大学に入学した学生やその保護者を対象に、奨学金、アルバイト、サークル活動などの学生生活情報、教育イベント、留学、資格などの勉強情報、就職活動に関連した調査結果など、幅広く情報提供をしている。 そのほか、東京大学や京都大学をはじめとする旧帝大や、早慶、MARCH、関関同立などの校内情報なども扱う。大学受験生をもつ保護者の方々が大学情報を収集する上でも活用してほしい。
医師・医療従事者向け情報サービスサイト「CareNet.com」を運営するケアネットは1月20日、同社医師会員を対象に実施した「大学の医学部新設に関する意識調査」の結果を公開した。
Great Place to Work Institute Japanは20日、2012年版日本における「働きがいのある会社」ランキングを発表した。日本での発表は2007年より行われており、今回は第6回目となる。参加は123社。
ソフトバンクモバイルは1月18日、学生・子どもとその家族を対象にした新キャンペーン「ホワイト学割with家族2012」の実施について発表した。
お茶の水女子大学グローバルCOE「格差センシティブな人間発達科学の創成」では、基礎問題プロジェクト第11回研究会として、シンポジウム「アジアの子どものQOL」を1月30日に開催する。
厚生労働省は1月17日、平成23年度「大学等卒業予定者の就職内定状況調査」の平成23年12月1日現在の状況について発表。就職内定率は、大学全体で71.9%、前年同期比3.1ポイント上昇した。
厚生労働省は1月17日、文部科学省、経済産業省と連携して、未だ内定していない学生の就職支援を強化する「卒業前最後の集中支援2012」を今年も発表した。実施期間は、1月17日から3月末まで。
KDDI、沖縄セルラーは1月16日、学生の基本使用料を最大3年間、学生の家族の基本使用料を最大15か月無料とする「ともコミ学割」を発表。1月18日より申込受付を開始する。
留学ジャーナルでは、2月12日と18日に東京・大阪・名古屋・福岡の留学ジャーナルカウンセリングセンターにて開催する「留学VSワーキングホリデー 徹底検証フェア」の参加者を募集している。
センター試験が終了し、今後は私立大の入試や国立大の2次試験に向けて受験シーズンもいよいよ本格化していく。そんななか、地方から首都圏に移動する受験生に向けた交通機関のキャンペーンも登場している。
独立行政法人日本学生支援機構は1月13日、「平成22年度学生生活調査」結果をホームページで公表した。調査対象は、大学院、大学学部および短期大学本科の学生で、全国の学生2,980,279人の中から82,330人を調査対象とした(有効回答数37,151人、回収率45.1%)。
学習支援が必要な子どもが多い地域に、全米トップクラスの大学の熱意ある若者や優秀な社会人を教師として派遣し、子どもたちの学力を向上させる中で、社会で活躍するためのリーダーシップを習得する。
文部科学省は1月11日、「平成23年度公立学校教員採用選考試験の実施状況」についてホームページに公開した。採用者総数は、29,633人で、前年度に比較して2,747人(10.2%)の増加で13年度以降は増加傾向にある。
日本労働組合総連合会(連合)は1月11日、「2012年の新規就職者の意識調査」の結果を公開した。同調査の対象は、2012年以降に初めて就職する予定で、就職先が決まっている17歳~29歳の新卒または既卒3年以内の男女1,000名。
早稲田大学教育・総合科学学術院では、早稲田大学・松下政経塾の共催フォーラム「次代の教育のカタチを創発する!〜子どもと社会を結ぶために〜」を2月4日に早稲田キャンパスにて開催する。
ECCは1月11日、同社が運営する大学編入学試験・大学院入試の編入専門予備校「ECC編入学院」において、オンラインで学べる「WEBコース」を2月に新規開講すると発表した。
パナソニック教育財団の第36回特別研究指定校である、京都教育大学附属桃山小学校において、公開研究会が2月10日に開催される。全24学級の授業公開のほか、講演とシンポジウムが予定されている。