グローバルサイエンスキャンパス、H30年度は東北大・慶大など6機関採択
科学技術振興機構（JST）は平成30年5月29日、「グローバルサイエンスキャンパス」の平成30年度採択機関を発表した。応募15件から、東北大学の「科学者の卵養成講座」や慶應義塾大学の「医学・医療の学際的修学、半学半教」など6機関の企画が選ばれた。
JST女子中高生の理系進路選択支援プログラム、H30年度は立教など10件採択
科学技術振興機構（JST）は平成30年5月29日、「女子中高生の理系進路選択支援プログラム」の平成30年度採択機関を発表した。応募21件から、立教大学や同志社大学、鶴岡工業高等専門学校など10機関が選定された。
H30年度教科書検定結果、全国8会場で公開
文部科学省は平成30年5月29日より、東京都内の教科書研究センターを皮切りに、全国8会場で平成30年度の教科書用図書検定に関する資料を公開する。このうち東京の2会場では年間を通じて公開する。
イーオン、中高英語教員向けセミナーを全国6都市で開催
英会話教室を運営するイーオンは、「中学・高校の英語教員向け 指導力・英語力向上セミナー」を2018年7月27日に東京、8月1日に札幌、8月7日に名古屋、8月17日に福岡、8月21日に広島、8月22日に大阪で開催する。参加費は無料。
小学生が安全について学ぶ、ボーイスカウトらプログラム制作
リオティントとボーイスカウト日本連盟は、全国のカブスカウト（小学3～5年生）を対象に「安全」について学ぶ機会を提供する「セーフティエキスパート」プログラムを共同制作した。プログラムで使用するワークブックは特設Webサイトから誰でも自由にダウンロードできる。
小学生向け教育プログラム「プログラミングの旅」実施先募集
放課後NPOアフタースクールは2018年5月23日、小学3～6年生を対象とした教育プログラム「プログラミングの旅」の実施先募集を開始した。2018年度は1都3県を中心に15か所にて無料で授業を行う。
人型ロボットが英語の先生に、公立小で文科省新教材活用
福岡県大牟田市立明治小学校は、大阪樟蔭女子大学の菅正隆教授（元文部科学省教科調査官）、アウトソーシングテクノロジー、NECフィールディングと連携し、小型の人型ロボット「NAO」を活用した小学3年生向けの外国語活動授業を2018年5月に開始した。
ダンスの指導法を伝授、JDACダンス指導研修会I…1都3県・大阪
ダンス教育振興連盟（JDAC、ジェイダック）は2018年7月23日から8月26日までの期間、夏休み特別企画として1都3県と大阪で研修会を実施する。教員の受講は無料。ライセンスを希望する場合は9,800円が必要。
アルク教育ソリューションEXPO 2018、展示・セミナー多数6/1-3
アルクは2018年6月1日から3日にかけて、英語指導者・教育関係者・企業人事教育担当者を対象とする総合イベント「アルク教育ソリューションEXPO 2018」を開催する。
シンポジウム「スマホから離れて、夏休みを楽しもう」日医会館7/7
日本小児保健協会が主管する日本小児医療保健協議会合同委員会「子どもとICT、子どもたちの健やかな成長を願って」委員会は2018年7月7日、「スマホから離れて、夏休みを楽しもう」をテーマとしたシンポジウムを開催する。参加無料。定員は400名。
文科省、H30年10月再編…総合教育政策局を設置予定
文部科学省は2018年（平成30年）10月、新時代の教育政策実現に向けた“大きな組織再編”を行う。2018年5月24日、同月時点の再編案をWebサイトに掲載した。教育分野の筆頭局として、「総合教育政策局」を設置予定。
第20回学校図書館出版賞、フレーベル館・文溪堂・理論社が受賞
全国学校図書館協議会は2018年5月24日、第20回学校図書館出版賞の受賞者を発表した。「出版賞大賞」の該当はなかった。「出版賞」はフレーベル館、文溪堂、理論社。
【大学受験2019】関大・化学生命工学部、新AO入試「KUMP型」導入
関西大学は2019年度入試より、化学生命工学部化学・物質工学科において新たなAO入試枠「関大メディカルポリマー（KUMP）型」を導入すると発表した。関大のものづくり分野が目指す「未来医療」を創出する機器等をともに開発する人材を募集する。
「プログラミング教育事業」成功のヒント、全国5か所でセミナー
アフレルは、2018年6月24日から7月9日にかけて「こどもロボットプログラミング教室 全国縦断 事例・開設セミナー」を、全国5か所で6回開催する。対象は、プログラミング教育事業の立上げを考える事業者で、参加費は無料。
H30年度大学の世界展開力強化事業、国公私立大21件から申請
文部科学省は平成30年5月22日、平成30年度大学の世界展開力強化事業「COIL型教育を活用した米国等との大学間交流形成支援」の公募申請状況を公表した。タイプAには国公私立大あわせて20件、タイプBには私立大1件の申請があった。
国内タブレット端末出荷台数、2017年度は870万台…3年ぶり増
2017年度通期（2017年4月から2018年3月）の国内タブレット端末出荷台数は、870万台で3年ぶりに増加したことが、MM総研が2018年5月22日に発表した調査結果より明らかになった。メーカー別ではAppleが8年連続シェア1位を獲得した。
