1人目ママの半数「2人目を育てる自信ない」理由はお金よりこころ
ベビー用品のコンビが、0～3才までの子を持つママを対象に行った調査で、96.0％のママが子育てに不安を感じており、「1人目ママ」の2人に1人が「2人目を育てる自信がない」と感じていることが明らかとなった。
特色のある学食特集、JS88.comが京都大学など37校を紹介
JSコーポレーションが運営する学校情報のポータルサイト「JS88.com」は、京都大学や神戸大学など全国の特色ある学食を持つ大学・短大37校の情報を掲載している。学食のようすやメニューなどを、写真付きでわかりやすく紹介している。
2016春にまつわる名前ランキング、男女とも「陽」が人気
スマートフォン向けアプリ「赤ちゃん名づけ」を提供するリクルーティングスタジオは2月25日、「2016年春にまつわる名前ランキング」を発表。男の子の1位は「陽翔（はるとなど）」、女の子の1位は「心陽（こはるなど）」で、男女ともに「陽」という漢字に人気が集まった。
箱根駅伝、2017年から区間距離変更…山登りの5区短縮・4区延長
関東学生陸上競技連盟は、箱根駅伝往路の第4区と第5区の区間距離を2017年1月から変更するとともに、それにともない中継所の場所を変更することを2月25日に発表した。山登りの5区の距離を短縮し、4区の距離を延長する。
ジカ熱、神奈川で流行後初めての国内感染者…感染拡大リスクは低い
厚生労働省は2月25日、神奈川県内においてジカウイルス感染症患者が発生したことを発表。ブラジルへの滞在歴がある10代男性で、中南米でのジカウイルス感染症流行後では初めての発生となる。なお、厚生労働省は国内で感染が拡大するリスクは低いとしている。
保護者満足度No.1は「イトマンスイミングスクール」…イード・アワード2016
リセマム（運営：イード）は、スイミングスクール（水泳教室）の顧客満足度調査を実施し、イード・アワード2016「子どもスイミングスクール」を発表した。
日本初、中古学生服の買取・販売で寄付…制服は在校生へ
プレジャーワークスは、学生服の買取金を直接NPO法人や母校に寄付できる日本初の制服募金サービス「制服募金（ユニエコ）」を2月20日に開始した。買い取った中古の学生服は、在校生であることを確認できた児童・生徒にのみ販売する。
高校から大学卒業までの教育費は約900万円、仕送り額減少
高校入学から大学卒業までに必要な入在学費用は、子ども1人あたり899.4万円で、前年調査（879.4万円）より20万円増加したことが日本政策金融公庫が2月23日に発表した「教育費負担の実態調査結果」より明らかになった。
厚労省子どもプロジェクトロゴ決定、愛称は「すくすくサポート」
厚生労働省は2月23日、「すべての子どもの安心と希望の実現プロジェクト」の愛称・ロゴマークなどを発表した。愛称は「すくすくサポート・プロジェクト」。ロゴマークは、色とりどりの笑顔が集まったデザインとなっている。
マイナンバー連動の奨学金新制度、無利子から先行導入
新たな所得連動返還型奨学金制度の創設を目指している文部科学省の有識者会議は、中間まとめ（検討素案）を公表した。新制度の考え方や方向性、設計などを示しており、平成29年度新規貸与者を対象に無利子奨学金から先行的に導入するとしている。
読書量の多い子は将来展望が明確、学研・講談社調査
本をよく読む子どもほど、将来就きたい職業や将来展望を明確に持っていることが、学研ホールディングスと講談社の調査より明らかになった。また、習い事の数が多い子どもほど、読書量が多い傾向にあるという。
被災地の子ども4.5人に1人「太ってきている」…東日本大震災親子調査
小野薬品工業とスポーツ・コミュニティ・アンド・インテリジェンス機構は、岩手・宮城・福島に在住し、震災の被害を受けた9歳～14歳の子どもを持つ親467人を対象に、「震災が子どもの健康・成長へ与えた影響」に関する意識調査を実施した。
放課後児童クラブの実施状況、保育所との連携が減少
厚生労働省は2月23日、放課後児童クラブの実施状況調査について、平成27年12月に公表した登録児童数に加え、ガイドラインの策定状況などについて発表した。保育所・幼稚園等との連携は58.7％で前年度より減少していることが明らかになった。
いつ打てばいい？ 予防接種…上手に活用「予防接種スケジュール」
厚生労働省と国立感染症研究所のWebサイトでは、定期接種および任意接種の予防接種について、接種対象年齢などがひと目でチェックできる「いつ打てばいいの？予防接種スケジュール」を掲載している。
小学生のお友達人数平均は16.5人、女児は「嵐」と友達希望
バンダイは、新たな出会いがある進学・進級の時期に向け、小学生たちの「友達像」を探ることを目的に、小学1年生～6年生の子どもを持つ保護者を対象に、「小学生のおともだちに関する意識調査」を実施。小学生の最新のおともだち事情について探った。
東京都「子育て支援住宅認定制度」創設、住宅探しの新基準目指す
東京都は、子育てに配慮した優良な住宅の供給促進を図るため、住宅事業者などに対し「子育てに配慮した住宅のガイドライン」を取りまとめた。さらに、「東京都子育て支援住宅認定制度」を創設。住宅事業者向けの説明会を3月8日に実施する。
