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2018年6月7日から9日まで、東京ファッションタウンビル（TFT）で開催された教育専門展「New Education Expo 2018（NEE2018）」において、「小学校プログラミング教育の現状と展望」というテーマでセミナーが行われた。
情報処理学会は2018年6月11日、大学入学共通テストに「情報I」の試験を入れるという政府の方針に賛同すると発表した。人工知能などによって激変する情報社会では、高校教科「情報」の内容を活用できることが重要だとしている。
文部科学省は平成30年6月12日、「高校生等への修学支援の効果および影響等に関する調査研究報告書」を公開した。高校アンケート調査、保護者Web調査、インタビュー調査の3つのアプローチで、修学支援制度の効果などについて分析・把握を行った。
国立大学協会は平成30年6月12日、大学入学共通テストで導入する英語認定試験と国語の記述式問題について、活用する際の参考例を公表した。最終的には学大学・学部で判断すべきだとしている。
ストリートスマートは、Googleが提供する教育機関向けサービス「G Suite for Education」を活用した、実現可能な教職員の「働き方改革」や「グローバル水準の新しい学習・授業」を支援するサイト「Master Education（マスターエデュケーション）」をオープンした。
タブレット学習アプリ・システムを提供するメイツは2018年6月12日、学習塾向けアダプティブラーニング教材「atom」にて、理科と社会の指導が開講できるコンテンツの提供を開始した。
文部科学省は平成30年6月12日、平成30年度版「科学技術白書」を公表した。科学技術イノベーションの基盤的な力のさらなる強化に向けて人材力、知の基盤、研究資金などに注目し、現状と課題を分析。今後の取組みの方向性を示している。
マツダは、東日本大震災被災児童自立支援プロジェクト「サポート・アワー・キッズ」の「第8回海外ホームステイプログラム」を支援すると発表した。
New Education Expo 2018（NEE2018）サテライト会場の1つである札幌会場では、「北海道150年、学校で伝えたい北海道」をテーマに、北海道で活躍する小学校の校長や教員、学芸員、ライターによるリアルトークセッションが2018年6月9日に行われた。
富士通クライアントコンピューティングは2018年6月12日、小学生向けに設計・開発したノートパソコン2機種と、小学生向けオンライン学習支援サービス「FMVまなびナビ」を7月26日に発売すると発表した。
部活動の方針や学校閉庁日を定める動きが、全国の自治体に広がっている。休養日や活動時間の基準を明確にすることで、生徒にとって望ましいスポーツ環境を整え、教師の過度な負担を避ける利点などがあり、市区町村や学校レベルでの取組みも始まりつつある。
東京ファッションタウンビル（TFT）で行われたNEE2018のうち、上智大学言語教育研究センター長である吉田研作氏による講演のようすを取材した。
教育関係者向けセミナー＆展示会「New Education Expo 2018（NEE2018）」では、東北大学大学院の堀田龍也教授が登壇し、新学習指導要領においては、情報を適切に収集して整理し、表現するという「情報活用能力」が重要であることを説いた。
日本英語検定協会（英検協会）は2018年6月7日、「実用英語技能検定」「英検IBA」「英検Jr.」の2017年度の総志願者数を発表した。2017年度の総志願者数は366万146人で、前年度と比べて26万6,626人増加した。全世代で志願者数が増加したという。
「New Education Expo 2018（NEE2018）」で、2018年6月8日に行われたフューチャークラスルーム ライブ2018「スパイダー討論が教室を変える ～紙と鉛筆だけで生徒たちが『熱中する授業』をスタート！～」を体験した。
内田洋行と朝日新聞社は2018年6月7日、学習指導要領に対応した小中学校でのキャリア教育の解説書「おしごと年鑑 2017」をデジタルコンテンツ化し、教育用コンテンツ配信サービス「EduMall（エデュモール）」にて無償配信をスタートした。
