advertisement
advertisement
デンソーと名古屋大学は5月24日、価値創造につながる研究探索と共創教育に関する連携協定を締結したと発表した。創出したテーマを起動推進できる研究者の育成を通して、教育研究の振興と、生活環境や基盤整備に関する諸課題へ対応していく。
立教大学と桐蔭横浜大学は5月26日、平成30年度（2018年度）以降の法科大学院の学生募集を停止することをそれぞれ発表した。両大学とも近年は志願者数と入学者数の減少が続いていたという。
スマートフォンを持たせた時期は、「中学1年生」が29.6％、「高校1年生」が20.5％であることが、東京都青少年・治安対策本部が5月25日に発表した調査結果より明らかになった。
財政制度等審議会は5月25日、「『経済・財政再生計画』の着実な実施に向けた建議」を麻生太郎財務大臣に提出した。高等教育の無償化を「慎重に検討する必要がある」とする一方、教育国債発行には否定的な考えを明示。補助金の傾斜配分強化など、大学改革の促進も求めた。
防災公園隣接地に大学誘致へ。東京・豊島区と都市再生機構は、豊島区内にある造幣局東京支局（敷地面積3.2ヘクタール）の跡地開発で、先行整備する防災公園の実施設計・施工・管理運営を一体的に担う事業コンソーシアムを選定す […]
日本アクティブラーニング協会（JALA）は、竹中平蔵氏と共同で「教育改革推進協議会」を開設。日本の教育改革の実現に向けて、2020年の教育改革を待たずに、議論し行動する有志を募集する。
新宿高島屋は5月18日から23日までの6日間、大学が開発した食品や製品が一堂に会する特別展「第10回 大学は美味しい!!フェア」を開催する。商品開発や研究に携わった学生らが、ゼミや学部で取り組んだ自慢の逸品を直接ブースで販売する。
東京学芸大学とリクルート次世代教育研究院は、未来の教育をつくる研究プロジェクト「EDUAI」を発足し、5月14日にはシンポジウムを行った。これからの教育キーワードは「自己活用力」だという。
5月17日、教育分野日本最大の専門展、第8回「教育ITソリューションEXPO（通称、EDIX：エディックス）」が開幕した。教育現場の課題解決のため、最新の教育ICT機器が一堂に会する。
NTTデータは、複数メディアを活用した一斉連絡サービス「FairCast学校連絡網」においてLINEへの配信機能を追加し、9月よりサービスの提供を開始する予定であると発表した。2020年までに2,000校での導入を目指す。
小学1年時に「しかるよりほめる」「ワークや教具を使って学習させている」ほど、小学2年時に子どもが自分から進んで勉強する傾向にあることが、ベネッセ教育総合研究所の調査結果より明らかになった。
東洋経済新報社は5月15日、週刊東洋経済の臨時増刊「本当に強い大学2017」を発売した。765大学を独自調査した「大学四季報」は、新たに学費を収録。本当に強い大学総合ランキングTOP300なども掲載している。定価は1,200円（税込）。
安心ネットづくり促進協議会（JISPA）は、10歳未満の子どもがデジタル機器を安全に利用するために、フィルタリングやペアレンタルコントロール、動画サイトの検索制限などの機能を紹介した資料を公表した。
マツダは、広島大学との共同研究講座として広島大学大学院理学研究科内に「次世代自動車技術共同研究講座 藻類エネルギー創成研究室」を4月1日付で開設したと発表した。
兵庫県姫路市のコードバンと近畿大学は、近畿大学のブランドまぐろ「近大マグロ」の皮を利用した財布などの革製品を発表した。ブランド名は、英語で「魚」を意味する「PISCINE（ピサイン）」。
早稲田大学は、性的マイノリティ学生を支援する「GSセンター」を4月3日に開設した。ジェンダー・セクシュアリティについて知りたい学生ならだれでも利用できる。オープンして1か月が経ち、利用者は100人を超えたという。
Language