
兵庫県教育委員会は平成30年4月12日「ひょうごスーパーハイスクール」の指定校を公表した。採用されたのは長田高校、宝塚北高校、小野高校など県立高校10校。指定期間は平成30年度から2年間で、国のスーパーグローバルハイスクール(SGH)事業等の指定校を目指す。
東京都教育委員会と生活文化局は平成30年(2018年)4月12日、オリンピック・パラリンピック教育の一貫である「夢・未来プロジェクト」実施校の決定について発表した。また東京都教育委員会は、東京2020大会開催に向けて「パラリンピック競技応援校」に20校を指定した。
運動会の開催時期が異なる理由や開催のねらいのほか、近年話題にのぼることが多い「組体操」について今一度振り返る。大阪市内の小学校で主席(主幹教諭)を務める川村幸久氏に話を聞いた。
次世代幼児教育研究プロジェクトは2018年5月15日、教育関係者および保護者を対象としたシンポジウム「21世紀型スキルを育むプログラミング教育の可能性」を開催する。参加費は1,200円。