規則正しい生活、心の健康・成績と関連…早大とベネッセ
ベネッセ教育総合研究所と早稲田大学柴田重信研究室は、「子供の生活リズムと健康・学習習慣に関する調査」を実施。規則正しい生活は、精神的な健康状態や成績に関連があることが明らかになった。
18歳成人…高3生「実感ない」8割、やりたい1位は「選挙」
「成人することに関心がある」「成人する実感がない」という現役高校3年生の回答がどちらも約8割にのぼることが2022年4月28日、スタディプラスの調査結果から明らかになった。成人したらやりたいことの1位は「選挙に行って投票」だった。
大阪大学、パネルディスカッション「ヤングケアラー」6/28
大阪大学は2022年6月28日、パネルディスカッション「ヤングケアラー～気づいて、つなぐには～」をオンラインで開催する。大阪府で行われたヤングケアラー調査の結果に基づき、必要な支援ネットワークを構築するために、できることを考える。参加費無料。
高校生、6割以上が政治に興味あり…きっかけ1位はテレビ
LINEリサーチは、日本の高校生を対象に政治に関する調査を実施。政治に興味をもったきっかけはテレビ等、高校生の政治に対する意識が明らかになった。
子供の数は過去最少1,465万人、41年連続で減少
総務省は5月5日の「こどもの日」にちなみ、2022年4月1日現在の子供の数（15歳未満人口）の推計を発表した。子供の数は、過去最少の1,465万人で41年連続の減少となった。総人口に占める子供の割合は11.7％で、48年連続で低下した。
コロナ前より「外遊び減少」4割…運動不足解消法は？
子供が公園等の屋外で遊ぶ回数は、約4割の人が「コロナ禍前よりも減った」と回答し、以前のように外で身体を思い切り動かして遊ぶ機会が少なくなったことが、さわだスポーツクラブによる「公園遊び」に関する調査結果より明らかになった。
東大生が小中学生の時に勉強したいと思った理由とは
ひまわり教育研究センターは2022年2月、現役東大生220名を対象に「子供のころの過ごし方」について複数のアンケート調査を実施した。現役東大生の男子72％、女子55％が小学生の時に両親から「勉強しなさい」と言われていたことがわかった。
生殖補助医療技術、発達の遅れに直接関係なし…千葉大
千葉大学は2022年4月20日、「生殖補助医療により生まれた子供の神経発達について」約7万8,000組の親子のデータを解析し発表した。発達の遅れに生殖補助医療技術は直接関係しないことがわかった。
学習意欲わかない子供が過半数、意欲向上のカギは？
コロナ禍における子供の生活と学びや、環境の変化について調査したところ、「勉強する気持ちがわかない」と答えた子供が増加したことが、東京大学とベネッセ教育総合研究所の調査結果より明らかになった。
【中学受験】受験生は「学力向上」保護者は「精神的成長」実感
中学受験を通して、受験生の約65％が「学力向上に役立った」、保護者の約80％が「精神的成長に役立った」と実感していることが、Z会グループの進学塾・栄光ゼミナールが2022年4月19日に発表した「受験生アンケート」の結果から明らかになった。
【高校受験2022】受験の選択は本人主導95.3％…栄光ゼミ
栄光ゼミナールは2022年4月19日、2022年に国立・公立・私立高校を受験した受験生とその保護者を対象とした「受験生アンケート」の結果を公表した。受験に関する選択は、受験生本人が主導で行っている家庭が9割を超える等、さまざまな内容が明らかになった。
Z世代が選ぶ、お母さんあるあるTOP10
バイドゥが提供する、日本語入力・着せ替え絵文字キーボードアプリ「Simeji」は、ユーザーを対象にアプリ上でアンケート調査を実施。データをランキング化した「Simejiランキング」を発表した。今回のテーマは、Z世代が選ぶ「お母さんあるあるTOP10」。
都立高校の印象、都民の5割「肯定的」都教委調査
都立高校に対する都民の印象は上昇傾向にあり、肯定的意見が5割以上であることが、2022年4月14日東京都教育委員会が公表した「都立高校の現状把握に関する調査」の結果から明らかとなった。都立高校生のマナーについても、すべての項目で肯定的な意見が増加した。
中学生の35-51％「うつ症状でも誰にも相談しない」
うつになっても「誰にも相談せずようすをみる」という回答が、小学5～6年生の25～29％、中学生の35～51％にのぼることが2022年3月24日、国立成育医療研究センターの調査結果からわかった。中等度以上の抑うつ症状は小学5～6年生の9～13％、中学生の13～22％にみられた。
理工系分野の女性比率、岡山・山形がトップ
内閣府は2022年4月7日、「女子生徒等の理工系分野への進路選択における地域性についての調査研究」報告書を公表した。理工系分野の女性比率を都道府県別にみると、理学は「岡山県」、工学は「山形県」がもっとも高いことが明らかになった。
コロナ禍でも運動量は減少せず…4-21歳の運動調査
笹川スポーツ財団は「子ども・青少年のスポーツライフ・データ2021」を2022年3月31日に刊行。「新型コロナウイルス感染症の影響と子ども・青少年の運動・スポーツ」をテーマに調査を実施し、コロナ禍でも子供の運動量は減少していないことが明らかになった。
