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花まる学習会を運営する「こうゆう」は2020年秋、究極の野外体験「花まる無人島」を広島県と愛媛県の間の瀬戸内海に位置する来島（くるしま）で本格始動する。100年後も続く子どもたちの冒険島を目指しているという。
モード学園や首都医校などを展開する日本教育財団は2020年10月22日、文部科学省による設置認可を「可」とする答申がなされたとして、2021年4月に「大阪国際工科専門職大学」「名古屋国際工科専門職大学」の2校を開学する見通しを発表した。
ブレインアカデミーは2020年10月20日、全国の私立中学校・高校を対象にした「コロナ禍における学校運営に関する調査」の結果を公表した。募集広報関連イベントは、対面とオンライン参加型の両方を実施している学校が65％を占めた。
コロナ禍により例年とは異なる状況下での中学入試を控えている。志願傾向をはじめ、注目すべき学校やコース、模試の活用方法について、首都圏模試センター取締役教育研究所長の北一成氏に詳しく聞いた。
リセマムでは5周年を迎えた2015年に「ReseMom Editors' Choice」をスタートしました。第6回となる「ReseMom Editors' Choice 2020」では、10のサービスを選出させていただきました。
イードが運営する教育情報サイト「リセマム」は2020年10月20日、サイト開設から10周年を迎えました。読者の皆さま、先生方、スポンサー企業・業界各社の皆さま、リセマムを応援してくださるすべての皆さまに、改めまして御礼を申し上げます。
リクルートマーケティングパートナーズが提供するオンライン学習サービス「スタディサプリ」は、2020年10月16日より、学校の先生向けのWebサイトを全面リニューアルした。活用校事例やセミナー情報をわかりやすく配置している。
三井住友海上火災保険とあいおいニッセイ同和損害保険は、GIGAスクール構想の実現に向けて各自治体にノートパソコンやタブレット端末の販売等を行う事業者のリスクを補償する「GIGAスクール構想販売事業者向け補償プラン」を10月に販売開始すると発表した。
Kenneth Researchは2020年10月16日、調査レポート「グローバルな社会的・感情的学習（SEL）市場：世界的な需要の分析および機会展望2027年」を発刊した。2020年から2027年まで8年間の予測期間において、SEL市場は25％以上の成長率で成長すると予想している。
埼玉県教育局は2020年10月15日、埼玉県内（さいたま市立は除く）の公立小中学校などにおける「学校再開後の学習への取組状況等の調査結果」を公表した。ICTの活用やコロナ禍による授業への影響といった課題が見えてきたという。
2025年日本国際博覧会協会は2020年10月より、大阪府内の小学校5校と中学校9校で教育プログラムを開始する。協会が編集した専用教材を使って、万博やSDGsに対する理解を深めていく。2021年2月から3月には、子どもたちが授業成果を発表する「ジュニアEXPO」を開催予定。
東京都教育庁などは2020年10月8日、IT人材の育成を目指す「Tokyo P-TECH事業」について当初予定より1年早い2021年度から開始することを発表した。事業開始に先立ち、関係機関で構成する「Tokyo P-TECHコンソーシアム」も設置した。
保護者や地域からのクレームに先生はどのように対応するのが良いだろうか？クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、学校へ寄せられるさまざまなクレームに対応する際のポイントを聞いた。第5回は「嫌いなものを無理に食べさせないでほしい」。
東京大学は2020年10月8日、ソーシャルボンド「東京大学FSI債」の発行条件が決定したと発表した。ソーシャルボンドおよび大学債の発行は、国立大学法人で初めて。200億円を調達し、東京大学が進める未来社会協創（FSI：Future Society Initiative）活動を加速させる。
日本エイサーは2020年10月上旬、11.6型ノートPC TravelMateシリーズから、「GIGAスクール構想」準拠、日本マイクロソフトが提供するライセンスMicrosoft 365 Education GIGA Promo対応の新モデル「TMB311R-31-A14PG」を文教市場向けに販売開始する。オープン価格。
日本私立学校振興・共済事業団は2020年10月2日、2020年度私立大学・短期大学等入学志願動向を発表した。定員割れの大学は10校減少して184校となり、大学全体に占める未充足校の割合は2ポイント下降して31.0％となった。
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