ライフセーバーが教える「離岸流から命を守る知識」アプリも活用
水難事故の多くは離岸流が原因で、防止には海の状況の確認や離岸流からの離脱方法を理解することが重要であり、スマホアプリも活用できる。
参加無料の子育て応援フェスタin中能登町、パパの妊婦体験など8/23
中能登町で子育て応援イベントが開催され、フェムテック体験や妊婦体験など多彩なプログラムを通じて地域の子育て支援と理解促進を図る。
約4割の親が悩む「夏休みの生活リズム崩壊」その解決策とは
夏休み中、約4割の親が生活リズムの乱れに悩み、工夫や対策を行い効果を実感している。
【夏休み2025】1日でできる自由研究、小中学生まとめ
夏休みの宿題に焦る親子必見！ まだ終わっていない自由研究も身近な材料で1日で完成する、すぐに始められる実験のアイデアを紹介。
不登校児の学習相談「子どもに寄り添う保護者の会」8/30
CKCネットワークは2025年8月30日、「第4回子どもに寄り添う保護者の会」をオンラインにて開催する。増加する不登校・行き渋りの子供の学習の悩みを共有するという。顔出し・声出しなしでの参加可。締切りは8月29日。
【大学受験】美ら島で未来をみつけよう。琉球大など沖縄県7大学の合同説明会8/30
沖縄県内大学・短大フェスタ 実行委員会はKEIアドバンスと共催し、2025年8月30日に「美ら島で学ぼう！沖縄県内大学・短大フェスタ in 東京」を連合会館にて初開催する。琉球大学をはじめ沖縄県の国公私立の大学・短大7校が一斉に集まる。参加費無料。入退場自由。
ワオ高、中高生対象「英検対策ワークショップ」8/30
ワオ高校は2025年8月30日、英語力を高めたい中高生と保護者を対象に「英検対策ワークショップ～英語力を未来の力に～」をバーチャルキャンパスにて開催する。申込みは、Webサイトより行う。
マウスコンピューター「組立ワークショップ」8月より再開
マウスコンピューターは2025年8月より、「組立ワークショップ」を長野県飯山工場で再開する。料金は、1万3,200円（税込）／1人1台。Webサイトより参加可能な日程を確認後、申し込む。
TBS×マインクラフト「番組アトラクション制作体験」9/7
TBSグループは、ゴールドパートナーを務める「第7回Minecraftカップ全国大会」とのコラボによるTBSエデュテインメント企画第1弾「教育版マインクラフトで挑む！番組アトラクション制作体験」を2025年9月7日に開催する。対象は小学生とその保護者。定員24組。抽選制。申込締切は8月24日。
【小学校受験2025】慶應幼稚舎と早実初等部が「お絵描き」で問う力とは
小学校受験の新常識。今、早稲田や慶應をはじめとする超難関小学校ではどのような力が求められているのか。最新の入試問題からその真髄を紐解く。
東京都、パラ卓球の国際大会に400名を招待…体験教室も
東京都は、2025年9月10日～12日に開催されるパラ卓球の国際大会「ITTF World Para Future Tokyo 2025」に、都内在住・在学・在勤の400名を招待する。また、9日には日本代表選手によるパラ卓球体験教室も行う。いずれも参加費無料。応募締切は8月26日。
文科省、国際バカロレア推進シンポジウム8/23…好事例紹介
文部科学省IB教育推進コンソーシアムは2025年8月23日、オンラインシンポジウム「国際バカロレア（IB）教育で生きる力を育もう！」を開催する。IB教育が子供たちの“生きる力”をどのように育んでいくのかを紹介するとともに、IB未導入校でも取り入れられる要素について、具体的な実践事例を届ける。参加費無料。
専門家から最新の国際教育の動向を学ぶセミナー8/22…注目校の紹介も
国際教育シンクタンクIELが2025年8月22日に渋谷サクラステージで「CTIS子ども夏まつり」の一環として、専門家が最新の国際教育の動向について話し合うセミナーを開催する。保護者や教育関係者を対象に、最新の国際教育の潮流と国内外の注目校の取組みを紹介する。
【小学校受験】伸芽会、学習院初等科「特別講演会」8/24…参加者限定開催
伸芽会・銀座教室は2025年8月24日、学習院初等科による「特別教育講演会」を開催する。対象は、学習院初等科チャレンジテストNo.2のフォローアップ講習までを受講する年長児の保護者に限定される。テストの受講申込みおよび問合せは「伸芽ねっと」にて受け付ける。
東京都、0-2歳の発達支援を無償化…子育て支援を拡充
東京都福祉局は2025年8月4日、0歳から2歳までの児童発達支援等の利用者負担を、第一子も含めて無償化することを発表した。これにより、世帯収入にかかわらず、児童発達支援事業を利用する保護者の自己負担が軽減される。
東京都「少子化対策推進の論点整理」調査結果と課題
東京都は2025年8月1日、「少子化対策の推進に向けた論点整理2025」を公表した。若年層や子育て世代の都民を対象に実施した意識調査の結果をもとに、少子化の背景や要因を分析し、2026年度予算に向け、政策検討における課題を整理している。
