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タブレット学習アプリ・システムを提供するメイツは2018年6月12日、学習塾向けアダプティブラーニング教材「atom」にて、理科と社会の指導が開講できるコンテンツの提供を開始した。
文部科学省は平成30年6月12日、平成30年度版「科学技術白書」を公表した。科学技術イノベーションの基盤的な力のさらなる強化に向けて人材力、知の基盤、研究資金などに注目し、現状と課題を分析。今後の取組みの方向性を示している。
マツダは、東日本大震災被災児童自立支援プロジェクト「サポート・アワー・キッズ」の「第8回海外ホームステイプログラム」を支援すると発表した。
New Education Expo 2018（NEE2018）サテライト会場の1つである札幌会場では、「北海道150年、学校で伝えたい北海道」をテーマに、北海道で活躍する小学校の校長や教員、学芸員、ライターによるリアルトークセッションが2018年6月9日に行われた。
富士通クライアントコンピューティングは2018年6月12日、小学生向けに設計・開発したノートパソコン2機種と、小学生向けオンライン学習支援サービス「FMVまなびナビ」を7月26日に発売すると発表した。
部活動の方針や学校閉庁日を定める動きが、全国の自治体に広がっている。休養日や活動時間の基準を明確にすることで、生徒にとって望ましいスポーツ環境を整え、教師の過度な負担を避ける利点などがあり、市区町村や学校レベルでの取組みも始まりつつある。
東京ファッションタウンビル（TFT）で行われたNEE2018のうち、上智大学言語教育研究センター長である吉田研作氏による講演のようすを取材した。
教育関係者向けセミナー＆展示会「New Education Expo 2018（NEE2018）」では、東北大学大学院の堀田龍也教授が登壇し、新学習指導要領においては、情報を適切に収集して整理し、表現するという「情報活用能力」が重要であることを説いた。
日本英語検定協会（英検協会）は2018年6月7日、「実用英語技能検定」「英検IBA」「英検Jr.」の2017年度の総志願者数を発表した。2017年度の総志願者数は366万146人で、前年度と比べて26万6,626人増加した。全世代で志願者数が増加したという。
「New Education Expo 2018（NEE2018）」で、2018年6月8日に行われたフューチャークラスルーム ライブ2018「スパイダー討論が教室を変える ～紙と鉛筆だけで生徒たちが『熱中する授業』をスタート！～」を体験した。
内田洋行と朝日新聞社は2018年6月7日、学習指導要領に対応した小中学校でのキャリア教育の解説書「おしごと年鑑 2017」をデジタルコンテンツ化し、教育用コンテンツ配信サービス「EduMall（エデュモール）」にて無償配信をスタートした。
文部科学省は平成30年6月8日、5月9日と10日に開催された「アクティブ・ラーニング＆カリキュラム・マネジメントサミット2018」の研究発表資料を掲載した。「アクティブ・ラーニング実践研究」の実証地域に選定された11件の発表資料を閲覧できる。
文部科学省は平成30年6月8日、「先導的な教育体制構築事業」について、実践事例の紹介パンフレットをWebサイトに掲載した。小学6年生の「国語」「社会」「理科」、および中学1年生の「数学」の実践事例が紹介されている。
京都大学は、高校生向けの体験型学習講座「ELCAS（エルキャス）」の平成30年度新規受講生を募集する。応募は、2018年6月20日正午から7月4日午後5時まで「ELCAS」のWebサイト内申込フォームにて受け付ける。参加無料。
関西大学は2018年6月8日、2019年度入試から難民を対象とする推薦入試を導入すると発表した。UNHCR難民高等教育プログラム（RHEP）のパートナー校として、全13学部を対象に推薦入試を実施し、1名の難民を受け入れる。
2018年6月9日まで東京ファッションタウンビル（TFT）で開催されている、教育関係者向けイベント「New Education Expo 2018（NEE2018）」。「教材・教具＆理化学機器」で公開されていた内田洋行の算数教具を紹介する。
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