プログラミング教育、子どもの興味をそぐ言葉とは？PTA会長のエンジニアパパが解説（4）
PTA会長、エンジニアかつ父親の視点で「プログラミング教育」とは何かを紐解くシリーズ。今回は、子どもの「興味の芽」をいかに育むかについて考える。
大学入試問題、ミスなく作成を…教職員向けノウハウ共有研修10/20
大学入試センターは2018年10月20日、各大学の入試業務においてリーダー的役割を期待される教職員を対象に「大学入試センター・アドミッションリーダー研修」を開催する。参加費は無料。申込みはメールで受け付けている。
学校建築の変遷、これからの在り方…明治150年記念シンポジウム11/2
2018年11月2日、東京国際交流館 プラザ平成で明治150年記念シンポジウム「学校建築の変遷～継承と発展～」が開催される。入場は無料。
シスコ、高校5校で遠隔授業…Digital Schools Networkプログラム
シスコシステムズは2018年9月5日、アジア太平洋地域で誕生した「デジタル スクール ネットワーク（Digital Schools Network）」プログラムを日本国内で立ち上げ、第1回目の取組みとして全国の高校など5校をつないだ遠隔授業を開催すると発表した。
東京都教委、情報モラル推進校に8校指定…9-11月に公開授業
東京都教育委員会は2018年9月5日、2018年度の「情報モラル推進校」の最新情報を公表した。区市町村立学校・都立学校の計8校が、情報モラル教育における先進的な取組みや公開授業を実施する。指定期間は2018年4月1日から2019年3月31日まで。
プログラミング教育、親は何もしなくてよい？PTA会長のエンジニアパパが解説（3）
PTA会長、エンジニアかつ父親の視点で「プログラミング教育」とは何かを紐解くシリーズ。今回はプログラミング教育に対する親のスタンスや関わり方について考える。
小中高STEM教育で活用予定、STEMロボティクス「Boson Kit」日本販売開始
中国発のSTEMハードウエア・ソリューションプロバイダーのDFRobotは2018年8月14日、STEM教育者向けに考案されたモジュール型の電子組み立て式ブロック「Boson Kit（Bosonキット）」の日本販売を開始すると発表した。Boson Kitに合わせた教材も同時に提供する予定。
経産省、EdTech活用のSTEAM教育推進に新規18億
経済産業省は2018年8月31日、2019年度概算要求等を提出。新たに「学びと社会の連携促進事業」として18億円の予算案を盛り込んだ。公教育におけるEdTechを活用したSTEAM教育の推進や、導入に向けた実証・ガイドライン策定などを推進するねらい。
プログラミング教育で養えるものって？PTA会長のエンジニアパパが解説（2）
PTA会長、エンジニアかつ父親の視点で「プログラミング教育」とは何かを紐解くシリーズ。今回は小学校教育課程でのプログラミング教育について。
「自分だけは大丈夫」は危険、若者の消費者被害防止を…消費者庁
消費者庁は2018年8月31日、「若者の消費者被害の心理的要因からの分析に係る検討会」報告書を公表した。啓発パンフレットも公開されており、消費者被害に遭う心理的な要因のほか、チェックシートや実際の事例などを掲載。知識を身に付けて被害を防ぐよう、呼びかけている。
なぜ小学校でプログラミング？PTA会長のエンジニアパパが解説（1）
2020年から小学校で必修化される「プログラミング教育」について、どのような内容を学ぶことになるか不安に思う読者も多いだろう。エンジニアかつ父親の視点で「プログラミング教育」とは何かを紐解く。初回はプログラミング教育の概要について説明する。
大学入学共通テストの英語改革、現場の不安増…イーオン調査
センター試験に代わり2020年度から実施される「大学入学共通テスト」の英語試験で民間の外部試験が導入されることについて、間近で大学受験に直面する高校教師の4割が「不安に思う」ことが、イーオンの調査で明らかになった。
【大学受験2019】中央大、国際経営学部・国際情報学部を2019年4月開設
中央大学は2019年4月、「国際経営学部」と「国際情報学部」の国際系2学部を新たに開設する。「国際経営学部」は東京都八王子市の多摩キャンパスに、「国際情報学部」は東京都新宿区の市ヶ谷田町キャンパスに開設。定員は300名と150名。
WROタイ国際大会＆STEM教育視察ツアー、9/13まで参加者募集
アフレルは、2018年11月に開催する「WROタイ国際大会＆STEM教育視察ツアー」の参加者を募集している。ツアー期間は、2018年11月15日から11月20日までの4泊6日で、全食事付き・1人1室利用で代金は、33万円（税別）。2018年9月13日まで申込みを受け付ける。
総務省の2019年度予算、教育分野のデータ活用を推進
総務省は2018年8月31日、2019年度概算要求を発表した。一般会計の要求額は、前年度（2018年度）比3,675億円増の16兆4,645億円。「異能（Inno）vation」プログラムの推進、教育分野におけるデータ活用の推進、若者に対する主権者教育の推進などが盛り込まれている。
公立大協会、高等教育無償化について林文科相・菅官房長官に要望書
公立大学協会は平成30年（2018年）8月30日、文部科学省および内閣府に対して、高等教育の無償化に関する要望書を提出した。高等教育の無償化の実現に強く期待を寄せる一方、公立大学の基盤的経費に対する財政措置とは明確に別とする制度設計を求めた。
