東洋大「現代学生百人一首」入選100首を発表…5校が特別賞
東洋大学は1月15日、「現代学生百人一首」の入選作品100首と小学生の部10首を発表した。30回目となる今回の応募者数は5万2,428首にのぼり、1回目からの累計応募総数は133万8,900首と全国でも応募数の多いコンクールとなっている。
教育同人社・学芸大、教員向けパッケージ開発…5月提供開始
教育同人社と東京学芸大学は、教員養成や教員研修で利用できる講義パッケージを共同で企画・開発し、5月より大学や教育委員会に提供開始する。小学校教員を目指す大学生や採用された間もない小学校教員が、効果的な指導方法を学ぶことができる。
東日本大震災から6年「進学と就職を考える」、聖学院が冊子配布
聖学院大学の人間福祉学部こども心理学科は1月23日、東日本大震災に関わる家族や教師などの支援者に向けた冊子「子どもの心にそっと寄り添う―第六集 進学と就職を考える―」を発行する。希望者に無料で郵送する。初版は5,000冊。
H29年度国立大学の運営費交付金、86大学中41校が増額
文部科学省は1月12日、平成29年度における国立大学法人運営費交付金の重点支援の評価結果について公表した。予算上設けられた3つの重点支援の枠組みに関して、各大学の取組みを評価し運営費交付金へ反映。86大学のうち、41校が増額、45校が減額と評価された。
【話題】エレン先生が帰ってきた、今度は英語のLINEスタンプ
教科書のキャラクターでありながら、2016年春にネットユーザーの間で大きな話題をさらった「エレン先生」。先生と生徒たちが、今度はLINEスタンプになって帰ってきた。
子ども×デジタルメディア、豊橋でシンポジウム2/11・12
らるご子ども教育研究所は2月11日・12日、愛知県豊橋市にあるこども未来館ここにこで「デジタルで創ろう！」を開催する。大人向けのシンポジウムは、子どもの学びに関心のあるすべての人が対象。参加申込をWebサイトにて受け付けている。
馳前文科大臣登壇「子どもみんなプロジェクト」シンポジウム2/4
文部科学省委託事業「子どもみんなプロジェクト」は2月4日、千葉大学医学部で教育関係者らを対象とした「子どもみんなシンポジウム2017 in 千葉」を開催する。参加費は無料。参加申込みをWebサイトやメール、FAXにて受け付けている。
小学校プログラミング必修化 「必要と思わない」54.9％
デジタルアーツは1月12日、教育現場でのICT活用に関するアンケート調査の結果を公表した。小学校でのプログラミング教育必修化については、54.9％は「必要と思わない」と回答。児童・生徒に今後必要とされる能力でも、ICTに関連する事柄はあまり重要視されていなかった。
授業料徴収や入金管理を自動化、文教向け「経理のミカタ」
継続請求管理ロボット「経理のミカタ」を運営するCloud Paymentは、授業料の徴収や受講コース管理など、教育事業者の経理業務を自動化する「経理のミカタ for School＜Salesforce連携版＞」の提供を開始した。
【大学受験2017】河合塾、受験生の傾向を発表…推薦・AO入試に前向き
大学受験において、「推薦・AO入試を積極的に利用したがる志向が強まっている」と61％の高校教員が回答したことが、河合塾のアンケート調査より明らかになった。一方、弱まっているとの回答は1割にも満たなかった。
iTeachers TV、今すぐ導入したい研修・アプリ・SNSノウハウを伝授
iTeachers TVは1月11日、2016年12月28日から続けて公開してきた年末スペシャル企画「年末・年始特別企画 3ミニッツ祭り」の最終回を公開した。これまでiTeachersTVに出演した講師を迎え、教育現場ですぐに利用できるICT活用テクニックを紹介する。
小学館、保育士向け「アクティブラーニング研修」2017年春スタート
小学館集英社プロダクションは1月11日、保育事業者向けの研修「楽習保育」プログラムを2017年春より販売開始すると発表した。子どもが課題に対して主体的に取り組むアクティブラーニングを取り入れ、あそびを通して学ぶ基盤をつくる楽習保育の実践を目指す。
動画教材を簡単作成、アクティブラーニングを支援する「MEDIA-LAS」
よんでんメディアワークスは、授業でアクティブラーニングを実施する教員をサポートするためのクラウドサービス「アクティブラーニング支援システム MEDIA-LAS」を1月10日にリリースした。反転授業の効率をあげる動画教材の作成や学習プロセスの可視化をサポートする。
科学技術研究費が3年ぶりに減少、対GDP比3.56％
平成27年度（2015年度）の科学技術研究費の総額は、前年度比0.2％減の18兆9,391億円と3年ぶりに減少したことが、総務省の調査結果より明らかになった。国内総生産（GDP）に対する研究費の比率は、3.56％と前年度比0.10ポイント低下した。
英語教職員向け、研究者らの成果発表「特別講演会」3/18
日本英語検定協会 英語教育研究センターは3月18日、研究者らの成果発表を行う「特別講演会」を都内で開催する。対象は、小中学校・高校・大学の教職員、大学生・大学院生、英語教育に関心のある人。定員100名。講演会後には懇親会も予定されている。
大阪府「子どもの読書推進フォーラム」教職員など対象2/8
大阪府は2月8日、「子ども読書活動推進ネットワークフォーラム」をエル・おおさかにて開催する。対象は大阪府内の学校関係者のほか、子どもに関わる施設などの教職員や司書、子どもの読書活動に関わる地域のボランティアなど。1月27日まで申込みを受け付けている。
