大人になったらなりたいもの、男児「学者・博士」8年ぶり1位
第一生命保険は平成30年1月5日、第29回「大人になったらなりたいもの」調査結果を発表した。男の子のなりたいもの1位は、15年ぶりに「学者・博士」が選ばれた。女の子の1位には、21年連続で「食べ物屋さん」が選ばれている。
親に言われてやる気がなくなる言葉、2位は「どうせできない」
中高生が親に言われてやる気スイッチがオフになる言葉の1位は「勉強しなさい・早くやりなさい」であることが、やる気スイッチグループホールディングスのアンケート結果より明らかになった。
学童保育、待機児童数は1万7,170人…増加する登録児童
厚生労働省は平成29年12月27日、平成29年（2017年）「放課後児童健全育成事業（放課後児童クラブ）」の実施状況を公表した。5月1日現在、登録児童数は117万1,162人、クラブ数は2万4,573か所といずれも前年より増加。待機児童数は1万7,170人だった。
花粉症の母親の子、8割は花粉症…60代以上は軽症傾向
いまや国民病とも言える花粉症。毎年その症状に悩まされている人も多いのではないだろうか。大人の花粉症については、世代が若いほど「重症」が多く、世代が高くなるにつれ「軽症」が増える傾向にあることが、ロート製薬が実施した調査により明らかになった。
【年末年始】小学生のお年玉は増加傾向、平均1万9,386円
小学生がもらうお年玉はここ数年で増加傾向にあり、特に低学年での増額が目立つことが2017年12月25日、学研教育総合研究所の調査結果から明らかになった。2017年のお年玉の平均総額は、幼児が1万5,024円、小学生が1万9,386円、中学生が2万6,529円だった。
神奈川県の待機児童4,411人、市町村別トップは横浜市
神奈川県は平成29年12月22日、保育所等利用待機児童数（平成29年10月1日現在）の状況をとりまとめ公表した。県内の待機児童数は4,411人となり、平成28年10月と比べて2,405人の増加。もっとも待機児童数が多い市町村は横浜市だった。
幼稚園から高校までの学習費総額、私立・公立で3.28倍差
文部科学省は平成29年12月22日、「平成28年度子供の学習費調査」の結果概要を公表した。幼稚園から高校までの15年間、すべて私立に通った場合は約1,770万円かかり、すべて公立に通った場合の約540万円と3.28倍の差があった。この差は前回調査より0.1ポイント減少している。
視力1.0未満、小中で過去最多を更新…虫歯は改善続く
文部科学省は平成29年12月22日、平成29年度（2017年度）学校保健統計調査（速報）の結果概要を発表した。視力は、裸眼視力1.0未満の割合が小学校と中学校で過去最多となった。難聴以外の耳疾患の割合も小中高で過去最高値を記録した。
お子さまのよりよい未来のために「ReseMom Editors' Choice 2017」発表
リセマムでは5周年を迎えた2015年に「ReseMom Editors' Choice」をスタートしました。第3回となる「ReseMom Editors' Choice 2017」では、10のサービスを選出させていただきました。
孫と一緒にしたいこと…旅行・会話が2位、1位は？
シニアが孫としたいことの1位は「外食」であることがソニー生命保険の調査より明らかになった。2位は同率で「旅行」「会話」、4位は「公園で遊ぶ」だった。孫のために1年間で使った金額は平均11万6,059円で、昨年より6,845円減少した。
都内中高一貫校生の得意と苦手、数学が1位…メイツ調べ
都内の中高一貫校に通う中学1年生から高校3年生の得意科目と苦手科目は、ともに「数学」が1位であることが、個別指導塾 WAYSを運営するメイツが行った「中高一貫校生の得意 苦手科目・勉強時間」に関する調査により明らかになった。
3歳-小2対象、育ちと学びを継続調査…国立教育政策研究所
国立教育政策研究所は、3歳児から小学2年生までの育ちと学びを継続的に検討するため、「幼児期からの育ち・学びのプロセスと質に関する研究」を平成34年度まで継続調査する。保育者や保護者のほか、一部の園では子どもへの面接調査も実施する。
【年末年始】お年玉、妥当なのはいくら？親子間で8千円差
お年玉について、親が妥当だと考える金額と子どもがほしいと思う金額に約8,000円の差があることが、三井住友カードの調査からわかった。使い道では、親の58.0％は「貯金」を希望しているが、子どもの60.1％が「おもちゃ・ゲーム」に使いたいと回答し、違いがみられた。
中高生の学校スマホ持込み、高校生は9割が可…勉強で活用
中高生の9割以上が勉強でスマートフォンを使用し、中学生の14.5％、高校生の86.5％が学校へのスマートフォン持込みが許可されていることが、MMD研究所とアオイゼミの共同調査より明らかになった。
H28年度、保護者が負担した教育費…平均は1人あたり6万295円
東京都教育委員会は平成29年12月11日、都内公立学校の平成28会計年度における「保護者が負担する教育費」の調査報告書を公表した。保護者が負担した学校教育費は、児童・生徒1人あたり6万295円。学校種別では、中等教育学校の13万3,841円がもっとも多かった。
高校生のスマホ、男子2人に1人は「Android」
女子高生が利用しているスマートフォンの約7割が「iPhone」であることが2017年12月8日、「2017年11月 中高生の通信利用実態調査」の結果からわかった。男子高生は「Android」が51.3％と過半数を占めた。
