経済同友会は、中学生と中学校の教員、中学生の保護者を対象とした教育フォーラム「勉強するのは何のため？働くってどういうこと？」を2018年3月17日に東京駅近辺で開催する。参加費は無料で、事前申込みが必要。
不動産や教育事業などを手がけるウィルは、2018年1月13日に地域住民が企画運営するイベントに、自社が運営する大阪大学・神戸大学合格専門塾「志信館」のスペースを会場として無償提供する。
ベネッセコーポレーションは、2020年度からの新学習指導要領の全面実施と大学入試改革をふまえ、2018年4月より小学生から高校生向け「進研ゼミ」において英語の教材・サービスを強化する。
イー・ラーニング研究所が子どものいる親を対象に実施した調査によると、将来子どもになってもらいたい職業と今後注目している職業の第1位は「プログラマー」で、2018年には子どもに「プログラミング」を習わせたいと考える保護者が多いことが明らかとなった。
ベネッセホールディングスとソフトバンクの合弁会社Classi（クラッシー）は、東京工業大学の徳永健伸研究室と協力し、自動で問題を作成する仕組みを実用化するための実証研究を2018年1月から開始する。利用者の拡大に伴い、より多くの問題を自動作成することを目指す。
SAPIX小学部などを運営する日本入試センターは、新たに北米ボーディングスクール留学をサポートする専門の海外留学部門「Triple Alpha（トリプル アルファ）」を設立したと発表した。日本の中高生に向け、ボーディングスクールという新たな進路の選択肢を提供する。
CA Tech Kidsは2018年1月10日、小学校6年生の理科の授業向けにプログラミングを用いた学習活動のカリキュラムを開発したと発表した。全国の小学校の授業で実施できるよう、公開研究授業の成果をもとに教員向け研修の開発や提供も計画している。
Z会は2018年3月、新中学1年生から3年生とその保護者を対象とした講演会「大学入試が変わる!!」を東京と大阪で開催する。大学入試改革の内容や新テストで導入される「英語4技能」の学習法を具体的に説明する。
内閣府は平成30年（2018年）2月1日、子どもの貧困について企業や団体、市民がともに考える「子供の貧困対策マッチング・フォーラム」をさいたま市産業文化センターで開催する。参加費は無料。1月29日までWebサイトおよびFAXで申込みを受け付ける。
教育関係者向けの体験型カンファレンス「Microsoft Education Day 2018」が、2018年2月24日に日本マイクロソフト品川本社にて開催される。参加費は、一部の講座を除き無料。参加申込みはWebサイトより受け付けている。
大阪大学は平成30年1月6日、平成29年度時点の大学1年生らが受験した平成29年度（2017年度）大阪大学一般入試（前期日程）等の理科（物理）における出題および採点に誤りがあったことを発表した。
日本学生支援機構（JASSO）は、日本人の海外留学状況と外国人留学生在籍状況の調査結果を公表した。平成29年5月1日時点で外国人留学生受入れ数がもっとも多い大学は「早稲田大学」だった。
平成30年度予算政府案が平成29年12月24日に閣議決定された。文部科学関係予算案は5兆3,093億円で、29年度と比べ4億円減少した。幼児教育無償化に向けた取組みの段階的推進や、教育の情報化の推進などに充てる。
アルクテラスとZ会は2018年1月5日、学習ノート共有アプリ「Clear」を使って東大受験生向けに過去問を解説する「東大ノート」を提供開始した。収録年数は2013年～2017年の5年間分、価格は科目ごとの単品が500円、セット（文科・理科科目コース）が2,000円。
なぜイーオンの顧客満足度はこれほど高いのか。代表取締役社長の三宅義和氏に、イーオンのこだわりや特長について話を聞いた。
文部科学省は平成29年12月28日、「今後の高等教育の将来像の提示に向けた論点整理」を取りまとめ公表した。中央教育審議会大学分科会将来構想部会が審議を行ってきた6つの観点をまとめたもので、文部科学省Webサイトに公開されている。
