国連事務総長パン・ギムン氏は10日、世界メンタルヘルス・デーにあわせて、世界規模で深刻化するメンタルヘルスに対して、具体的に取り組むよう求める声明を発表した。
文部科学省は10月6日、東京都と神奈川県の航空機モニタリングの測定結果について、空間線量率分布状況や放射性セシウムの蓄積量をまとめたマップをホームページに公開した。
教育玩具の輸入・開発・販売を行うボーネルンドは10月4日、「子どもの遊びと成長に関する母親の意識調査」の結果を発表した。
タニタは10月4日、季節性インフルエンザの予防に役立つ温湿度計の3製品について発表した。10月20日より順次発売する。
育児関連商品及び機能性食品などを研究開発・製造するビーンスターク・スノーとイードは、出産・授乳経験がある20〜50代の女性を対象に「授乳に関する意識調査」を実施した。
文部科学省は9月29日、埼玉県と千葉県の航空機モニタリングの測定結果について、空間線量率分布状況や放射性セシウムの蓄積量をまとめたマップをホームページに公開した。
マルハニチロホールディングスは9月28日、「子どもの成長とDHAに関する調査」の結果について公表した。
厚生労働省は22日、子どもとその保護者のメンタルヘルスを支援するWEBサイト「こころもメンテしよう」に、本格的なメンタルヘルスがアニメで学べる動画を追加した。
将来の自分の健康や病気に不安を感じている人は7割近くいるのに対し、自らの介護に不安を感じている人は4割にも満たないことが、あいおいニッセイ同和損害保険の調べで明らかになった。
ライオンは9月21日、「手荒い・うがいに関する医師アンケート調査」の結果を公表した。調査対象は同社が運営する医療従事者専用の医療専門サイトに登録する小児科医師100名。
慶應義塾大学は9月20日、新生児脳が言葉の音やイントネーションの変化に対する機能について調べた実験成果を発表。新生児でも左右の脳を使い分けていることを確認した。
読売新聞社は9月13日、全国の都道府県庁所在地と福島県内10か所の放射線量を携帯メールで配信する「放射線量メール」を開始した。同社の月額210円の携帯電話向けニュースメールサービス「読売メールアラート」で提供する。
神奈川県は9月13日、「中高生の自殺予防に向けたこころサポートハンドブック」をホームページに公開した。
福島市では、小児科医師による「放射線と子どもの健康」をテーマとした講演会を9月16日より市内の6地区で順次開催する。
医師らでつくる日本禁煙学会は、たばこを1箱700円にすべきなどと発言した小宮山洋子厚労相に対し、「1000円とするべき」などとする要望書を提出した。
日本学校保健会は9月1日、「中学生・高校生のためのコンタクトレンズガイド」の無料提供についてホームページに情報を公開した。