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デジタルハリウッドは、「5歳からのアプリ作り 親子ワークショップ」を東京・大阪・鳥取の3都市で開催する。プログラムが組み込まれたブロックをパソコン上でつなげるだけで簡単アプリを制作することができるため、子どものころからICTに触れさせることができるという。
四谷大塚、東進こども英語塾などを運営するナガセは9月25日、同社がライセンスをもつ、こども向け英語教材「セサミストリート・イングリッシュ」を、福井県内の全公立小学校の4年生に導入すると発表した。
アップルは、iPhone・iPad向けのiOS7リリースに伴い、子ども向けのアプリ特集を新たに作成、保護者や教員が子どもの年齢に合わせたアプリを探すことができるよう設定されている。
市場調査・コンサルティング会社のシード・プランニングは9月20日、教育ICTの最新動向と市場展望に関する調査結果を公表した。電子黒板やタブレット端末などの教育用ICT機器の国内市場は、2020年には15.5倍、1,160億円になると見込まれるという。
10月9日から11日に東京ビッグサイトで開催されるITの祭典「ITpro EXPO 2013」において、教育関係者向けセミナー「教育ICTイノベーション2013」が最終日11日に行われる。
青山学院大学と京セラ丸善システムインテグレーション、東洋経済新報社の3者は、9月24日より青山学院大学経済学部現代経済デザイン学科で、翻訳教科書「スティグリッツ公共経済学」のデジタル教科書活用実験を開始する。
学研ホールディングスおよび学研教育出版は、米国Livescribe社製「エコー・スマートペン」を11月上旬より発売する。
絵本の情報・通販サイトを運営する絵本ナビは、9月19日より個人ユーザー向けの有料サービス「絵本ナビ プレミアムサービス」を開始した。有料会員には、絵本ムービーの見放題サービスや、サイン本や限定品の優先販売などを提供するという。
Yahoo!きっずの新サービス「Yahoo!きっずボイス」が、9月19日にスタートした。子どもたちが自分の知っていることや考え、作品を“ボイス”として、テキストや画像で発表する場を、Web上で提供する。
ICT活用指導力に関する研修を受講した教員の割合は28％で、都道府県別では最高が「佐賀県」98.2％、最低が「秋田県」9.0％と、約90ポイントの開きが見られたことが、文部科学省の調査結果より明らかになった。
文部科学省は9月17日、平成24年度の全国公立学校における教育の情報化に関する調査結果を発表した。電子黒板のある学校の割合は前年比2.7ポイント増の74.7％、デジタル教科書の整備率は前年比9.9ポイント増の32.5％となった。
Z会は、「目指せ日米トップ大学ダブル合格 －TOEFL JuniorテストからTOEFL iBTテストへ－」を発刊。海外のトップ大学に合格した体験談やTOEFLテストの試験概要が学習方法などを紹介する。定価1,470円。
文部科学省は、障害のある児童生徒の教材の充実について報告書を公表した。発達障害のある児童生徒に授業を理解しやすくするためにICT活用が求められており、外部専門家と教員との連携が大切であるという。
シンドバッド・インターナショナルが運営する会員制Eラーニングサービス「スタディ・タウン」は9月14日より、センター試験10年分の無料ダウンロードを提供開始した。利用するには、会員登録が必要。
すららネットは9月17日、オンライン学習教材を使った子どもたちへの学習サポートの効果を調査する、産学共同研究プロジェクトを開始すると発表した。オンライン学習教材が、教育格差とそれが生み出す悪循環を断つ一助になるかを検証する。
D2Cは、全国の中高生を対象としたスマートフォン向けアプリ開発コンテスト「アプリ甲子園 2013」の決勝進出者12組を決定、9月29日に決勝戦をD2C本社で開催すると発表した。決勝進出が決定した12作品のうちの2作品は、App StoreやGoogle Playなどで公開されるという。
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