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朝日新聞出版は3月22日、週刊朝日2016年4月1日増大号を発売した。「東大・京大・早慶詳細合格者ランキング」が特集されている。定価は410円（税込）。全国の書店や朝日新聞出版のWebサイトなどで購入できる。
月の一部がわずかに暗くなる「半影月食（はんえいげっしょく）」と呼ばれる月食が、3月23日に起こる。食の最大は、午後8時47分ごろ。「皆既月食」や「部分月食」に比べると、月の変化がわかりにくいため、注意深く観察したいものだ。
東京理科大学は、女子中高生にサイエンスの魅力を体験的に知ってもらおうと4月24日、「春のマドンナ」と題したイベントを開催する。先輩リケジョによる講演のほか、ポスターセッションやティータイムを通じて現役理系女子学生と直接話ができる。参加無料。事前申込制。
IDC Japanは3月15日、2015年第4四半期（10～12月）と2015年通年（1～12月）の国内タブレット市場実績値を発表した。出荷台数は、第4四半期は前年同期比14.3％減の222万台、2015年通年は前年比1.5％増の831万台。デタッチャブル型が前年比80％増の成長率をみせた。
九州大学は3月14日、教育ビッグデータの蓄積や分析を行う「ラーニングアナリティクスセンター（LAC）」を2月1日付けで設置したと発表した。日本の大学では初のセンター組織。データやエビデンスをもとにした分析や改善が期待できるという。
文部科学省は3月15日、「平成26年度大学等におけるインターンシップ実施状況」について調査した結果を公表した。インターンシップに参加した大学生や大学院生は、全体の2割にあたる約58万人。インターンシップを単位認定している大学は、前年度より24校増の566校であった。
総務省統計局が3月10日に発表した「日本の統計2016」によると、幼稚園の在園児が減少傾向、保育所の在所児が増加傾向にある中、その差が年々顕著になりつつある。深刻化する待機児童の数を加味すると、その差はさらに大きくなりそうだ。
立教大学観光学部とJTBグローバルマーケティング＆トラベルは3月14日、外国人旅行者向けの訪日旅行（インバウンド）商品を共同企画したと発表した。「日本の人気お土産ツアー 食品サンプル作りとおもしろ消しゴム工場見学」と題して商品化し、4月から実施する。
慶應義塾大学SFC研究所プラットフォームデザイン・ラボと大日本印刷（DNP）は3月15日、遠隔授業の共同研究を行うことで合意したと発表した。生徒の進捗状況などに対応できる新たな遠隔システムを開発し、教育ビジネスへの参入を目指していく。
就活スケジュールの変更を受け、東京大学は3月14日、「平成28年度本学卒業・修了予定者の就職・採用活動についてのお願い」と題した文書を3月1日付けで企業宛に作成し、学生の学修環境を損なうことがないよう企業各社に要請したことを明らかにした。
矢野経済研究所は3月14日、「スマホゲーム市場に関する調査結果2015」を発表した。2014年度の国内スマホゲーム市場規模は、前年度比159.8％の8,950億円と大きく伸長。2015年度以降も安定成長を続け、2016年度には9,450億円に達すると予測されている。
文部科学省の高大接続システム改革会議は3月11日、「最終報告（案）」を取りまとめ、公表した。「大学入学希望者学力評価テスト（仮称）」に記述式問題を導入し、採点支援業務には人工知能（AI）を活用。年複数回実施については引き続き検討するとした。
文部科学省は3月12日、平成28（2016）年度国公立大学一般入試の2次試験後期日程個別学力検査について、初日1時限目の受験状況を発表した。133大学420学部の出席者は7万5,292人。欠席率は56.4％で、前年度より0.3ポイント増加した。
兵庫県公立高校入試が3月12日に行われるに合わせて、神戸新聞は同日夕方から、電子版「神戸新聞NEXT（ネクスト）」において県内公立高校入試の問題と解答を速報する。県内公立高校入試については、サンテレビでも同日午後7時より解答速報番組を放送する。
文部科学省は3月9日、平成28年度における国立大学法人運営費交付金の重点支援の評価結果を公表した。予算上設けられた3つの重点支援の枠組みから各大学の取組みが評価され、86大学のうち、42校で増額、43校で減額と評価された。
原子力規制委員会は3月9日、京都大学と近畿大学の試験研究用等原子炉施設にかかわる新規制基準への適合性審査の進捗状況について公表した。京都大学と近畿大学の原子炉施設はともに秋頃に運転再開の見通しだという。
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